- 有報資料
- 48項目
有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第35期(平成27年10月21日-平成28年4月20日)
(1)【投資方針】
① 基本方針
ファンドは、日本を含む世界各国の株式および公社債へバランス投資するマザーファンド受益証券を主要投資対象とし、長期的に信託財産の安定的な成長を目指します。
② 投資態度
a マザーファンド受益証券を主要投資対象として、グローバルに投資機会の発掘に努め、長期的な成長を目指します。
b 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。ただし、為替ヘッジが必要と判断した場合は為替ヘッジを行うことがあります。
c 資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
<マザーファンドの投資態度>a 日本を含む世界各国の証券市場を投資対象として、グローバルに投資機会の発掘に努め、長期的な成長を目指します。
b 株式および公社債への投資配分ならびに各国別の投資配分の調整等を適宜行い、長期的な収益獲得を目指してバランス運用を行います。
c 外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
d 資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
(注)平成28年9月16日を適用日として、投資信託約款の変更を予定しております。詳しくは前記の「投資信託約款変更予定のお知らせ」をご覧ください。
① 基本方針
ファンドは、日本を含む世界各国の株式および公社債へバランス投資するマザーファンド受益証券を主要投資対象とし、長期的に信託財産の安定的な成長を目指します。
② 投資態度
a マザーファンド受益証券を主要投資対象として、グローバルに投資機会の発掘に努め、長期的な成長を目指します。
b 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。ただし、為替ヘッジが必要と判断した場合は為替ヘッジを行うことがあります。
c 資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
<マザーファンドの投資態度>a 日本を含む世界各国の証券市場を投資対象として、グローバルに投資機会の発掘に努め、長期的な成長を目指します。
b 株式および公社債への投資配分ならびに各国別の投資配分の調整等を適宜行い、長期的な収益獲得を目指してバランス運用を行います。
c 外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
d 資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
(注)平成28年9月16日を適用日として、投資信託約款の変更を予定しております。詳しくは前記の「投資信託約款変更予定のお知らせ」をご覧ください。