有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第37期(平成28年10月21日-平成29年4月20日)
(1)【投資方針】
① 基本方針
ファンドは、日本を含む世界各国の株式および公社債へバランス投資するマザーファンド受益証券を主要投資対象とし、長期的に信託財産の安定的な成長を目指します。
② 投資態度
a マザーファンド受益証券を主要投資対象として、グローバルに投資機会の発掘に努め、長期的な成長を目指します。
b 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。ただし、為替ヘッジが必要と判断した場合は為替ヘッジを行うことがあります。
c 資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
<マザーファンドの投資態度>a 投資信託証券を主要投資対象として、グローバルに投資機会の発掘に努め、長期的な成長を目指します。
b 投資信託証券への投資配分については、委託会社が各資産の収益とそのリスク見通しを分析し適宜変更します。
c 外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
d 資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
① 基本方針
ファンドは、日本を含む世界各国の株式および公社債へバランス投資するマザーファンド受益証券を主要投資対象とし、長期的に信託財産の安定的な成長を目指します。
② 投資態度
a マザーファンド受益証券を主要投資対象として、グローバルに投資機会の発掘に努め、長期的な成長を目指します。
b 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。ただし、為替ヘッジが必要と判断した場合は為替ヘッジを行うことがあります。
c 資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
<マザーファンドの投資態度>a 投資信託証券を主要投資対象として、グローバルに投資機会の発掘に努め、長期的な成長を目指します。
b 投資信託証券への投資配分については、委託会社が各資産の収益とそのリスク見通しを分析し適宜変更します。
c 外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
d 資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。