未収配当金
個別
- 2009年2月23日
- 339万
- 2010年2月22日 -12.59%
- 297万
- 2011年2月21日 -74.23%
- 76万
- 2012年2月21日 +39.64%
- 106万
- 2013年2月21日 +999.99%
- 1193万
- 2014年2月21日 +52.69%
- 1822万
- 2015年2月23日 -15.86%
- 1533万
- 2016年2月22日 -2.52%
- 1494万
- 2017年2月21日 -4.15%
- 1432万
- 2018年2月21日 -48.37%
- 739万
- 2019年2月21日 +24.32%
- 919万
- 2020年2月21日 -57.06%
- 394万
- 2021年2月22日 +32.42%
- 522万
- 2022年2月21日 +48.18%
- 774万
- 2023年2月21日 +82.61%
- 1415万
- 2024年2月21日 +60.73%
- 2274万
個別
- 2015年2月23日
- 1533万
- 2016年2月22日 -2.52%
- 1494万
- 2017年2月21日 -4.15%
- 1432万
- 2018年2月21日 -48.37%
- 739万
- 2019年2月21日 +24.32%
- 919万
- 2020年2月21日 -57.06%
- 394万
- 2021年2月22日 +32.42%
- 522万
- 2022年2月21日 +48.18%
- 774万
- 2023年2月21日 +82.61%
- 1415万
有報情報
- #1 投資制限（連結）
- 1.先物取引の売建およびコール・オプションの売付けの指図は、建玉の合計額が、ヘッジの対象とする有価証券(以下、「ヘッジ対象有価証券」といいます。)の時価総額の範囲内とします。2024/05/17 9:03
2.先物取引の買建およびプット・オプションの売付けの指図は、建玉の合計額が、ヘッジ対象有価証券の組入可能額(組入ヘッジ対象有価証券を差し引いた額)に信託財産が限月までに受取る組入公社債、組入貸付債権信託受益権および組入指定金銭信託の受益証券の利払金および償還金を加えた額を限度とし、且つ信託財産が限月までに受取る組入有価証券に係る利払金および償還金等(株式、株価指数に係る先物取引の買建においては、信託財産が未収配当金として計上している額を含むものとし、この額には信託財産が当該限月を超えて受取る配当金も含まれます。)ならびに上記「(2)投資対象②金融商品の指図範囲」第1号から第4号に掲げる金融商品で運用している額の範囲内とします。
3.コール・オプションおよびプット・オプションの買付けの指図は、本条で規定する全オプション取引に係る支払いプレミアム額の合計額が取引時点の信託財産の純資産総額の5%を上回らない範囲内とします。