有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第18期(2021/11/20-2022/11/21)
(1)【ファンドの目的及び基本的性格】
① ファンドの目的
東証株価指数(TOPIX)※の動きに連動する投資成果を目標として運用を行います。
※東証株価指数(TOPIX)とは、株式会社JPX総研が算出する株価指数であり、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークで、浮動株ベースの時価総額加重方式により算出されます。具体的には1968年1月4日の時価総額を100として、その後の時価総額を指数化したものです。新規上場銘柄や有償増資などに対しては、修正を加えることで指数の連続性を維持しています。ファンドはTOPIXの動きに連動する投資成果をめざしたファンドですが、インデックスとの価格乖離が生じることがあります。
※TOPIXの指数値およびTOPIXにかかる標章または商標は、株式会社JPX総研または株式会社JPX総研の関連会社(以下「JPX」といいます。)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIXに関するすべての権利・ノウハウおよびTOPIXにかかる標章または商標に関するすべての権利はJPXが有します。
※JPXは、TOPIXの指数値の算出もしくは公表の方法の変更、TOPIXの指数値の算出もしくは公表の停止またはTOPIXにかかる標章もしくは商標の変更もしくは使用の停止を行うことができます。
※JPXは、TOPIXの指数値およびTOPIXにかかる標章または商標の使用に関して得られる結果ならびに特定日のTOPIXの指数値について、何ら保証、言及をするものではありません。
※JPXは、TOPIXの指数値およびそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。また、JPXは、TOPIXの指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。
※「りそな・TOPIXオープン」は、TOPIXの指数値に連動した投資成果を目標として運用しますが、「りそな・TOPIXオープン」の基準価額とTOPIXの指数値が著しく乖離することがあります。
※「りそな・TOPIXオープン」は、JPXにより提供、保証または販売されるものではありません。
※JPXは、「りそな・TOPIXオープン」の購入者または公衆に対し、「りそな・TOPIXオープン」の説明または投資のアドバイスをする義務を負いません。
※JPXは、当社または「りそな・TOPIXオープン」の購入者のニーズを、TOPIXの指数値を算出する銘柄構成および計算に考慮するものではありません。
※以上の項目に限らず、JPXは「りそな・TOPIXオープン」の設定、販売及び販売促進活動に起因するいかなる損害に対しても責任を有しません。
② ファンドの基本的性格
ファンドは、追加型投信/国内/株式/インデックス型に属します。
商品分類については一般社団法人投資信託協会「商品分類に関する指針」に基づき分類しております。
商品分類表
(注)ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。
なお、ファンドが該当する各分類(表の網掛け部分)の定義は以下のとおりとなっております。
属性区分表
(注)ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。
なお、ファンドが該当する各分類(表の網掛け部分)の定義は以下のとおりとなっています。
※ファンドは、ファミリーファンド方式で運用されます。このため、組入れている資産を示す属性区分上の投資対象資産(その他資産(投資信託証券(株式)))と収益の源泉となる資産を示す商品分類上の投資対象資産(株式)とが異なります。
*商品分類表および属性区分表に記載された当該ファンドにかかる定義(上記網掛け部分)以外の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)をご参照ください。
③ 信託金の限度額
信託金の限度額は、3,000億円です。ただし、委託会社は受託会社と合意のうえ、当該限度額を変更することができます。
④ ファンドの特色
「りそな・日本株式インデックス・マザーファンド」(以下「マザーファンド」といいます。)を主要投資対象とします。
1)東証株価指数(TOPIX)の動きに連動する投資成果をめざします。
TOPIXが上昇する場合には基準価額も連動して同程度の比率で上昇し、同指数が下落する場合には基準価額も連動して同程度の比率で下落することを目標とします。
2)東証株価指数(TOPIX)構成銘柄を実質的な主要投資対象とします。
主としてマザーファンドを通じて、東証株価指数(TOPIX)構成銘柄に投資します。なお、わが国の株式等に直接投資することもあります。運用にあたっては「BARRA日本株式モデル」を活用し、ポートフォリオの構築および管理を行います。
3)株価指数先物取引等を併用し運用の効率化をはかります。
株価指数先物取引等を活用する方が有利と認められるときは、当該先物取引等を活用することがあります。
4)株式の組入比率は原則として高位に保ちます。
マザーファンドを通じて投資する現物株式と株価指数先物取引等の実質投資割合は原則100%程度とします。
① ファンドの目的
東証株価指数(TOPIX)※の動きに連動する投資成果を目標として運用を行います。
※東証株価指数(TOPIX)とは、株式会社JPX総研が算出する株価指数であり、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークで、浮動株ベースの時価総額加重方式により算出されます。具体的には1968年1月4日の時価総額を100として、その後の時価総額を指数化したものです。新規上場銘柄や有償増資などに対しては、修正を加えることで指数の連続性を維持しています。ファンドはTOPIXの動きに連動する投資成果をめざしたファンドですが、インデックスとの価格乖離が生じることがあります。
※TOPIXの指数値およびTOPIXにかかる標章または商標は、株式会社JPX総研または株式会社JPX総研の関連会社(以下「JPX」といいます。)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIXに関するすべての権利・ノウハウおよびTOPIXにかかる標章または商標に関するすべての権利はJPXが有します。
※JPXは、TOPIXの指数値の算出もしくは公表の方法の変更、TOPIXの指数値の算出もしくは公表の停止またはTOPIXにかかる標章もしくは商標の変更もしくは使用の停止を行うことができます。
※JPXは、TOPIXの指数値およびTOPIXにかかる標章または商標の使用に関して得られる結果ならびに特定日のTOPIXの指数値について、何ら保証、言及をするものではありません。
※JPXは、TOPIXの指数値およびそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。また、JPXは、TOPIXの指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。
※「りそな・TOPIXオープン」は、TOPIXの指数値に連動した投資成果を目標として運用しますが、「りそな・TOPIXオープン」の基準価額とTOPIXの指数値が著しく乖離することがあります。
※「りそな・TOPIXオープン」は、JPXにより提供、保証または販売されるものではありません。
※JPXは、「りそな・TOPIXオープン」の購入者または公衆に対し、「りそな・TOPIXオープン」の説明または投資のアドバイスをする義務を負いません。
※JPXは、当社または「りそな・TOPIXオープン」の購入者のニーズを、TOPIXの指数値を算出する銘柄構成および計算に考慮するものではありません。
※以上の項目に限らず、JPXは「りそな・TOPIXオープン」の設定、販売及び販売促進活動に起因するいかなる損害に対しても責任を有しません。
② ファンドの基本的性格
ファンドは、追加型投信/国内/株式/インデックス型に属します。
商品分類については一般社団法人投資信託協会「商品分類に関する指針」に基づき分類しております。
商品分類表
| 単位型・追加型 | 投資対象地域 | 投資対象資産 (収益の源泉) | 補足分類 |
| 株式 | |||
| 単位型 | 国内 | 債券 | インデックス型 |
| 海外 | 不動産投信 | ||
| 追加型 | 内外 | その他資産 | 特殊型 |
| ( ) | |||
| 資産複合 |
(注)ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。
なお、ファンドが該当する各分類(表の網掛け部分)の定義は以下のとおりとなっております。
| 追加型投信 | 一度設定されたファンドであっても、その後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。 |
| 国内 | 目論見書または投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に国内の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 |
| 株式 | 目論見書または投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 |
| インデックス型 | 目論見書または投資信託約款において、各種指数に連動する運用成果を目指す旨の記載があるものをいいます。 |
属性区分表
| 投資対象資産 | 決算頻度 | 投資対象地域 | 投資形態 | 対象 インデックス |
| 株式 | 年1回 | グローバル | ファミリー | 日経225 |
| 一般 | ファンド | |||
| 大型株 | 日本 | |||
| 中小型株 | 年2回 | |||
| 北米 | TOPIX | |||
| 債券 | ||||
| 一般 | 年4回 | 欧州 | ||
| 公債 | ||||
| 社債 | アジア | その他 | ||
| その他債券 | 年6回 | ファンド・ | ( ) | |
| クレジット属性 | (隔月) | オセアニア | オブ・ファンズ | |
| ( ) | ||||
| 中南米 | ||||
| 不動産投信 | 年12回 | |||
| (毎月) | アフリカ | |||
| その他資産※ | ||||
| (投資信託証券 | 中近東(中東) | |||
| (株式)) | ||||
| 日々 | ||||
| 資産複合 | エマージング | |||
| ( ) | ||||
| 資産配分固定型 | その他 | |||
| 資産配分変更型 | ( ) |
(注)ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。
なお、ファンドが該当する各分類(表の網掛け部分)の定義は以下のとおりとなっています。
| その他資産 (投資信託証券(株式)) | 目論見書または投資信託約款において、組入れている資産が主として投資信託証券であり、実質的に株式を投資対象とする旨の記載があるものをいいます。 |
| 年1回 | 目論見書または投資信託約款において、年1回決算する旨の記載があるものを いいます。 |
| 日本 | 目論見書または投資信託約款において、組入資産による投資収益が日本の資産 を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 |
| ファミリー ファンド | 目論見書または投資信託約款において、親投資信託(ファンド・オブ・ファン ズにのみ投資されるものを除く。)を投資対象として投資するものをいいます。 |
| TOPIX | 目論見書または投資信託約款において、投資対象インデックスをTOPIX とする ものをいいます。 |
※ファンドは、ファミリーファンド方式で運用されます。このため、組入れている資産を示す属性区分上の投資対象資産(その他資産(投資信託証券(株式)))と収益の源泉となる資産を示す商品分類上の投資対象資産(株式)とが異なります。
*商品分類表および属性区分表に記載された当該ファンドにかかる定義(上記網掛け部分)以外の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)をご参照ください。
③ 信託金の限度額
信託金の限度額は、3,000億円です。ただし、委託会社は受託会社と合意のうえ、当該限度額を変更することができます。
④ ファンドの特色
「りそな・日本株式インデックス・マザーファンド」(以下「マザーファンド」といいます。)を主要投資対象とします。
1)東証株価指数(TOPIX)の動きに連動する投資成果をめざします。
TOPIXが上昇する場合には基準価額も連動して同程度の比率で上昇し、同指数が下落する場合には基準価額も連動して同程度の比率で下落することを目標とします。
2)東証株価指数(TOPIX)構成銘柄を実質的な主要投資対象とします。
主としてマザーファンドを通じて、東証株価指数(TOPIX)構成銘柄に投資します。なお、わが国の株式等に直接投資することもあります。運用にあたっては「BARRA日本株式モデル」を活用し、ポートフォリオの構築および管理を行います。
3)株価指数先物取引等を併用し運用の効率化をはかります。
株価指数先物取引等を活用する方が有利と認められるときは、当該先物取引等を活用することがあります。
4)株式の組入比率は原則として高位に保ちます。
マザーファンドを通じて投資する現物株式と株価指数先物取引等の実質投資割合は原則100%程度とします。