ハイブリッド・セレクションの元本の推移 - 全期間

【期間】

個別

2009年2月17日
72億2261万
2010年2月17日 +29.14%
93億2692万
2010年8月17日 -1.83%
91億5602万
2011年2月17日 -17.1%
75億9001万
2012年2月17日 -4.77%
72億2766万
2013年2月18日 -39.38%
43億8116万
2014年2月17日 +45.55%
63億7684万
2014年8月17日 +28.27%
81億7954万
2015年2月17日 -19.49%
65億8557万
2015年8月17日 -38.16%
40億7227万
2016年2月17日 +14.42%
46億5948万
2016年8月17日 -10.35%
41億7744万
2017年2月17日 +9.36%
45億6860万
2017年8月17日 +0.09%
45億7252万
2018年2月19日 +2.02%
46億6498万
2018年8月19日 -6.15%
43億7821万
2019年2月18日 +9.13%
47億7816万
2019年8月18日 -6.94%
44億4659万
2020年2月17日 -14.2%
38億1519万
2020年8月17日 -14.22%
32億7269万
2021年2月17日 -18.35%
26億7231万
2021年8月17日 +16.21%
31億560万
2022年2月17日 +3.85%
32億2530万
2022年8月17日 +7.68%
34億7299万
2023年2月17日 -6.17%
32億5874万
2023年8月17日 +0.55%
32億7678万
2024年2月19日 +16.09%
38億386万
2024年8月19日 +25.05%
47億5663万
2025年2月17日 +4.6%
49億7563万
2025年8月17日 -4.59%
47億4717万
2026年2月17日 +2.5%
48億6577万

個別

2013年2月18日
43億8116万
2014年2月17日 +45.55%
63億7684万
2014年8月17日 +28.27%
81億7954万
2015年2月17日 -19.49%
65億8557万
2015年8月17日 -38.16%
40億7227万
2016年2月17日 +14.42%
46億5948万
2016年8月17日 -10.35%
41億7744万
2017年2月17日 +9.36%
45億6860万
2017年8月17日 +0.09%
45億7252万
2018年2月19日 +2.02%
46億6498万
2018年8月19日 -6.15%
43億7821万
2019年2月18日 +9.13%
47億7816万
2019年8月18日 -6.94%
44億4659万
2020年2月17日 -14.2%
38億1519万
2020年8月17日 -14.22%
32億7269万
2021年2月17日 -18.35%
26億7231万
2021年8月17日 +16.21%
31億560万
2022年2月17日 +3.85%
32億2530万
2022年8月17日 +7.68%
34億7299万
2023年2月17日 -6.17%
32億5874万
2023年8月17日 +0.55%
32億7678万
2024年2月19日 +16.09%
38億386万
2024年8月19日 +25.05%
47億5663万
2025年2月17日 +4.6%
49億7563万
2025年8月17日 -4.59%
47億4717万
2026年2月17日 +2.5%
48億6577万

有報情報

#1 分配方針(連結)
毎決算時(原則2月17日。休業日の場合は翌営業日。)に、基準価額水準を考慮した上で、配当等収益および売買益等の範囲内で分配する方針です。
留保益の運用については、特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。
2026/05/15 9:01
#2 投資リスク(連結)
3【投資リスク】
<基準価額の主な変動要因>当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。
2026/05/15 9:01
#3 投資制限(連結)
11)スワップ取引の運用指図(約款第20条)
(a)委託会社は、信託財産に属する資産の効率的な運用に資するため、異なった受取金利または異なった受取金利とその元本を一定の条件のもとに交換する取引(以下「スワップ取引」といいます。)を行うことの指図をすることができます。
(b)スワップ取引の指図にあたっては、当該取引の契約期限が、原則として信託期間を超えないものとします。ただし、当該取引が当該信託期間内で全部解約が可能なものについてはこの限りではありません。
2026/05/15 9:01
#4 注記表(連結)
(貸借対照表に関する注記)
項目第27期2025年2月17日現在第28期2026年2月17日現在
1.期首元本3,803,867,369円4,975,633,487円
期中追加設定元本1,875,316,001円1,038,539,849円
期中一部解約元本703,549,883円1,148,394,869円
(損益及び剰余金計算書に関する注記)
2026/05/15 9:01
#5 課税上の取扱い(連結)
○法人の受益者に対する課税
収益分配金のうち課税扱いとなる普通分配金ならびに解約時および償還時の個別元本超過額については、15.315%(所得税15.315%(復興特別所得税を含みます。))の税率による源泉徴収が行われます。なお、地方税の源泉徴収は行われません。
買取請求による換金の際の課税については、販売会社にお問い合わせください。
2026/05/15 9:01
#6 附属明細表(連結)
貸借対照表
(単位:円)
純資産の部
元本
元本2,115,578,625
剰余金
剰余金又は欠損金(△)29,118,462,135
元本等合計31,234,040,760
純資産合計31,234,040,760
注記表
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)
2026/05/15 9:01

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