コール・ローン
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年7月16日
- 4122万
- 2009年1月16日 -49.37%
- 2087万
- 2009年7月16日 -39.16%
- 1269万
- 2010年1月18日 +114.26%
- 2720万
- 2010年7月16日 +999.99%
- 6億7458万
- 2011年1月17日 -87.13%
- 8683万
- 2011年7月19日 +74.49%
- 1億5152万
- 2012年1月16日 +23.71%
- 1億8744万
- 2012年7月17日 -26.87%
- 1億3707万
- 2013年1月16日 +530.86%
- 8億6475万
- 2013年7月16日 -28.51%
- 6億1817万
- 2014年1月16日 +49.57%
- 9億2460万
- 2014年7月16日 +44.76%
- 13億3847万
- 2015年1月16日 +17.83%
- 15億7714万
- 2015年7月16日 -62.56%
- 5億9045万
- 2016年1月18日 -22.83%
- 4億5566万
- 2016年7月19日 +13.82%
- 5億1862万
- 2017年1月16日 +13.72%
- 5億8980万
- 2017年7月18日 +30.89%
- 7億7196万
- 2018年1月16日 -62.39%
- 2億9032万
- 2018年7月17日 +9.75%
- 3億1864万
- 2019年1月16日 +77.47%
- 5億6549万
- 2019年7月16日 -15.7%
- 4億7671万
- 2020年1月16日 -30.91%
- 3億2935万
- 2020年7月16日 -4.34%
- 3億1506万
- 2021年1月18日 +29.09%
- 4億670万
- 2021年7月16日 -37.79%
- 2億5300万
- 2022年1月17日 -20.14%
- 2億205万
- 2022年7月19日 +73.49%
- 3億5054万
- 2023年1月16日 -49.64%
- 1億7652万
- 2023年7月18日 +27.13%
- 2億2440万
- 2024年1月16日 -46.8%
- 1億1939万
個別
- 2013年7月16日
- 6億1817万
- 2014年1月16日 +49.57%
- 9億2460万
- 2014年7月16日 +44.76%
- 13億3847万
- 2015年1月16日 +17.83%
- 15億7714万
- 2015年7月16日 -62.56%
- 5億9045万
- 2016年1月18日 -22.83%
- 4億5566万
- 2016年7月19日 +13.82%
- 5億1862万
- 2017年1月16日 +13.72%
- 5億8980万
- 2017年7月18日 +30.89%
- 7億7196万
- 2018年1月16日 -62.39%
- 2億9032万
- 2018年7月17日 +9.75%
- 3億1864万
- 2019年1月16日 +77.47%
- 5億6549万
- 2019年7月16日 -15.7%
- 4億7671万
- 2020年1月16日 -30.91%
- 3億2935万
- 2020年7月16日 -4.34%
- 3億1506万
- 2021年1月18日 +29.09%
- 4億670万
- 2021年7月16日 -37.79%
- 2億5300万
- 2022年1月17日 -20.14%
- 2億205万
- 2022年7月19日 +73.49%
- 3億5054万
- 2023年1月16日 -49.64%
- 1億7652万
- 2023年7月18日 +27.13%
- 2億2440万
- 2024年1月16日 -46.8%
- 1億1939万
有報情報
- #1 投資対象(連結)
- 指定金銭信託の受益証券(金融商品取引法第2条第1項第14号で定める受益証券発行信託の受益証券に限ります。)
③金融商品の指図範囲(約款第16条第2項)
上記②の規定にかかわらず、この信託の設定、解約、償還、投資環境の変動等への対応等、委託会社が運用上必要と認める場合、委託会社は、信託金を、次に掲げる金融商品(金融商品取引法第2条第2項の規定により有価証券とみなされる同項各号に掲げる権利を含みます。)により運用することを指図することができます。
1.預金
2.指定金銭信託(金融商品取引法第2条第1項第14号に規定する受益証券発行信託を除きます。)2024/04/16 9:00 - #2 投資状況(連結)
- (1)【投資状況】2024/04/16 9:00
(注1)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。2024年1月31日現在 内 日本 48,396,690,032 99.91 コール・ローン、その他の資産(負債控除後) 43,730,079 0.09 純資産総額 48,440,420,111 100.00
(注2)資産の種類の内書は、当該資産の発行体又は上場金融商品取引所の国/地域別に表示しています。 - #3 注記表(連結)
- 1.金融商品の状況に関する事項2024/04/16 9:00
2.金融商品の時価等に関する事項項目 前期自 2023年1月17日至 2023年7月18日 当期自 2023年7月19日至 2024年1月16日 1. 金融商品に対する取組方針 当ファンドは、証券投資信託であり、信託約款に規定する「運用の基本方針」に従い、有価証券等の金融商品に対して投資として運用することを目的としております。 同左 2. 金融商品の内容及び当該金融商品に係るリスク 当ファンドが保有する金融商品の種類は、有価証券、コール・ローン等の金銭債権及び金銭債務であります。当ファンドが保有する有価証券の詳細は「附属明細表」に記載しております。これらは、市場リスク(価格変動リスク、為替変動リスク、金利変動リスク)、信用リスク、及び流動性リスクを有しております。 同左 3. 金融商品に係るリスク管理体制 運用担当部署から独立したコンプライアンス・リスク管理担当部署が、運用リスクを把握、管理し、その結果に基づき運用担当部署へ対応の指示等を行うことにより、適切な管理を行います。運用評価委員会等はこれらの運用リスク管理状況の報告を受け、総合的な見地から運用状況全般の管理を行います。 同左
(有価証券に関する注記)項目 前期2023年7月18日現在 当期2024年1月16日現在 1. 貸借対照表計上額、時価及びその差額 貸借対照表上の金融商品は原則としてすべて時価で評価しているため、貸借対照表計上額と時価との差額はありません。 同左 2. 時価の算定方法 (1)有価証券「(重要な会計方針に係る事項に関する注記)」にて記載しております。(2)デリバティブ取引該当事項はありません。(3)上記以外の金融商品上記以外の金融商品(コール・ローン等の金銭債権及び金銭債務)は短期間で決済されるため、帳簿価額は時価と近似していることから、当該帳簿価額を時価としております。 同左 3. 金融商品の時価等に関する事項についての補足説明 金融商品の時価の算定においては一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件等によった場合、当該価額が異なることもあります。 同左 - #4 附属明細表(連結)
- 貸借対照表2024/04/16 9:00
注記表(単位:円) 流動資産 コール・ローン 897,304,055 投資証券 64,916,711,392
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)