元本

【期間】

個別

2009年3月10日
27億3509万
2010年3月10日 -11.61%
24億1743万
2011年3月10日 -10.29%
21億6879万
2012年3月12日 -10.3%
19億4536万
2013年3月11日 -9.82%
17億5438万
2014年3月10日 -11.21%
15億5772万
2015年3月10日 -14.45%
13億3270万
2016年3月10日 -14.95%
11億3340万
2017年3月10日 -11.4%
10億425万
2018年3月12日 -19%
8億1341万
2019年3月11日 -5.9%
7億6539万
2020年3月10日 -9.32%
6億9406万
2021年3月10日 -20.17%
5億5411万

個別

2013年3月11日
17億5438万
2014年3月10日 -11.21%
15億5772万
2015年3月10日 -14.45%
13億3270万
2016年3月10日 -14.95%
11億3340万
2017年3月10日 -11.4%
10億425万
2018年3月12日 -19%
8億1341万
2019年3月11日 -5.9%
7億6539万
2020年3月10日 -9.32%
6億9406万
2021年3月10日 -20.17%
5億5411万

個別

2014年3月10日
15億5772万
2015年3月10日 -14.45%
13億3270万
2016年3月10日 -14.95%
11億3340万
2017年3月10日 -11.4%
10億425万
2018年3月12日 -19%
8億1341万
2019年3月11日 -5.9%
7億6539万
2020年3月10日 -9.32%
6億9406万

個別

2014年3月10日
15億5772万
2015年3月10日 -14.45%
13億3270万
2016年3月10日 -14.95%
11億3340万
2017年3月10日 -11.4%
10億425万
2018年3月12日 -19%
8億1341万
2019年3月11日 -5.9%
7億6539万
2020年3月10日 -9.32%
6億9406万

個別

2014年3月10日
15億5772万
2015年3月10日 -14.45%
13億3270万
2016年3月10日 -14.95%
11億3340万
2017年3月10日 -11.4%
10億425万
2018年3月12日 -19%
8億1341万
2019年3月11日 -5.9%
7億6539万
2020年3月10日 -9.32%
6億9406万

個別

2014年3月10日
15億5772万
2015年3月10日 -14.45%
13億3270万
2016年3月10日 -14.95%
11億3340万
2017年3月10日 -11.4%
10億425万
2018年3月12日 -19%
8億1341万
2019年3月11日 -5.9%
7億6539万
2020年3月10日 -9.32%
6億9406万

個別

2014年3月10日
15億5772万
2015年3月10日 -14.45%
13億3270万
2016年3月10日 -14.95%
11億3340万
2017年3月10日 -11.4%
10億425万
2018年3月12日 -19%
8億1341万
2019年3月11日 -5.9%
7億6539万
2020年3月10日 -9.32%
6億9406万

個別

2018年3月12日
8億1341万
2019年3月11日 -5.9%
7億6539万
2020年3月10日 -9.32%
6億9406万

有報情報

#1 分配方針(連結)
②委託会社が基準価額の水準、市況動向、残存信託期間等を勘案して、分配金額を決定します。ただし、分配対象額が少額の場合は分配を行わないことがあります。
③留保益の運用については、特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。
④基準価額の水準等によっては分配を行わない場合もあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
2021/06/04 9:20
#2 投資リスク(連結)
③収益分配方針に関わる留意点
当ファンドは、基準価額の水準、市場動向等によっては分配を行わないこともあります。また、基準価額が当初元本を下回る場合においても分配原資となる売買益、利子等収益があれば分配を行う場合があります。
④申込みの中止等の可能性に関わる留意点
2021/06/04 9:20
#3 投資制限(連結)
④スワップ取引の運用指図・目的・範囲
イ.委託会社は、信託財産に属する資産の効率的な運用ならびに価格変動リスクおよび為替変動リスクを回避するため、異なった通貨、異なった受取金利または異なった受取金利とその元本を一定の条件のもとに交換する取引(以下「スワップ取引」といいます。)を行うことの指図をすることができます。
ロ.スワップ取引の指図にあたっては、当該取引の契約期限が、原則として信託期間を超えないものとします。ただし、当該取引が当該信託期間内で全部解約が可能なものについてはこの限りではありません。
2021/06/04 9:20
#4 注記表(連結)
(貸借対照表に関する注記)
期別第21期2020年3月10日現在第22期2021年3月10日現在
1.投資信託財産に係る期首元本額、期中追加設定元本額および期中一部解約元本
期首元本765,392,611円694,069,676円
期中追加設定元本2,372,609円12,022,086円
期中一部解約元本73,695,544円151,981,698円
2.受益権の総数694,069,676口554,110,064口
(損益及び剰余金計算書に関する注記)
2021/06/04 9:20
#5 課税上の取扱い(連結)
b.法人の受益者に対する課税
普通分配金ならびに解約時または償還時の個別元本超過額については、15.315%(所得税15%および復興特別所得税0.315%)の税率で源泉徴収されます。地方税の特別徴収はありません。益金不算入制度は適用されません。
c.個別元本について
2021/06/04 9:20
#6 資産の評価(連結)
d.収益分配金、償還金および一部解約金にかかる収益調整金*1は、原則として、受益者毎の信託時の受益権の価額等*2に応じて計算されるものとします。
*1「収益調整金」は、所得税法施行令第27条の規定によるものとし、受益者毎の信託時の受益権の価額と元本との差額をいい、原則として、追加設定のつど当該口数により加重平均され、収益分配のつど調整されるものとします。
*2「受益者毎の信託時の受益権の価額等」とは、原則として、受益者毎の信託時の受益権の価額をいい、追加信託のつど当該口数により加重平均され、収益分配のつど調整されるものとします。
2021/06/04 9:20