JPMジャパン・テクノロジー・ファンド(以下「当ファンド」といいます。)について信託の終了(繰上償還)(以下「解散等」といいます。)を行う予定ですので、金融商品取引法第24条の5第4項および特定有価証券の内容等の開示に関する内閣府令第29条第2項第14号の規定に基づき、本臨時報告書を提出するものです。

イ 当該解散等の年月日
平成30年5月9日(予定)
この解散等に対し、異議を述べられた受益者の受益権の合計口数が、平成30年2月7日現在の受益権の総口数の2分の1を超えない場合、信託を終了(繰上償還)いたします。
ロ 当該解散等に係る決定に至った理由
当ファンドは、その受益権の総口数が平成30年1月10日現在で約1,661百万口となっています。当ファンドの受益権の総口数が継続的に減少していること、また引き続き一部解約が発生すると見込まれることから、信託約款第52条第6項および附則第1条の規定にしたがって当ファンドを解散等することはやむを得ないと判断いたしました。
ハ 法令に基づき当該解散等に係る決定に関する情報を当該発行者の発行する特定有価証券の所有者に対し提供している場合又は公衆の縦覧に供している場合には、その旨
平成30年2月7日付の日本経済新聞に公告を行います。また、同日現在の当ファンドの知られたる受益者に対して、書面を交付しています。