棚卸資産
イ半製品個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
ロ仕掛品個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く) 定率法によっております。ただし、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
構築物 7～45年
機械及び装置 4～17年
工具、器具及び備品 2～20年
車両運搬具 4～5年2026/09/04 15:37

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

車両運搬具 4～5年
② 無形固定資産(リース資産を除く)定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売収益による償却方法と見込販売期間(3年)の均等配分額を比較し、いずれか大きい額を償却する方法によっております。
③ 取得価額10万円以上20万円未満の減価償却資産 3年均等償却

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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

車両運搬具 4年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

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