有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第10期(平成25年9月18日-平成26年9月16日)
(1)【投資方針】
■ 基本方針
ファンドは、信託財産の成長を図ることを目標に積極的な運用を行います。
■ 運用方法
a 投資対象
日本中小型株マザーファンドの受益証券を主要投資対象とします。
b 投資態度
イ.主として、マザーファンドの受益証券に投資し、信託財産の成長を図ることを目標に積極的な運用を行います。
ロ.株式の実質組入比率(マザーファンドの信託財産に属する株式のうち、この投資信託の信託財産に属するとみなした株式の割合をいいます。)は、高位(80%以上)としますが、市況動向によっては弾力的に組入比率を低めることがあります。
ハ.株式以外の資産への実質投資割合(マザーファンドの信託財産に属する株式以外の資産のうち、この投資信託の信託財産に属するとみなした割合を含みます。)は、原則として投資信託財産総額の50%以下とします。
ニ.資金動向、市況動向、残存信託期間等の事情によっては、上記のような運用ができない場合があります。
(参考)日本中小型株マザーファンドの投資方針
■ 基本方針
ファンドは、信託財産の成長を図ることを目標に積極的な運用を行います。
■ 運用方法
a 投資対象
わが国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とします。
b 投資態度
イ.わが国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とし、信託財産の成長を図ることを目標に積極的な運用を行います。
ロ.投資にあたっては、取得時に時価総額が2,000億円以下の中小型株の中から、GARP(グロース・アット・リーズナブル・プライス)戦略により、企業の成長性に比べて株価が割安な水準にあると判断される銘柄を厳選し、ポートフォリオを構築します。
ハ.銘柄の選定にあたっては、「停滞」から「発展」へと動き始めた日本経済の方向性に焦点をあて、「先端的な新産業分野」、「市場ニーズの拡がりに対応する新産業分野」に注目します。
・「先端的な新産業分野」
燃料電池、情報家電、ロボット、コンテンツなど
・「市場ニーズの拡がりに対応する新産業分野」
バイオテクノロジーを活用した医療等・サービス、健康福祉機器・サービス、環境・エネルギー機器・サービス、ビジネス支援サービスなど
ニ.株式の組入比率は、原則として高位を保ちます。
ホ.株式以外への資産の投資は、原則として投資信託財産総額の50%以下とします。
ヘ.資金動向、市況動向、残存信託期間等の事情によっては、上記のような運用ができない場合があります。
■ 基本方針
ファンドは、信託財産の成長を図ることを目標に積極的な運用を行います。
■ 運用方法
a 投資対象
日本中小型株マザーファンドの受益証券を主要投資対象とします。
b 投資態度
イ.主として、マザーファンドの受益証券に投資し、信託財産の成長を図ることを目標に積極的な運用を行います。
ロ.株式の実質組入比率(マザーファンドの信託財産に属する株式のうち、この投資信託の信託財産に属するとみなした株式の割合をいいます。)は、高位(80%以上)としますが、市況動向によっては弾力的に組入比率を低めることがあります。
ハ.株式以外の資産への実質投資割合(マザーファンドの信託財産に属する株式以外の資産のうち、この投資信託の信託財産に属するとみなした割合を含みます。)は、原則として投資信託財産総額の50%以下とします。
ニ.資金動向、市況動向、残存信託期間等の事情によっては、上記のような運用ができない場合があります。
(参考)日本中小型株マザーファンドの投資方針
■ 基本方針
ファンドは、信託財産の成長を図ることを目標に積極的な運用を行います。
■ 運用方法
a 投資対象
わが国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とします。
b 投資態度
イ.わが国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とし、信託財産の成長を図ることを目標に積極的な運用を行います。
ロ.投資にあたっては、取得時に時価総額が2,000億円以下の中小型株の中から、GARP(グロース・アット・リーズナブル・プライス)戦略により、企業の成長性に比べて株価が割安な水準にあると判断される銘柄を厳選し、ポートフォリオを構築します。
ハ.銘柄の選定にあたっては、「停滞」から「発展」へと動き始めた日本経済の方向性に焦点をあて、「先端的な新産業分野」、「市場ニーズの拡がりに対応する新産業分野」に注目します。
・「先端的な新産業分野」
燃料電池、情報家電、ロボット、コンテンツなど
・「市場ニーズの拡がりに対応する新産業分野」
バイオテクノロジーを活用した医療等・サービス、健康福祉機器・サービス、環境・エネルギー機器・サービス、ビジネス支援サービスなど
ニ.株式の組入比率は、原則として高位を保ちます。
ホ.株式以外への資産の投資は、原則として投資信託財産総額の50%以下とします。
ヘ.資金動向、市況動向、残存信託期間等の事情によっては、上記のような運用ができない場合があります。