ドイチェ・グローバル・バランス〈安定型〉〈成長型〉〈積極型〉の（分配準備積立金）、投資信託の推移 - 四半期

【期間】

個別

2008年1月15日: 2億2724万
2009年1月14日 -8.95%: 2億691万
2010年1月14日 -5.35%: 1億9583万
2010年7月14日 +5.67%: 2億694万
2011年1月14日 -7.3%: 1億9184万
2012年1月16日 -23.55%: 1億4665万
2013年1月15日 -6%: 1億3785万
2014年1月14日 -29.43%: 9727万
2014年7月14日 -7.44%: 9003万
2015年1月14日 +21.05%: 1億898万
2015年7月14日 -10.2%: 9787万
2016年1月14日 -7.24%: 9078万
2016年7月14日 -7.72%: 8377万
2017年1月16日 -1.98%: 8211万
2017年7月16日 -4.47%: 7844万
2018年1月15日 +14.27%: 8964万
2018年7月15日 -5.01%: 8515万
2019年1月15日 -1.84%: 8358万
2019年7月15日 -4.2%: 8007万
2020年1月14日 +1.08%: 8094万
2020年7月14日 -3.61%: 7802万
2021年1月14日 +1.51%: 7919万
2021年7月14日 -14.35%: 6783万

個別

2013年1月15日: 2億2567万
2014年1月14日 -24.61%: 1億7014万
2014年7月14日 -11.91%: 1億4988万
2015年1月14日 +7.57%: 1億6122万
2015年7月14日 -8.65%: 1億4727万
2016年1月14日 -6.57%: 1億3760万
2016年7月14日 -6.86%: 1億2816万
2017年1月16日 -2.49%: 1億2497万
2017年7月16日 -8.16%: 1億1477万
2018年1月15日 +37.89%: 1億5825万
2018年7月15日 -3.83%: 1億5219万
2019年1月15日 -5.76%: 1億4343万
2019年7月15日 -6.23%: 1億3449万
2020年1月14日 -0.88%: 1億3330万
2020年7月14日 -4.5%: 1億2730万
2021年1月14日 +10.45%: 1億4061万
2021年7月14日 -16.46%: 1億1747万

個別

2013年1月15日: 1億3785万
2014年1月14日 -27.75%: 9959万
2014年7月14日 -7.27%: 9235万
2015年1月14日 +14.48%: 1億572万
2015年7月14日 -11.05%: 9404万
2016年1月14日 -7.05%: 8741万
2016年7月14日 -3.57%: 8429万
2017年1月16日 +0.12%: 8439万
2017年7月16日 -6.36%: 7902万
2018年1月15日 +57.23%: 1億2425万
2018年7月15日 -3.04%: 1億2047万
2019年1月15日 -4.49%: 1億1507万
2019年7月15日 -6.95%: 1億707万
2020年1月14日 +9.01%: 1億1672万
2020年7月14日 -2.93%: 1億1329万
2021年1月14日 +21.39%: 1億3753万
2021年7月14日 -23.29%: 1億550万

有報情報

#1 中間注記表（連結）

(重要な会計方針に係る事項に関する注記)

有価証券の評価基準及び評価方法	国債証券及び特殊債券につきましては個別法に基づき、以下の通り原則として時価で評価しております。
	(1)金融商品取引所等に上場されている有価証券金融商品取引所等に上場されている有価証券は、原則として、金融商品取引所等における計算期間末日の最終相場(外貨建証券等の場合は計算期間末日において知りうる直近の最終相場)で評価しております。計算期間の末日に当該金融商品取引所等の最終相場がない場合には、当該金融商品取引所等における直近の日の最終相場で評価しておりますが、直近の日の最終相場によることが適当でないと認められた場合は、当該金融商品取引所等における計算期間末日又は直近の日の気配相場で評価しております。
	(2)金融商品取引所等に上場されていない有価証券当該有価証券については、日本証券業協会の公社債店頭売買参考統計値、金融機関の提示する価額(ただし、売気配相場は使用しない)又は価格提供会社の提供する価額のいずれかから入手した価額で評価しております。
	(3)時価が入手できなかった有価証券適正な評価額を入手できなかった場合又は入手した評価額が時価と認定できない事由が認められた場合は、投資信託委託会社が忠実義務に基づいて合理的事由をもって時価と認めた価額もしくは受託会社と協議のうえ両者が合理的事由をもって時価と認めた価額で評価しております。

e border="0" width="625">有価証券の評価基準及び評価方法国債証券及び特殊債券につきましては個別法に基づき、以下の通り原則として時価で評価しております。(1)金融商品取引所等に上場されている有価証券
金融商品取引所等に上場されている有価証券は、原則として、金融商品取引所等における計算期間末日の最終相場(外貨建証券等の場合は計算期間末日において知りうる直近の最終相場)で評価しております。

2021/10/14 9:07