臨時報告書(内国特定有価証券)
- 【提出】
- 2015/08/28 9:49
- 【資料】
- PDFをみる
提出理由
「金融商品取引法」(昭和23年法律第25号)第24条の5第4項に基づく「特定有価証券の内容等の開示に関する内閣府令」(平成5年大蔵省令第22号)第29条第2項第4号の規定に従い本臨時報告書を提出するものであります。
特定期間内における信託計算期間の到来
| 計算期間 | 第118計算期間 自 平成27年 5月16日 至 平成27年 6月15日 |
| 1万口当たり収益分配金 | 20円 |
| 期末純資産総額 | 1,020,149,717円 |
| 期末受益権口数 | 1,005,442,667口 |
| 期末基準価額(分配後、1万口当たり) | 10,146円 |
| 期中騰落率 | 2.31% |
| 計算期間 | 第119計算期間 自 平成27年 6月16日 至 平成27年 7月15日 |
| 1万口当たり収益分配金 | 20円 |
| 期末純資産総額 | 988,409,282円 |
| 期末受益権口数 | 981,754,239口 |
| 期末基準価額(分配後、1万口当たり) | 10,068円 |
| 期中騰落率 | △0.57% |
| 計算期間 | 第120計算期間 自 平成27年 7月16日 至 平成27年 8月17日 |
| 1万口当たり収益分配金 | 20円 |
| 期末純資産総額 | 989,674,184円 |
| 期末受益権口数 | 972,851,453口 |
| 期末基準価額(分配後、1万口当たり) | 10,173円 |
| 期中騰落率 | 1.24% |
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
