コール・ローン

【期間】

個別

2008年12月10日
116万
2009年12月10日 -22.2%
90万
2010年12月10日 -35.87%
57万
2011年12月12日 +141.11%
139万
2012年12月10日 -12.13%
122万
2013年12月10日 +24.82%
153万
2014年12月10日 -34.18%
100万
2015年12月10日 +60.55%
162万

個別

2013年12月10日
153万
2014年12月10日 -34.18%
100万
2015年12月10日 +60.55%
162万

個別

2014年12月10日
100万
2015年12月10日 +60.55%
162万

個別

2014年12月10日
100万
2015年12月10日 +60.55%
162万

個別

2014年12月10日
100万
2015年12月10日 +60.55%
162万

個別

2014年12月10日
100万
2015年12月10日 +60.55%
162万

個別

2014年12月10日
100万
2015年12月10日 +60.55%
162万

個別

2014年12月10日
100万
2015年12月10日 +60.55%
162万

有報情報

#1 投資対象(連結)
b.指定金銭信託(金融商品取引法第2条第1項第14号に規定する受益証券発行信託を除きます。)
c.コール・ローン
d.手形割引市場において売買される手形
2016/03/10 11:00
#2 投資方針(連結)
(a)主として、「PRU国内株式マザーファンド」受益証券、「PRU国内債券マザーファンド」受益証券、「PRU海外株式マザーファンド」受益証券および「PRU海外債券マザーファンド」受益証券への投資を通じて、わが国の株式・公社債等および海外の株式・公社債等への分散投資を行い、リスクの低減に努めつつ投資信託財産の中・長期的な成長を目指します。
(b)当初設定時は、「PRU国内株式マザーファンド」50%、「PRU国内債券マザーファンド」14.5%、「PRU海外株式マザーファンド」30%、「PRU海外債券マザーファンド」2.5%およびコール・ローン等の短期金融商品3%の組入比率を基本ガイドラインとし、この基本ガイドラインに基づいてポートフォリオを構築します。
(c)当初設定後の基本ガイドラインは、償還時期に向け株式の組入比率を漸減させ、公社債および短期金融商品の組入比率を漸増させます。また、この基本ガイドラインに基づいてポートフォリオを変更します。これにより、償還日に近づくにしたがって株価等の変動リスクを低減させる運用を目指します。ただし、市況動向等の変化によっては、基本ガイドラインを見直す場合があります。
2016/03/10 11:00
#3 附属明細表(連結)
区 分注記番号(平成26年12月10日現在)(平成27年12月10日現在)
金 額金 額
流動資産
コール・ローン64,916,85283,188,393
株式2,514,340,4002,338,540,440
注記表
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)
2016/03/10 11:00