固定資産
- 【資料】
- 訂正有価証券届出書(新規公開時)
- 【閲覧】
個別
- 2024年6月30日
- 31億1958万
- 2025年6月30日 +2.58%
- 31億9994万
- 2025年12月31日 +7.82%
- 34億5017万
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表（連結）
- (2)有形固定資産2026/04/16 15:30
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 損益計算書関係（連結）
- 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。
※2026/04/16 15:30前事業年度
(自 2023年7月1日
至 2024年6月30日)当事業年度
(自 2024年7月1日
至 2025年6月30日)土地 77 千円 - 千円 計 77 千円 - 千円 - #3 有形固定資産、地域ごとの情報
- 形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。2026/04/16 15:30 - #4 有形固定資産等明細表（連結）
- 【有形固定資産等明細表】2026/04/16 15:30
- #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (資産)2026/04/16 15:30
当事業年度末における総資産は、前事業年度末に比べ110百万円減少の6,061百万円となりました。これは主に生産効率向上に資する機械及び装置を中心とした有形固定資産の増加21百万円及び棚卸資産の増加148百万円等の増加要因があった一方で、現金及び預金の減少275百万円及び売掛金の減少60百万円等の減少要因があったこと等によるものです。
(負債) - #6 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- 繰延税金資産は、将来減算一時差異を利用できる課税所得が生じる可能性が高い範囲内で認識しております。これらの見積りは将来の不確実な経済状況及び会社の経営状況の影響を受け、実際に生じた時期及び金額が見積りと異なった場合、翌事業年度以降の財務諸表において認識する金額に重要な影響を与える可能性があります。また、税制改正により実効税率が変更された場合に、翌事業年度以降の財務諸表において認識する金額に重要な影響を与える可能性があります。2026/04/16 15:30
2.固定資産の減損
(1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額 - #7 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 移動平均法2026/04/16 15:30
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
