元本

【期間】
  • 通期

個別

2008年4月15日
99億8462万
2008年10月15日 -6.91%
92億9434万
2009年4月15日 -9.69%
83億9392万
2009年10月15日 -7.03%
78億392万
2010年4月15日 -10.95%
69億4950万
2010年10月15日 -10.58%
62億1454万
2011年4月15日 -0.18%
62億343万
2011年10月17日 -9.94%
55億8667万
2012年4月16日 -13.43%
48億3622万
2012年10月15日 -6.51%
45億2123万
2013年4月15日 -2.96%
43億8732万
2013年10月15日 +13.95%
49億9923万
2014年4月15日 -5.53%
47億2269万
2014年10月15日 -11.34%
41億8710万
2015年4月15日 -4.71%
39億8980万
2015年10月15日 +42.05%
56億6754万
2016年4月15日 +40.22%
79億4689万
2016年10月17日 -6.05%
74億6605万
2017年4月17日 -18.71%
60億6947万
2017年10月16日 -34.64%
39億6674万
2018年4月16日 +32.28%
52億4734万
2018年10月15日 +0.97%
52億9826万
2019年4月15日 -3.94%
50億8959万
2019年10月15日 -5.79%
47億9500万
2020年4月15日 -19.05%
38億8133万
2020年10月15日 -10.52%
34億7312万
2021年4月15日 -18.21%
28億4063万
2021年10月15日 -4.24%
27億2011万
2022年4月15日 -9.84%
24億5237万
2022年10月17日 +4.11%
25億5308万
2023年4月17日 -7.43%
23億6337万
2023年10月16日 -8.81%
21億5514万

個別

2013年10月15日
49億9923万
2014年4月15日 -5.53%
47億2269万
2014年10月15日 -11.34%
41億8710万
2015年4月15日 -4.71%
39億8980万
2015年10月15日 +42.05%
56億6754万
2016年4月15日 +40.22%
79億4689万
2016年10月17日 -6.05%
74億6605万
2017年4月17日 -18.71%
60億6947万
2017年10月16日 -34.64%
39億6674万
2018年4月16日 +32.28%
52億4734万
2018年10月15日 +0.97%
52億9826万
2019年4月15日 -3.94%
50億8959万
2019年10月15日 -5.79%
47億9500万
2020年4月15日 -19.05%
38億8133万
2020年10月15日 -10.52%
34億7312万
2021年4月15日 -18.21%
28億4063万
2021年10月15日 -4.24%
27億2011万
2022年4月15日 -9.84%
24億5237万
2022年10月17日 +4.11%
25億5308万
2023年4月17日 -7.43%
23億6337万
2023年10月16日 -8.81%
21億5514万

有報情報

#1 分配方針(連結)
① 分配対象額の範囲は、経費控除後の配当等収益および売買損益(評価損益を含みます。)等の範囲内とします。
② 分配金額は、委託会社が収益分配方針に従って基準価額水準、市場動向等を勘案して決定します。基準価額水準、市場動向等によっては分配を行わないこともあります。また、基準価額が元本を下回る場合においても分配を行うことがあります。
③ 収益分配にあてず信託財産内に留保した利益については、特に制限を設けず、元本部分と同様に運用の基本方針に基づき運用を行います。
2024/01/15 9:38
#2 投資リスク(連結)
本ファンドへの投資には、一定のリスクを伴います。本ファンドの購入申込者は、以下に掲げる本ファンドに関するリスクおよび留意点を十分にご検討いただく必要があります。なお、以下に記載するリスクおよび留意点は、本ファンドに関わるすべてのリスクおよび留意点を完全に網羅しないことにつき、ご留意ください。
(a)元本変動リスク
投資信託は預貯金と異なります。本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額が変動します。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。信託財産に生じた損益はすべてご投資家の皆さまに帰属します。主なリスクとして以下のものがあげられます。
2024/01/15 9:38
#3 投資対象(連結)
4.信託財産に属する資産の効率的な運用に資するため、ならびに価格変動リスクを回避するため、わが国の金融商品取引所等における有価証券先物取引(金融商品取引法第28条第8項第3号イに掲げるものをいいます。以下同じ。)、有価証券指数等先物取引(金融商品取引法第28条第8項第3号ロに掲げるものをいいます。以下同じ。)および有価証券オプション取引(金融商品取引法第28条第8項第3号ハに掲げるものをいいます。以下同じ。)ならびに外国の取引所等におけるこれらの取引と類似の取引(なお、選択権取引は、オプション取引に含めて取り扱うものとします(以下同じ。))。
5.信託財産に属する資産の効率的な運用に資するため、ならびに価格変動リスクおよび為替変動リスクを回避するため、異なった通貨、異なった受取り金利または異なった受取り金利とその元本を一定の条件のもとに交換する取引(以下「スワップ取引」といいます。)を行うことの指図をすること。
6.信託財産に属する資産の効率的な運用に資するため、ならびに価格変動リスクおよび為替変動リスクを回避するため、金利先渡取引および為替先渡取引を行うことの指図をすること。
2024/01/15 9:38
#4 注記表(連結)
(貸借対照表に関する注記)
区分第46期(2023年4月17日現在)第47期(2023年10月16日現在)
1.元本の推移
期首元本2,553,084,471円2,363,370,985円
(損益及び剰余金計算書に関する注記)
2024/01/15 9:38
#5 課税上の取扱い(連結)
上記のほか、申込手数料に対する消費税等相当額をご負担いただきます。
元本払戻金(特別分配金)は投資元本の一部払戻しとみなされ、非課税扱いとなります。
なお、外国での組入有価証券の取引には、当該外国において税金または費用が課せられることがあります。外国税額控除の適用となった場合には、収益分配時の税金が軽減される場合があります。また、信託報酬および売買委託手数料その他信託財産から支払われる費用等について消費税等が課せられる場合には、当該消費税等相当額は信託財産により負担されます。
2024/01/15 9:38