元本
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年9月29日
- 2億9773万
- 2009年3月30日 +1.57%
- 3億241万
- 2009年9月28日 +999.99%
- 90億6201万
- 2010年3月29日 -97.33%
- 2億4195万
- 2010年9月28日 -9.77%
- 2億1832万
- 2011年3月28日 +0.66%
- 2億1975万
- 2011年9月28日 -7.85%
- 2億250万
- 2012年3月28日 +999.99%
- 41億5082万
- 2012年9月28日 -10.45%
- 37億1725万
- 2013年3月28日 -11.06%
- 33億604万
- 2013年9月30日 -95.97%
- 1億3334万
- 2014年3月28日 -0.86%
- 1億3219万
- 2014年9月29日 +0.22%
- 1億3248万
- 2015年3月30日 -0.95%
- 1億3121万
- 2015年9月28日 -10.76%
- 1億1710万
- 2016年3月28日 -1.71%
- 1億1509万
- 2016年9月28日 +27.29%
- 1億4651万
- 2017年3月28日 +6.3%
- 1億5574万
- 2017年9月28日 +8.59%
- 1億6911万
- 2018年3月28日 -9.33%
- 1億5333万
- 2018年9月28日 -0.04%
- 1億5326万
- 2019年3月28日 -3.92%
- 1億4726万
- 2019年9月30日 +4.96%
- 1億5456万
- 2020年3月30日 +0.17%
- 1億5482万
- 2020年9月28日 +0.26%
- 1億5522万
- 2021年3月29日 -4.29%
- 1億4856万
- 2021年9月28日 -10.39%
- 1億3311万
- 2022年3月28日 -2.18%
- 1億3021万
- 2022年9月28日 -49.1%
- 6628万
- 2023年3月28日 +18.88%
- 7879万
- 2023年9月28日 -8.24%
- 7230万
個別
- 2013年9月30日
- 30億1435万
- 2014年3月28日 -6.14%
- 28億2920万
- 2014年9月29日 -5.78%
- 26億6562万
- 2015年3月30日 -8.01%
- 24億5199万
- 2015年9月28日 -8.49%
- 22億4376万
- 2016年3月28日 -7.12%
- 20億8412万
- 2016年9月28日 -0.5%
- 20億7378万
- 2017年3月28日 -4.01%
- 19億9063万
- 2017年9月28日 -5.61%
- 18億7890万
- 2018年3月28日 -3.14%
- 18億1986万
- 2018年9月28日 -4.4%
- 17億3980万
- 2019年3月28日 -2.81%
- 16億9089万
- 2019年9月30日 -3.31%
- 16億3494万
- 2020年3月30日 -3.71%
- 15億7424万
- 2020年9月28日 -1.45%
- 15億5149万
- 2021年3月29日 -5.5%
- 14億6618万
- 2021年9月28日 -3.66%
- 14億1259万
- 2022年3月28日 -2.25%
- 13億8079万
- 2022年9月28日 -8.56%
- 12億6258万
- 2023年3月28日 -1.66%
- 12億4165万
- 2023年9月28日 -2.97%
- 12億471万
有報情報
- #1 分配方針(連結)
- 配金額は、分配対象額の範囲内で委託者が決定するものとし、原則として配当等収益等を中心に分配を行ないます。ただし、基準価額水準等によっては売買益等が中心となる場合があります。2023/12/27 9:02
③ 留保益の運用については、特に制限を設けず、委託者の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行ないます。
※ 利子・配当収入とは、配当金、利子、貸付有価証券に係る品貸料およびこれ等に類する収益から支払利息を控除した額で、諸経費、監査費用、当該監査費用に係る消費税等に相当する金額、信託報酬および当該信託報酬に係る消費税等に相当する金額を控除した後その残金を受益者に分配することができます。なお、次期以降の分配金にあてるため、その一部を分配準備積立金として積み立てることができます。 - #2 投資制限(連結)
- ④ スワップ取引の運用指図・目的・範囲(約款第26条)2023/12/27 9:02
(ⅰ)委託者は、信託財産に属する資産の効率的な運用ならびに価格変動リスクおよび為替変動リスクを回避するため、異なった通貨、異なった受取り金利または異なった受取り金利とその元本を一定の条件のもとに交換する取引(以下「スワップ取引」といいます。)を行なうことの指図をすることができます。
(ⅱ)スワップ取引の指図にあたっては、当該取引の契約期限が、原則として信託期間を超えないものとします。ただし、当該取引が信託期間内で全部解約が可能なものについてはこの限りではありません。 - #3 投資対象(連結)
- 米国の米国ドル建て高利回り事業債(ハイ・イールド・ボンド)を主要投資対象とします。2023/12/27 9:02
「Cコース」「Dコース」共通◆ハイ・イールド・ボンドとは…債券などの格付機関(S&P社、ムーディーズ社など)によって格付される債券の信用度でBB格以下に格付されている事業債をいいます。格付とは、債券などの元本および利息が償還まで当初契約の定めどおり返済される確実性の程度を評価したものをいいます。信用度の低い格付をもつ債券ほど、元本および利息が償還まで定めどおりに返済される確実性が低く(信用リスクが大きく)なります。 ※ 1つの格付内に等級を設けるため、付加的な記号が用いられることがあります。たとえば、BBB格における平均以上あるいは平均以下の格付を表すために、S&P社ではBBB+、BBB-のように、ムーディーズ社ではBaa1、Baa3のように表記しています。
① 投資の対象とする資産の種類(約款第20条) - #4 注記表(連結)
- 2023/12/27 9:02
1.運用資産の評価基準及び評価方法 親投資信託受益証券 基準価額で評価しております。 約定日基準で計上しております。 3.金融商品の時価等に関する事項の補足説明 金融商品の時価の算定においては一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件等によった場合、当該価額が異なることもあります。また、デリバティブ取引に関する契約額等は、あくまでもデリバティブ取引における名目的な契約額または計算上の想定元本であり、当該金額自体がデリバティブ取引の市場リスクの大きさを示すものではありません。 4.その他 当該財務諸表の特定期間は、2023年 3月29日から2023年 9月28日までとなっております。 - #5 申込(販売)手続等(連結)
- (3)販売単位2023/12/27 9:02
1万口以上1口単位(当初元本1口=1円)または1万円以上1円単位とします。
(4)販売価額 - #6 課税上の取扱い(連結)
- なお、買取りによるご換金について、詳しくは販売会社にお問い合わせください。2023/12/27 9:02
■個別元本について■
◆追加型投資信託を保有する受益者毎の取得元本をいいます。 - #7 (参考)マザーファンド、財務諸表
- 貸借対照表2023/12/27 9:02
注記表(2023年 9月28日現在) 純資産の部 元本等 元本 3,268,802,384 剰余金 期末剰余金又は期末欠損金(△) 35,113,928,236 元本等合計 38,382,730,620 純資産合計 38,382,730,620