コール・ローン
個別
- 2008年7月10日
- 363億5576万
- 2009年7月10日 -51.46%
- 176億4788万
- 2010年7月10日 +1.87%
- 179億7703万
- 2011年7月10日 +102.6%
- 364億2148万
- 2012年7月10日 -15.88%
- 306億3604万
- 2013年7月10日 -0.23%
- 305億6623万
- 2014年7月10日 +107.55%
- 634億4157万
- 2015年7月10日 +6%
- 672億5083万
- 2016年1月10日 ±0%
- 672億5083万
- 2016年7月10日 +15.83%
- 778億9657万
- 2017年7月10日 +514.5%
- 4786億7703万
- 2018年7月10日 -6.11%
- 4494億4179万
- 2019年7月10日 +47.84%
- 6644億7079万
- 2020年7月10日 +89.76%
- 1兆2609億
- 2021年7月10日 -51.66%
- 6095億5826万
- 2022年7月10日 -2.72%
- 5929億6025万
- 2023年7月10日 -26.63%
- 4350億3249万
有報情報
- #1 投資リスク（連結）
- ② その他2023/10/03 9:46
ファンド資産をコール・ローン、譲渡性預金証書等の短期金融資産で運用する場合、債務不履行により損失が発生することがあります(信用リスク)。この場合、基準価額が下落する要因となります。
(2)換金性等が制限される場合 - #2 投資対象（連結）
- 地方債証券2023/10/03 9:46
- #3 投資状況（連結）
- e border="0" style="width:495.0pt;border-collapse:collapse">2023/10/03 9:46
(1) 【投資状況】 (2023年7月31日現在) 投資状況
e border="0" style="width:495.0pt;border-collapse:collapse">投資資産の種類 時価(円) 投資比率(%) 内 日本 8,810,713,746,890 99.82 コール・ローン、その他の資産(負債控除後) 15,685,172,487 0.18 純資産総額 8,826,398,919,377 100.00 投資資産の種類 時価(円) 投資比率(%) 株式 8,810,713,746,890 99.82 内 日本 8,810,713,746,890 99.82 コール・ローン、その他の資産(負債控除後) 15,685,172,487 0.18 純資産総額 8,826,398,919,377 100.00 その他の資産の投資状況 投資資産の種類 時価(円) 投資比率(%) 株価指数先物取引(買建) 15,358,200,000 0.17 内 日本 15,358,200,000 0.17 (注1) 投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。 (注2) 投資資産の内書きの時価および投資比率は、当該資産の地域別の内訳です。 (注3) 株価指数先物取引の時価については、原則として当該日に知りうる直近の日の主たる取引所の発表する清算値段または最終相場で評価しています。このような時価が発表されていない場合には、当該日に最も近い最終相場や気配値等、原則に準ずる方法で評価しています。 - #4 注記表（連結）
- e border="0" style="border-collapse:collapse">2023/10/03 9:46
区分 第22期 自2022年7月11日 至2023年7月10日 1. 金融商品に対する取組方針 当ファンドは、「投資信託及び投資法人に関する法律」第2条第4項に定める証券投資信託であり、投資信託約款に規定する「運用の基本方針」に従っております。 2. 金融商品の内容及びリスク 当ファンドが保有する金融商品の種類は、有価証券、デリバティブ取引、金銭債権及び金銭債務等であり、その詳細をデリバティブ取引に関する注記及び附属明細表に記載しております。 これらの金融商品は、価格変動リスク等の市場リスク、信用リスクおよび流動性リスクに晒されております。 信託財産の効率的な運用に資することを目的として、投資信託約款に従ってわが国の金融商品取引所(外国の取引所)における株価指数先物取引を利用しております。 3. 金融商品に係るリスク管理体制 複数の部署と会議体が連携する組織的な体制によりリスク管理を行っております。信託財産全体としてのリスク管理を金融商品、リスクの種類毎に行っております。 4. 金融商品の時価等に関する事項についての補足説明 金融商品の時価の算定においては、一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件等に拠った場合、当該価額が異なることもあります。 デリバティブ取引に関する契約額等については、その金額自体がデリバティブ取引に係る市場リスクを示すものではありません。
e border="0" style="border-collapse:collapse">区分 第22期 2023年7月10日現在 (3)コール・ローン等の金銭債権及び金銭債務等 これらは短期間で決済されるため、時価は帳簿価額にほぼ等しいことから、当該帳簿価額を時価としております。 区分 第22期 2023年7月10日現在 1. 金融商品の時価及び貸借対照表計上額との差額 金融商品はすべて時価で計上されているため、貸借対照表計上額と時価との差額はありません。 2. 金融商品の時価の算定方法 (1)有価証券 重要な会計方針に係る事項に関する注記に記載しております。 (2)デリバティブ取引 デリバティブ取引に関する注記に記載しております。 (3)コール・ローン等の金銭債権及び金銭債務等 これらは短期間で決済されるため、時価は帳簿価額にほぼ等しいことから、当該帳簿価額を時価としております。
売買目的有価証券