日本プライムリアルティ投資法人(8955)の信託建設仮勘定の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2010年12月31日
- 169万
- 2011年6月30日 +112.18%
- 360万
- 2012年6月30日 -72.01%
- 100万
- 2012年12月31日 +236.87%
- 339万
- 2013年6月30日 +56.49%
- 531万
- 2014年12月31日 -80.02%
- 106万
- 2016年12月31日 +698.59%
- 848万
- 2017年6月30日 -60.95%
- 331万
- 2017年12月31日 +4.19%
- 345万
- 2018年6月30日 -75.62%
- 84万
- 2018年12月31日 +16.63%
- 98万
- 2019年6月30日 -74.85%
- 24万
- 2019年12月31日 +723.89%
- 203万
- 2020年6月30日 -92.63%
- 15万
- 2020年12月31日 +120%
- 33万
- 2021年6月30日 +999.99%
- 1615万
- 2021年12月31日 -88.45%
- 186万
- 2022年6月30日 +999.99%
- 4261万
- 2022年12月31日 -3.67%
- 4104万
- 2023年6月30日 -90.86%
- 375万
- 2023年12月31日 -22.69%
- 289万
- 2024年6月30日 +106.04%
- 597万
- 2024年12月31日 -19.34%
- 481万
- 2025年6月30日 +378.87%
- 2307万
- 2025年12月31日 -24.72%
- 1736万
個別
- 2013年6月30日
- 531万
- 2014年12月31日 -80.02%
- 106万
- 2016年12月31日 +698.59%
- 848万
- 2017年6月30日 -60.95%
- 331万
- 2017年12月31日 +4.19%
- 345万
- 2018年6月30日 -75.62%
- 84万
- 2018年12月31日 +16.63%
- 98万
- 2019年6月30日 -74.85%
- 24万
- 2019年12月31日 +723.89%
- 203万
- 2020年6月30日 -92.63%
- 15万
- 2020年12月31日 +120%
- 33万
- 2021年6月30日 +999.99%
- 1615万
- 2021年12月31日 -88.45%
- 186万
- 2022年6月30日 +999.99%
- 4261万
- 2022年12月31日 -3.67%
- 4104万
- 2023年6月30日 -90.86%
- 375万
- 2023年12月31日 -22.69%
- 289万
- 2024年6月30日 +106.04%
- 597万
- 2024年12月31日 -19.34%
- 481万
- 2025年6月30日 +378.87%
- 2307万
- 2025年12月31日 -24.72%
- 1736万
個別
- 2013年6月30日
- 531万
- 2014年12月31日 -80.02%
- 106万
- 2016年12月31日 +698.59%
- 848万
- 2017年6月30日 -60.95%
- 331万
- 2017年12月31日 +4.19%
- 345万
- 2018年6月30日 -75.62%
- 84万
- 2018年12月31日 +16.63%
- 98万
- 2019年6月30日 -74.85%
- 24万
- 2019年12月31日 +723.89%
- 203万
- 2020年6月30日 -92.63%
- 15万
- 2020年12月31日 +120%
- 33万
- 2021年6月30日 +999.99%
- 1615万
- 2021年12月31日 -88.45%
- 186万
- 2022年6月30日 +999.99%
- 4261万
- 2022年12月31日 -3.67%
- 4104万
- 2023年6月30日 -90.86%
- 375万
- 2023年12月31日 -22.69%
- 289万
- 2024年6月30日 +106.04%
- 597万
- 2024年12月31日 -19.34%
- 481万
- 2025年6月30日 +378.87%
- 2307万
- 2025年12月31日 -24.72%
- 1736万
個別
- 2013年6月30日
- 531万
- 2014年12月31日 -80.02%
- 106万
- 2016年12月31日 +698.59%
- 848万
- 2017年6月30日 -60.95%
- 331万
- 2017年12月31日 +4.19%
- 345万
- 2018年6月30日 -75.62%
- 84万
- 2018年12月31日 +16.63%
- 98万
- 2019年6月30日 -74.85%
- 24万
- 2019年12月31日 +723.89%
- 203万
- 2020年6月30日 -92.63%
- 15万
- 2020年12月31日 +120%
- 33万
- 2021年6月30日 +999.99%
- 1615万
- 2021年12月31日 -88.45%
- 186万
- 2022年6月30日 +999.99%
- 4261万
- 2022年12月31日 -3.67%
- 4104万
- 2023年6月30日 -90.86%
- 375万
- 2023年12月31日 -22.69%
- 289万
- 2024年6月30日 +106.04%
- 597万
- 2024年12月31日 -19.34%
- 481万
- 2025年6月30日 +378.87%
- 2307万
- 2025年12月31日 -24.72%
- 1736万
個別
- 2013年6月30日
- 531万
- 2014年12月31日 -80.02%
- 106万
- 2016年12月31日 +698.59%
- 848万
- 2017年6月30日 -60.95%
- 331万
- 2017年12月31日 +4.19%
- 345万
- 2018年6月30日 -75.62%
- 84万
- 2018年12月31日 +16.63%
- 98万
- 2019年6月30日 -74.85%
- 24万
- 2019年12月31日 +723.89%
- 203万
- 2020年6月30日 -92.63%
- 15万
- 2020年12月31日 +120%
- 33万
- 2021年6月30日 +999.99%
- 1615万
- 2021年12月31日 -88.45%
- 186万
- 2022年6月30日 +999.99%
- 4261万
- 2022年12月31日 -3.67%
- 4104万
- 2023年6月30日 -90.86%
- 375万
- 2023年12月31日 -22.69%
- 289万
- 2024年6月30日 +106.04%
- 597万
- 2024年12月31日 -19.34%
- 481万
- 2025年6月30日 +378.87%
- 2307万
- 2025年12月31日 -24.72%
- 1736万
個別
- 2013年6月30日
- 531万
- 2014年12月31日 -80.02%
- 106万
- 2016年12月31日 +698.59%
- 848万
- 2017年6月30日 -60.95%
- 331万
- 2017年12月31日 +4.19%
- 345万
- 2018年6月30日 -75.62%
- 84万
- 2018年12月31日 +16.63%
- 98万
- 2019年6月30日 -74.85%
- 24万
- 2019年12月31日 +723.89%
- 203万
- 2020年6月30日 -92.63%
- 15万
- 2020年12月31日 +120%
- 33万
- 2021年6月30日 +999.99%
- 1615万
- 2021年12月31日 -88.45%
- 186万
- 2022年6月30日 +999.99%
- 4261万
- 2022年12月31日 -3.67%
- 4104万
- 2023年6月30日 -90.86%
- 375万
- 2023年12月31日 -22.69%
- 289万
- 2024年6月30日 +106.04%
- 597万
- 2024年12月31日 -19.34%
- 481万
- 2025年6月30日 +378.87%
- 2307万
- 2025年12月31日 -24.72%
- 1736万
有報情報
- #1 注記表(連結)
- 2026/03/26 15:51
- #2 附属明細表(連結)
- (注1)「当期増加額」は、物件の取得及び工事等によるものです。また、信託土地については、追加信託契約の締結による不動産から信託受益権への振替によるものが含まれています。2026/03/26 15:51
(注2)「当期減少額」のうち、建設仮勘定及び信託建設仮勘定は、工事の完成による本勘定への振替によるものであり、建物、構築物、機械及び装置、工具、器具及び備品、土地、信託建物、信託構築物、信託機械及び装置、信託工具、器具及び備品、信託土地並びにその他は、物件の売却等によるものです。また、建物、構築物、機械及び装置、工具、器具及び備品、信託建物、信託機械及び装置並びに信託工具、器具及び備品については、資産の除却によるものが含まれており、土地については、追加信託契約の締結による不動産から信託受益権への振替によるものが含まれています。
④ その他特定資産の明細表