有価証券報告書-第5期(令和2年1月1日-令和2年12月31日)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 10年
工具、器具及び備品 3年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
特許実施権 13年
(1) 有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 10年
工具、器具及び備品 3年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
特許実施権 13年