#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産
定率法を採用しております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～15年
工具、器具及び備品 3年～15年
ロ無形固定資産
自社利用目的のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法により償却しております。2021/06/25 15:00
#2 有形固定資産等明細表（連結）: (注)当期増加額のうち主なものは以下のとおりであります。
建物東京開発センター事務所工事 3,984千円
工具、器具及び備品東京開発センター設備の新設 6,329千円
2021/06/25 15:00
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: イ有形固定資産
定率法を採用しております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
2021/06/25 15:00
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (1)有形固定資産
定率法を採用しております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
2021/06/25 15:00