三菱UFJ好配当日本株ファンド(2ヵ月決算型)

有報資料
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    有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第26期(平成30年7月10日-平成31年1月7日)

    【提出】
    2019/04/05 9:11
    【資料】
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    【項目】
    49項目
    日本株インカム・マザーファンド
    投資状況
    平成31年 1月31日現在
    (単位:円)

    資産の種類国/地域時価合計投資比率(%)
    株式日本6,537,051,24094.97
    投資証券日本290,208,2004.22
    コール・ローン、その他資産
    (負債控除後)
    55,976,1480.81
    純資産総額6,883,235,588100.00

    (注)投資比率とは、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率をいいます。

    投資資産
    投資有価証券の主要銘柄
    a評価額上位30銘柄

    平成31年 1月31日現在

    国/
    地域
    種類銘柄名業種数量簿価
    単価
    (円)
    簿価
    金額
    (円)
    評価
    単価
    (円)
    評価
    金額
    (円)
    投資
    比率
    (%)
    日本株式トヨタ自動車輸送用機器58,3007,199.69419,741,9806,675.00389,152,5005.65
    日本株式武田薬品工業医薬品71,8003,970.83285,106,2874,389.00315,130,2004.58
    日本株式三井住友フィナンシャルグループ銀行業77,4004,470.67346,029,8584,045.00313,083,0004.55
    日本株式NTTドコモ情報・通信業100,2002,867.77287,351,1482,605.50261,071,1003.79
    日本株式三菱商事卸売業79,6003,099.71246,737,3323,181.00253,207,6003.68
    日本株式伊藤忠商事卸売業111,8001,957.58218,857,4441,991.50222,649,7003.23
    日本株式ソニーフィナンシャルホールディングス保険業103,2002,252.39232,446,6482,063.00212,901,6003.09
    日本株式東北電力電気・ガス業99,4001,439.79143,115,1261,472.00146,316,8002.13
    日本株式日本電信電話情報・通信業30,4005,122.49155,723,8184,671.00141,998,4002.06
    日本株式りそなホールディングス銀行業245,800617.04151,668,432549.90135,165,4201.96
    日本株式小松製作所機械48,2003,393.80163,581,3142,761.50133,104,3001.93
    日本株式丹青社サービス業98,7001,248.60123,237,2061,159.00114,393,3001.66
    日本株式三菱UFJフィナンシャル・グループ銀行業189,400697.28132,064,832583.60110,533,8401.61
    日本株式SUBARU輸送用機器41,9003,360.96140,824,4032,552.00106,928,8001.55
    日本株式丸紅卸売業125,200807.62101,115,230846.60105,994,3201.54
    日本株式SBIホールディングス証券、商品先物取引業45,5003,525.83160,425,6052,318.00105,469,0001.53
    日本株式三菱ケミカルホールディングス化学112,100946.58106,111,703933.10104,600,5101.52
    日本株式日本郵政サービス業77,4001,272.0398,455,4721,337.00103,483,8001.50
    日本株式東京海上ホールディングス保険業19,4005,263.44102,110,9245,312.00103,052,8001.50
    日本株式出光興産石油・石炭製品26,1004,992.49130,304,0773,835.00100,093,5001.45
    日本株式新興プランテック建設業86,5001,091.5994,423,2321,153.0099,734,5001.45
    日本株式TOKAIホールディングス卸売業112,0001,056.73118,354,054867.0097,104,0001.41
    日本株式リソー教育サービス業208,900316.1066,033,290444.0092,751,6001.35
    日本株式ライト工業建設業69,7001,544.57107,657,1111,327.0092,491,9001.34
    日本株式キョーリン製薬ホールディングス医薬品40,0002,515.33100,613,4832,310.0092,400,0001.34
    日本株式日本航空空運業20,1003,971.4279,825,7003,964.0079,676,4001.16
    日本株式中部電力電気・ガス業44,4001,735.2477,044,9601,719.5076,345,8001.11
    日本株式センコーグループホールディングス陸運業84,900880.6574,767,649885.0075,136,5001.09
    日本株式イオンフィナンシャルサービスその他金融業34,7002,264.8478,590,1322,107.0073,112,9001.06
    日本株式コーエーテクモホールディングス情報・通信業40,1001,932.5377,494,6351,822.0073,062,2001.06

    (注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該銘柄の評価金額の比率です。

    b全銘柄の種類/業種別投資比率

    平成31年 1月31日現在

    種類業種投資比率(%)
    株式建設業5.59
    化学4.82
    医薬品6.40
    石油・石炭製品1.45
    ガラス・土石製品0.37
    鉄鋼1.48
    非鉄金属0.97
    金属製品0.51
    機械3.72
    電気機器3.20
    輸送用機器8.32
    精密機器0.20
    電気・ガス業3.23
    陸運業1.09
    空運業1.16
    倉庫・運輸関連業1.01
    情報・通信業8.15
    卸売業13.63
    小売業1.56
    銀行業8.12
    証券、商品先物取引業1.53
    保険業4.59
    その他金融業4.11
    不動産業2.92
    サービス業6.83
    小計94.97
    投資証券4.22
    合計99.19

    (注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該種類または業種の評価金額の比率です。

    投資不動産物件
    該当事項はありません。
    その他投資資産の主要なもの
    該当事項はありません。

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