有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第16期(平成27年2月17日-平成28年2月15日)
(1)【投資方針】
①基本方針
ファンドはマザーファンドへの投資を通じて、国内株式・国内債券・外国株式・外国債券への分散投資を行い、信託財産の長期的な成長を目指して運用を行います。
②投資態度
a.実質組入れ外貨建資産の為替変動リスクに対しては、原則として為替ヘッジを行いません。ただし、市況動向等により為替ヘッジを行う場合があります。
b.信託財産に属する資産について、国内において行われる通貨にかかる先物取引、通貨にかかる選択権取引ならびに外国の金融商品取引所等におけるこれらの取引と類似の取引を行うことができます。また、有価証券の価格変動リスクを回避するため、国内において行われる有価証券先物取引、有価証券指数等先物取引、有価証券オプション取引、金利にかかる先物取引および金利にかかるオプション取引ならびに外国の金融商品取引所等におけるこれらの取引と類似の取引を行うことができます。
c.信託財産に属する資産の価格変動リスクおよび為替変動リスクを回避するため、異なった通貨、異なった受取金利または異なった受取金利とその元本を一定の条件のもとに交換する取引(スワップ取引)を行うことができます。
d.信託財産に属する資産の価格変動リスクおよび為替変動リスクを回避するため、金利先渡取引および為替先渡取引を行うことができます。
e.資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
①基本方針
ファンドはマザーファンドへの投資を通じて、国内株式・国内債券・外国株式・外国債券への分散投資を行い、信託財産の長期的な成長を目指して運用を行います。
②投資態度
a.実質組入れ外貨建資産の為替変動リスクに対しては、原則として為替ヘッジを行いません。ただし、市況動向等により為替ヘッジを行う場合があります。
b.信託財産に属する資産について、国内において行われる通貨にかかる先物取引、通貨にかかる選択権取引ならびに外国の金融商品取引所等におけるこれらの取引と類似の取引を行うことができます。また、有価証券の価格変動リスクを回避するため、国内において行われる有価証券先物取引、有価証券指数等先物取引、有価証券オプション取引、金利にかかる先物取引および金利にかかるオプション取引ならびに外国の金融商品取引所等におけるこれらの取引と類似の取引を行うことができます。
c.信託財産に属する資産の価格変動リスクおよび為替変動リスクを回避するため、異なった通貨、異なった受取金利または異なった受取金利とその元本を一定の条件のもとに交換する取引(スワップ取引)を行うことができます。
d.信託財産に属する資産の価格変動リスクおよび為替変動リスクを回避するため、金利先渡取引および為替先渡取引を行うことができます。
e.資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。