コール・ローン

【期間】
  • 通期

個別

2008年8月25日
3億4068万
2009年2月24日 +21.44%
4億1373万
2009年8月24日 -68.25%
1億3134万
2010年2月24日 +101.73%
2億6497万
2010年8月24日 +69.34%
4億4869万
2011年2月24日 -71.82%
1億2644万
2011年8月24日 +39.3%
1億7613万
2012年2月24日 -51.86%
8479万
2012年8月24日 +69.54%
1億4377万
2013年2月25日 -23.11%
1億1054万
2013年8月26日 +54.56%
1億7084万
2014年2月24日 -39.12%
1億401万
2014年8月25日 +16.22%
1億2089万
2015年2月24日 -13.58%
1億447万
2015年8月24日 +101.71%
2億1073万
2016年2月24日 -96.18%
805万
2016年8月24日 ±0%
805万
2017年2月24日 +999.99%
1億4146万
2017年8月24日 ±0%
1億4146万
2018年2月26日 +48.17%
2億959万
2018年8月24日 +23.98%
2億5985万
2019年2月25日 -26.54%
1億9088万
2019年8月26日 -34.54%
1億2495万
2020年2月25日 +106.98%
2億5863万
2020年8月24日 -56.18%
1億1334万
2021年2月24日 -75.83%
2740万
2021年8月24日 +167.79%
7337万
2022年2月24日 +57.67%
1億1569万
2022年8月24日 -35.54%
7458万
2023年2月24日 -40.32%
4451万
2023年8月24日 +15.16%
5125万

有報情報

#1 投資リスク(連結)
イ.解約申込みがあった場合には、解約資金を手当てするため組入証券を売却しなければならないことがあります。その際、市場規模や市場動向によっては市場実勢を押下げ、当初期待される価格で売却できないこともあります。この場合、基準価額が下落する要因となります。
ロ.ファンド資産をコール・ローン、譲渡性預金証書等の短期金融資産で運用する場合、債務不履行により損失が発生することがあります(信用リスク)。この場合、基準価額が下落する要因となります。
(2)換金性等が制限される場合
2023/11/17 9:00
#2 投資対象(連結)
地方債証券2023/11/17 9:00
#3 投資状況(連結)
e border="0" style="width:495.0pt;border-collapse:collapse">(1) 【投資状況】 (2023年8月31日現在)投資状況
投資資産の種類時価(円)投資比率(%)
内 日本1,445,160,80097.85
コール・ローン、その他の資産(負債控除後)31,789,9202.15
純資産総額1,476,950,720100.00
e border="0" style="width:495.0pt;border-collapse:collapse">投資資産の種類時価(円)投資比率(%)株式1,445,160,80097.85内 日本1,445,160,80097.85コール・ローン、その他の資産(負債控除後)31,789,9202.15純資産総額1,476,950,720100.00e border="0" style="width:495.0pt;border-collapse:collapse">(注1)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。(注2)投資資産の内書きの時価および投資比率は、当該資産の地域別の内訳です。
2023/11/17 9:00
#4 注記表(連結)
e border="0" style="border-collapse:collapse">区分第47期 自2023年2月25日 至2023年8月24日1.金融商品に対する取組方針当ファンドは、「投資信託及び投資法人に関する法律」第2条第4項に定める証券投資信託であり、投資信託約款に規定する「運用の基本方針」に従っております。2.金融商品の内容及びリスク当ファンドが保有する金融商品の種類は、有価証券、金銭債権及び金銭債務等であり、その詳細を附属明細表に記載しております。 これらの金融商品は、価格変動リスク等の市場リスク、信用リスクおよび流動性リスクに晒されております。3.金融商品に係るリスク管理体制複数の部署と会議体が連携する組織的な体制によりリスク管理を行っております。信託財産全体としてのリスク管理を金融商品、リスクの種類毎に行っております。4.金融商品の時価等に関する事項についての補足説明金融商品の時価の算定においては、一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件等に拠った場合、当該価額が異なることもあります。Ⅱ 金融商品の時価等に関する事項
区分第47期 2023年8月24日現在
(2)コール・ローン等の金銭債権及び金銭債務等
これらは短期間で決済されるため、時価は帳簿価額にほぼ等しいことから、当該帳簿価額を時価としております。
e border="0" style="border-collapse:collapse">区分第47期 2023年8月24日現在1.金融商品の時価及び貸借対照表計上額との差額金融商品はすべて時価で計上されているため、貸借対照表計上額と時価との差額はありません。2.金融商品の時価の算定方法(1)有価証券重要な会計方針に係る事項に関する注記に記載しております。(2)コール・ローン等の金銭債権及び金銭債務等これらは短期間で決済されるため、時価は帳簿価額にほぼ等しいことから、当該帳簿価額を時価としております。(有価証券に関する注記)
売買目的有価証券
2023/11/17 9:00