コンピューターマネージメント（4491）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2019年3月31日
- 2億961万
- 2019年12月31日 -34.25%
- 1億3782万
- 2020年3月31日 +48.03%
- 2億402万
- 2020年6月30日 -70.22%
- 6076万
- 2020年9月30日 +169.09%
- 1億6351万
- 2020年12月31日 +58.73%
- 2億5954万
- 2021年3月31日 +54.39%
- 4億70万
- 2021年6月30日 -87.12%
- 5159万
- 2021年9月30日 +135.04%
- 1億2127万
- 2021年12月31日 +54.04%
- 1億8681万
- 2022年3月31日 +60.08%
- 2億9905万
- 2022年6月30日 -79.55%
- 6114万
- 2022年9月30日 +140.24%
- 1億4688万
- 2022年12月31日 +60.23%
- 2億3535万
- 2023年3月31日 +38.64%
- 3億2630万
- 2023年6月30日 -76.1%
- 7797万
- 2023年9月30日 +121.28%
- 1億7255万
- 2023年12月31日 +55.02%
- 2億6748万
- 2024年3月31日 +54.88%
- 4億1429万
- 2024年6月30日 -78.69%
- 8829万
- 2024年9月30日 +63.64%
- 1億4448万
- 2024年12月31日 +77.24%
- 2億5607万
- 2025年3月31日 +81.22%
- 4億6405万
- 2025年6月30日 -72.07%
- 1億2962万
- 2025年9月30日 +180.8%
- 3億6399万
- 2025年12月31日 +34.28%
- 4億8875万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/25 13:03
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 令和4年10月28日 以下「令和4年改正会計基準」という)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/25 13:03
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正につきましては、令和4年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 令和4年10月28日 以下「令和4年改正適用指針」という)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
