有価証券報告書-第30期(2023/07/01-2024/06/30)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
1.前連結会計年度において独立掲記しておりました「流動資産」の「貯蔵品」は、当連結会計年度において新たに仕掛品が発生したため、合わせて「棚卸資産」として表示しております。
2.前連結会計年度において独立掲記しておりました「流動資産」の「未収入金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替を行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「未収入金」に表示していた18,576千円は「その他」として組み替えております。
3.前連結会計年度において独立掲記しておりました「有形固定資産」の「機械装置及び運搬具」は、当連結会計年度において車両運搬具残高がなくなったため、当連結会計年度より「機械及び装置」として表示しております。また、前連結会計年度の車両運搬具は金額的重要性が乏しいため、有形固定資産の「その他」に含め、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」の「機械装置及び運搬具(純額)」に表示していた0千円は「その他」1,416千円、「減価償却累計額及び減損損失累計額」△1,416千円として組み替えております。
4.前連結会計年度まで有形固定資産の「減価償却累計額」は各資産の金額から直接控除して表示する形式(直接控除形式)で掲記しておりましたが、より明瞭に表示するため、当連結会計年度より各資産科目に対する控除科目として「減価償却累計額」の科目をもって表示する形式(個別間接控除形式)に変更しております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」の「建物(純額)」に表示していた164,468千円、「機械装置及び運搬具(純額)」に表示していた2,831,580千円、「リース資産(純額)」に表示していた1,581,458千円、「その他(純額)」に表示していた166,569千円は、「建物」197,991千円、「減価償却累計額及び減損損失累計額」△33,522千円、「機械及び装置」6,274,218千円、「減価償却累計額及び減損損失累計額」△3,442,637千円、「リース資産」8,002,029千円、「減価償却累計額及び減損損失累計額」△6,420,571千円、「その他」295,519千円、「減価償却累計額及び減損損失累計額」△128,950千円として組み替えております。
(連結損益計算書)
1.前連結会計年度において営業外収益の「その他」に含めていた「不動産賃貸料」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外収益の「その他」に表示していた2,818千円は「不動産賃貸料」1,500千円と「その他」1,318千円として組み替えております。
2.前連結会計年度において営業外費用の「その他」に含めていた「支払手数料」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外費用の「その他」に表示していた13,558千円は「支払手数料」4,238千円と「その他」9,320千円として組み替えております。
(連結貸借対照表)
1.前連結会計年度において独立掲記しておりました「流動資産」の「貯蔵品」は、当連結会計年度において新たに仕掛品が発生したため、合わせて「棚卸資産」として表示しております。
2.前連結会計年度において独立掲記しておりました「流動資産」の「未収入金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替を行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「未収入金」に表示していた18,576千円は「その他」として組み替えております。
3.前連結会計年度において独立掲記しておりました「有形固定資産」の「機械装置及び運搬具」は、当連結会計年度において車両運搬具残高がなくなったため、当連結会計年度より「機械及び装置」として表示しております。また、前連結会計年度の車両運搬具は金額的重要性が乏しいため、有形固定資産の「その他」に含め、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」の「機械装置及び運搬具(純額)」に表示していた0千円は「その他」1,416千円、「減価償却累計額及び減損損失累計額」△1,416千円として組み替えております。
4.前連結会計年度まで有形固定資産の「減価償却累計額」は各資産の金額から直接控除して表示する形式(直接控除形式)で掲記しておりましたが、より明瞭に表示するため、当連結会計年度より各資産科目に対する控除科目として「減価償却累計額」の科目をもって表示する形式(個別間接控除形式)に変更しております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」の「建物(純額)」に表示していた164,468千円、「機械装置及び運搬具(純額)」に表示していた2,831,580千円、「リース資産(純額)」に表示していた1,581,458千円、「その他(純額)」に表示していた166,569千円は、「建物」197,991千円、「減価償却累計額及び減損損失累計額」△33,522千円、「機械及び装置」6,274,218千円、「減価償却累計額及び減損損失累計額」△3,442,637千円、「リース資産」8,002,029千円、「減価償却累計額及び減損損失累計額」△6,420,571千円、「その他」295,519千円、「減価償却累計額及び減損損失累計額」△128,950千円として組み替えております。
(連結損益計算書)
1.前連結会計年度において営業外収益の「その他」に含めていた「不動産賃貸料」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外収益の「その他」に表示していた2,818千円は「不動産賃貸料」1,500千円と「その他」1,318千円として組み替えております。
2.前連結会計年度において営業外費用の「その他」に含めていた「支払手数料」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外費用の「その他」に表示していた13,558千円は「支払手数料」4,238千円と「その他」9,320千円として組み替えております。