日本プライムリアルティ投資法人(8955)の構築物の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年6月30日
1755万
2008年12月31日 +21.76%
2137万
2009年6月30日 +33.22%
2848万
2009年12月31日 +5.97%
3018万
2010年6月30日 -8.12%
2772万
2010年12月31日 +20.06%
3329万
2011年6月30日 ±0%
3329万
2011年12月31日 +21.15%
4033万
2012年6月30日 +3.69%
4182万
2012年12月31日 +6.31%
4446万
2013年6月30日 +0.89%
4485万
2013年12月31日 +0.25%
4497万
2014年6月30日 +0.88%
4536万
2014年12月31日 +0.65%
4566万
2015年6月30日 +12.42%
5133万
2015年12月31日 +0.78%
5172万
2016年6月30日 -0.03%
5171万
2016年12月31日 -3.47%
4992万
2017年6月30日 ±0%
4992万
2017年12月31日 +0.96%
5040万
2018年6月30日 +11.13%
5600万
2018年12月31日 +3.24%
5782万
2019年6月30日 +1.02%
5840万
2019年12月31日 ±0%
5840万
2020年6月30日 +6.52%
6222万
2020年12月31日 +18.22%
7355万
2021年6月30日 +5.5%
7760万
2021年12月31日 +1.72%
7893万
2022年6月30日 +12.53%
8882万
2022年12月31日 +5.93%
9410万
2023年6月30日 +0.3%
9438万
2023年12月31日 +0.77%
9511万
2024年6月30日 +5.16%
1億1万
2024年12月31日 -13.85%
8616万
2025年6月30日 +6.09%
9141万
2025年12月31日 -11.02%
8134万

個別

2013年6月30日
4485万
2013年12月31日 +0.25%
4497万
2014年6月30日 +0.88%
4536万
2014年12月31日 +0.65%
4566万
2015年6月30日 +12.42%
5133万
2015年12月31日 +0.78%
5172万
2016年6月30日 -0.03%
5171万
2016年12月31日 -3.47%
4992万
2017年6月30日 ±0%
4992万
2017年12月31日 +0.96%
5040万
2018年6月30日 +11.13%
5600万
2018年12月31日 +3.24%
5782万
2019年6月30日 +1.02%
5840万
2019年12月31日 ±0%
5840万
2020年6月30日 +6.52%
6222万
2020年12月31日 +18.22%
7355万
2021年6月30日 +5.5%
7760万
2021年12月31日 +1.72%
7893万
2022年6月30日 +12.53%
8882万
2022年12月31日 +5.93%
9410万
2023年6月30日 +0.3%
9438万
2023年12月31日 +0.77%
9511万
2024年6月30日 +5.16%
1億1万
2024年12月31日 -13.85%
8616万
2025年6月30日 +6.09%
9141万
2025年12月31日 -11.02%
8134万

個別

2013年6月30日
4485万
2013年12月31日 +0.25%
4497万
2014年6月30日 +0.88%
4536万
2014年12月31日 +0.65%
4566万
2015年6月30日 +12.42%
5133万
2015年12月31日 +0.78%
5172万
2016年6月30日 -0.03%
5171万
2016年12月31日 -3.47%
4992万
2017年6月30日 ±0%
4992万
2017年12月31日 +0.96%
5040万
2018年6月30日 +11.13%
5600万
2018年12月31日 +3.24%
5782万
2019年6月30日 +1.02%
5840万
2019年12月31日 ±0%
5840万
2020年6月30日 +6.52%
6222万
2020年12月31日 +18.22%
7355万
2021年6月30日 +5.5%
7760万
2021年12月31日 +1.72%
7893万
2022年6月30日 +12.53%
8882万
2022年12月31日 +5.93%
9410万
2023年6月30日 +0.3%
9438万
2023年12月31日 +0.77%
9511万
2024年6月30日 +5.16%
1億1万
2024年12月31日 -13.85%
8616万
2025年6月30日 +6.09%
9141万
2025年12月31日 -11.02%
8134万

個別

2013年6月30日
4485万
2013年12月31日 +0.25%
4497万
2014年6月30日 +0.88%
4536万
2014年12月31日 +0.65%
4566万
2015年6月30日 +12.42%
5133万
2015年12月31日 +0.78%
5172万
2016年6月30日 -0.03%
5171万
2016年12月31日 -3.47%
4992万
2017年6月30日 ±0%
4992万
2017年12月31日 +0.96%
5040万
2018年6月30日 +11.13%
5600万
2018年12月31日 +3.24%
5782万
2019年6月30日 +1.02%
5840万
2019年12月31日 ±0%
5840万
2020年6月30日 +6.52%
6222万
2020年12月31日 +18.22%
7355万
2021年6月30日 +5.5%
7760万
2021年12月31日 +1.72%
7893万
2022年6月30日 +12.53%
8882万
2022年12月31日 +5.93%
9410万
2023年6月30日 +0.3%
9438万
2023年12月31日 +0.77%
9511万
2024年6月30日 +5.16%
1億1万
2024年12月31日 -13.85%
8616万
2025年6月30日 +6.09%
9141万
2025年12月31日 -11.02%
8134万

個別

2013年6月30日
4485万
2013年12月31日 +0.25%
4497万
2014年6月30日 +0.88%
4536万
2014年12月31日 +0.65%
4566万
2015年6月30日 +12.42%
5133万
2015年12月31日 +0.78%
5172万
2016年6月30日 -0.03%
5171万
2016年12月31日 -3.47%
4992万
2017年6月30日 ±0%
4992万
2017年12月31日 +0.96%
5040万
2018年6月30日 +11.13%
5600万
2018年12月31日 +3.24%
5782万
2019年6月30日 +1.02%
5840万
2019年12月31日 ±0%
5840万
2020年6月30日 +6.52%
6222万
2020年12月31日 +18.22%
7355万
2021年6月30日 +5.5%
7760万
2021年12月31日 +1.72%
7893万
2022年6月30日 +12.53%
8882万
2022年12月31日 +5.93%
9410万
2023年6月30日 +0.3%
9438万
2023年12月31日 +0.77%
9511万
2024年6月30日 +5.16%
1億1万
2024年12月31日 -13.85%
8616万
2025年6月30日 +6.09%
9141万
2025年12月31日 -11.02%
8134万

個別

2013年6月30日
4485万
2013年12月31日 +0.25%
4497万
2014年6月30日 +0.88%
4536万
2014年12月31日 +0.65%
4566万
2015年6月30日 +12.42%
5133万
2015年12月31日 +0.78%
5172万
2016年6月30日 -0.03%
5171万
2016年12月31日 -3.47%
4992万
2017年6月30日 ±0%
4992万
2017年12月31日 +0.96%
5040万
2018年6月30日 +11.13%
5600万
2018年12月31日 +3.24%
5782万
2019年6月30日 +1.02%
5840万
2019年12月31日 ±0%
5840万
2020年6月30日 +6.52%
6222万
2020年12月31日 +18.22%
7355万
2021年6月30日 +5.5%
7760万
2021年12月31日 +1.72%
7893万
2022年6月30日 +12.53%
8882万
2022年12月31日 +5.93%
9410万
2023年6月30日 +0.3%
9438万
2023年12月31日 +0.77%
9511万
2024年6月30日 +5.16%
1億1万
2024年12月31日 -13.85%
8616万
2025年6月30日 +6.09%
9141万
2025年12月31日 -11.02%
8134万

有報情報

#1 その他投資資産の主要なもの(連結)
⑥ 地上権者:千葉市
2.本土地の一部において、モノレール構築物を設置している隣地所有者に対して、隣接地が囲繞地であることに伴う通行権を負担しています。
3.本建物は区分所有建物であり、本投資法人は本建物における規約の適用を受けます。なお、同規約においては、組合員資格の変動を伴う区分所有部分の譲渡等を行おうとする区分所有者は、事前に書面で理事長に届出て、理事長の承認を得なければならないこと、共用部分又は敷地の分割請求をすることができないこと、専有部分とその専有部分に係わる敷地とを分離して処分することはできないことなどが定められています。
2026/03/26 15:51
#2 注記表(連結)
2026/03/26 15:51
#3 管理報酬等(連結)
(a):2019年における本投資法人の年間温室効果ガス排出量(t-CO₂:Scope 1+Scope 2(マーケットベース))
(b):直前の決算期末時点における直近年の本投資法人の年間温室効果ガス排出量(t-CO₂:Scope 1+Scope 2(マーケットベース))※ (b)で用いる温室効果ガス排出量は、直前の決算期末時点において第三者検証を終えた直近年の年間値を用いるものとします。表2
DBJ Green Building認証CASBEE不動産評価認証BELS評価★★★又はB+以下(未取得・底地を含む)★★★★又はA★★★★★又はS
倍率1.01.11.2
各運用資産に関する上記認証のうち最も高い評価(各運用資産が複数の構築物から構成され構築物ごとに評価が異なる場合には最も面積の大きい構築物についての評価、各運用資産において直前の営業期間に追加取得が行われた場合には追加取得部分においても既保有部分に関する評価)に基づき倍率を決定するものとします。
表3
各運用資産に関する上記認証のうち最も高い評価(各運用資産が複数の構築物から構成され構築物ごとに評価が異なる場合には最も面積の大きい構築物についての評価、各運用資産において直前の営業期間に追加取得が行われた場合には追加取得部分においても既保有部分に関する評価)に基づき倍率を決定するものとします。表3※ 評価機関の都合により評価が実施されない等の理由により倍率が得られない場合には、直近の計算期間で用いた倍率を用いて算出するものとし、本投資法人の都合により評価に参加しない等の理由により倍率が得られない場合には、表3に記載された最も低い倍率を用いて算出するものとします。(支払時期)
各決算期後3か月以内
2026/03/26 15:51
#4 附属明細表(連結)
(注1)「当期増加額」は、物件の取得及び工事等によるものです。また、信託土地については、追加信託契約の締結による不動産から信託受益権への振替によるものが含まれています。
(注2)「当期減少額」のうち、建設仮勘定及び信託建設仮勘定は、工事の完成による本勘定への振替によるものであり、建物、構築物、機械及び装置、工具、器具及び備品、土地、信託建物、信託構築物、信託機械及び装置、信託工具、器具及び備品、信託土地並びにその他は、物件の売却等によるものです。また、建物、構築物、機械及び装置、工具、器具及び備品、信託建物、信託機械及び装置並びに信託工具、器具及び備品については、資産の除却によるものが含まれており、土地については、追加信託契約の締結による不動産から信託受益権への振替によるものが含まれています。
④ その他特定資産の明細表
2026/03/26 15:51

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