売上高
連結
- 2019年5月31日
- 19億9848万
- 2020年5月31日 +28.15%
- 25億6105万
- 2021年2月28日 -47.68%
- 13億3994万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 当第3四半期連結累計期間(自 2020年6月1日 至 2021年2月28日)2021/06/01 15:00
1 報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
- #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「オンラインゲーム事業」は、主にスマートフォン向けソーシャルゲームから、プラットフォームを用いたブラウザゲーム企画・制作及び保守・運営をトータルサポートしております。2021/06/01 15:00
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2021/06/01 15:00
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。 - #4 事業等のリスク
- ④ 特定タイトルにおける収益依存について2021/06/01 15:00
当社グループのゲームコンテンツ事業では、売上高の大部分が特定のタイトルに依存する状況にあり、当連結会計年度におけるゲームコンテンツ事業の売上高に対して、「ヴァンパイア†ブラッド」の売上高が2020年5月期で44.7%と大きな割合を占めております。当社グループとしましては、他タイトルのサービス拡大や継続的な新タイトルの開発等を推進し、タイトル別売上高の平準化に努めていく所存でありますが、同タイトルの収益が当社グループの想定を大きく下回る場合、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。
⑤ 外部委託先業者の活用について - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。2021/06/01 15:00 - #6 売上高、地域ごとの情報(連結)
- 売上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。2021/06/01 15:00 - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 2021/06/01 15:00


(2) 目標とする経営指標
当社グループは、お客様の満足をいただける付加価値の高いプロダクトを創造し、長期にわたってお客様から信頼されるサービスを提供することを基本方針とし、事業規模の拡大と収益性の向上を重要な課題と認識しております。特に売上高と営業利益が重要であると認識し、最も重要な指標と位置付けております。また、資本効率を判断する指標として自己資本利益率(ROE)を重要な指標として位置付けております。
この結果、それぞれの2020年5月期における指標の実績は、連結売上高3,193百万円、営業利益292百万円、自己資本利益率(ROE)30.5%となりました。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (ITソリューション事業)2021/06/01 15:00
ITソリューション事業につきましては、製品関連については、マニュアル自動作成ツール「Dojo」が業務効率化・自動化の実現を必要としている企業を軸として、業種を問わずニーズが高まった事と提案力や営業体制を強化したことが相まって、売上高が前連結会計年度361百万円から561百万円と55.6%増となったこと、受託開発関連については、中規模のシステム受託開発が堅調に推移したことやIT技術者不足などにより前連結会計年度1,637百万円から1,999百万円と22.1%増となりました。
その結果、売上高2,561百万円(前連結会計年度比28.2%増)、セグメント利益666百万円(前連結会計年度比37.5%増)となりました。 - #9 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- ③ 資金調達に係る流動性リスク(支払期日に支払いを実行できなくなるリスク)の管理2021/06/01 15:00
当社は、各部署からの報告に基づき財務経理部が適時に資金繰計画を作成・更新するとともに、手許流動性を連結売上高の1ヶ月分相当に維持することなどにより、流動性リスクを管理しております。
(4) 金融商品の時価等に関する事項についての補足説明