建物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定率法を採用しております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備につきましては定額法を採用しております。
主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 8年～15年
工具、器具及び備品 3年～15年
ロ 無形固定資産
自社利用目的のソフトウエアにつきましては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法により償却しております。2026/06/24 9:05

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は以下のとおりであります。

	前連結会計年度(自 令和6年4月1日至 令和7年3月31日)	当連結会計年度(自 令和7年4月1日至 令和8年3月31日)
建物	-千円	2,235千円
工具、器具及び備品	-	54

(注)「その他」は電話加入権であります。

2026/06/24 9:05

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

イ 有形固定資産
定率法を採用しております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備につきましては定額法を採用しております。
主な耐用年数は、以下のとおりであります。

2026/06/24 9:05

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産
定率法を採用しております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備につきましては定額法を採用しております。
主な耐用年数は、以下のとおりであります。

2026/06/24 9:05