有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第17期(平成27年5月29日-平成27年11月30日)

(4)【附属明細表】
第1 有価証券明細表(平成27年11月30日現在)
(イ)株式
該当事項はありません。
(ロ)株式以外の有価証券

種類	通貨	銘柄	銘柄数 比率	券面総額	評価額	備考
投資信託受益証券	日本円	GIMザ・ジャパン(FOFs用)(適格機関投資家専用)		69,115,625	172,436,572
		GIMジャパン・マネープール・ファンドF(適格機関投資家専用)		2,774,816	2,785,082
	計	銘柄数:	2	71,890,441	175,221,654
		組入時価比率:	99.3%		100.0%
	小計				175,221,654
	合計				175,221,654

(注)比率は左より組入時価の純資産に対する比率、および各通貨計欄の合計金額に対する比率であります。
(注)投資信託受益証券における券面総額欄の数値は、口数を表示しております。
第2 信用取引契約残高明細表
該当事項はありません。
第3 デリバティブ取引および為替予約取引の契約額等および時価の状況表
該当事項はありません。
(参考)
当ファンドは、「GIMザ・ジャパン(FOFs用)(適格機関投資家専用)」および「GIMジャパン・マネープール・ファンドF(適格機関投資家専用)」を主要投資対象としており、貸借対照表の資産の部に計上された「投資信託受益証券」は、これら証券投資信託であります。
尚、「GIMザ・ジャパン(FOFs用)(適格機関投資家専用)」は「GIMザ・ジャパン・マザーファンド(適格機関投資家専用)」受益証券を、「GIMジャパン・マネープール・ファンドF(適格機関投資家専用)」は「GIMマネープール・マザーファンド(適格機関投資家専用)」受益証券をそれぞれ主要投資対象としており、貸借対照表の資産の部に計上された「親投資信託受益証券」は、すべてそれぞれの親投資信託の受益証券であります。
「GIMザ・ジャパン(FOFs用)(適格機関投資家専用)」および「GIMジャパン・マネープール・ファンドF(適格機関投資家専用)」の証券投資信託および親投資信託の状況は以下の通りであります。
以下に記載した情報は「GIMザ・ジャパン(FOFs用)(適格機関投資家専用)」の直近計算期間末および「GIMジャパン・マネープール・ファンドF(適格機関投資家専用)」の直近中間計算期間末における監査済財務諸表であります。尚、以下の情報は当ファンドの監査対象ではありません。
1 財務諸表
GIMザ・ジャパン(FOFs用)(適格機関投資家専用)
(1)貸借対照表

			(単位:円)
区分	注記 番号	第11期 (平成27年3月16日現在)	第12期 (平成27年9月14日現在)
		金額	金額
資産の部
流動資産
親投資信託受益証券		286,576,811	203,872,298
流動資産合計		286,576,811	203,872,298
資産合計		286,576,811	203,872,298
負債の部
流動負債
未払受託者報酬		65,865	47,514
未払委託者報酬		1,169,060	843,312
その他未払費用		32,873	23,698
流動負債合計		1,267,798	914,524
負債合計		1,267,798	914,524
純資産の部
元本等
元本	※1	109,209,579	82,922,636
剰余金
期末剰余金又は期末欠損金(△)		176,099,434	120,035,138
(分配準備積立金)		98,610,310	54,143,533
元本等合計		285,309,013	202,957,774
純資産合計		285,309,013	202,957,774
負債純資産合計		286,576,811	203,872,298

(2)損益及び剰余金計算書

			(単位:円)
区分	注記 番号	第11期 (自 平成26年9月17日 至 平成27年3月16日)	第12期 (自 平成27年3月17日 至 平成27年9月14日)
		金額	金額
営業収益
有価証券売買等損益		△4,180,668	△9,836,751
営業収益合計		△4,180,668	△9,836,751
営業費用
受託者報酬		65,865	47,514
委託者報酬		1,169,060	843,312
その他費用		32,873	23,698
営業費用合計		1,267,798	914,524
営業損失(△)		△5,448,466	△10,751,275
経常損失(△)		△5,448,466	△10,751,275
当期純損失(△)		△5,448,466	△10,751,275
一部解約に伴う当期純利益金額の分配額又は一部解約に伴う当期純損失金額の分配額(△)		△1,025,465	1,859,976
期首剰余金又は期首欠損金(△)		196,819,106	176,099,434
剰余金増加額又は欠損金減少額		24,426,556	40,012,700
当期追加信託に伴う剰余金増加額又は欠損金減少額		24,426,556	40,012,700
剰余金減少額又は欠損金増加額		40,723,227	83,465,745
当期一部解約に伴う剰余金減少額又は欠損金増加額		40,723,227	83,465,745
分配金	※1	-	-
期末剰余金又は期末欠損金(△)		176,099,434	120,035,138

(3)注記表
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)

	当財務諸表対象期間
1.有価証券の評価基準および評価方法	親投資信託受益証券 移動平均法に基づき、親投資信託受益証券の基準価額で評価しております。
2.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項	計算期間末日の取扱い 平成27年3月14日および平成27年3月15日が休日のため、信託約款第36条により、第11期計算期間末日を平成27年3月16日としております。

(貸借対照表に関する注記)

区分	第11期 (平成27年3月16日現在)	第12期 (平成27年9月14日現在)
※1信託財産に係る期首元本額、期中追加設定元本額および期中解約元本額
期首元本額	117,048,348円	109,209,579円
期中追加設定元本額	16,743,448円	25,467,311円
期中一部解約元本額	24,582,217円	51,754,254円
計算期間末日における受益権の総数	109,209,579口	82,922,636口
1口当たりの純資産額	2.6125円	2.4476円
(1万口当たりの純資産額)	(26,125円)	(24,476円)

(損益及び剰余金計算書に関する注記)

区分	第11期 (自 平成26年9月17日 至 平成27年3月16日)	第12期 (自 平成27年3月17日 至 平成27年9月14日)
※1分配金の計算過程
費用控除後の配当等収益額	-円	917,445円
費用控除後・繰越欠損金補填後の有価証券売買等損益額	-円	-円
収益調整金額	83,990,090円	85,427,606円
分配準備積立金額	98,610,310円	53,226,088円
当ファンドの分配対象収益額	182,600,400円	139,571,139円
当ファンドの期末残存口数	109,209,579口	82,922,636口
1万口当たり収益分配対象額	16,720.18円	16,831.48円
1万口当たり分配金額	-円	-円
収益分配金金額	-円	-円

(金融商品に関する注記)
Ⅰ 金融商品の状況に関する注記

	当財務諸表対象期間
1.金融商品に対する取組方針	当ファンドは証券投資信託として、有価証券等の金融商品への投資を信託約款に定める「運用の基本方針」に基づき行っております。
2.金融商品の内容およびそのリスク	当ファンドが保有した主な金融商品は、以下に記載される親投資信託受益証券であります。 GIMザ・ジャパン・マザーファンド(適格機関投資家専用) 親投資信託の受益証券を主要投資対象として運用を行うため、親投資信託受益証券と同様のリスクを伴います。親投資信託受益証券には、株価変動リスク、金利変動リスク、信用リスク、流動性のリスクがあります。当該リスクは結果的に当ファンドに影響を及ぼします。
3.金融商品に係るリスク管理体制	当ファンドで投資対象とする金融商品に係るリスク管理体制は次のとおりです。 (1)運用部門から独立したインベストメント・ダイレクターは、パフォーマンス評価担当部署から報告を受け、運用成果(パフォーマンス)のモニターおよびリスク指標やリスク水準のチェックを行い、必要があれば是正を求めます。更に、投資制限の管理を行います。 (2)リスク管理部門は、投資制限遵守状況の管理等、運用状況の管理・監督を行っています。

Ⅱ 金融商品の時価等に関する事項

	各計算期間末
1.貸借対照表計上額、時価およびその差額	貸借対照表計上額は期末の時価で計上しているため、その差額はありません。
2.時価の算定方法	(1)有価証券 「重要な会計方針に係る事項に関する注記」に記載しております。 (2)有価証券以外の金融商品 有価証券以外の金融商品は、短期間で決済され、時価は帳簿価額と近似していることから、当該金融商品の帳簿価額を時価としております。
3.金融商品の時価等に関する事項についての補足説明	金融商品の時価には、市場価格に基づく価額のほか、市場価格がない場合には合理的に算定された価額が含まれております。当該価額の算定においては、一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件によった場合、当該価額が異なることもあります。

(有価証券に関する注記)
売買目的有価証券

種類	第11期 (平成27年3月16日現在)	第12期 (平成27年9月14日現在)
	当計算期間の損益に含まれた評価差額(円)	当計算期間の損益に含まれた評価差額(円)
親投資信託受益証券	△3,253,844	△11,877,046
合計	△3,253,844	△11,877,046

(デリバティブ取引等に関する注記)
該当事項はありません。
(関連当事者との取引に関する注記)
該当事項はありません。
(4)附属明細表
第1 有価証券明細表(平成27年9月14日現在)
(イ)株式
該当事項はありません。
(ロ)株式以外の有価証券

種類	通貨	銘柄	口数	評価額	備考
親投資信託受益証券	日本円	GIMザ・ジャパン・マザーファンド(適格機関投資家専用)	81,994,972	203,872,298
合計			81,994,972	203,872,298

第2 信用取引契約残高明細表
該当事項はありません。
第3 デリバティブ取引および為替予約取引の契約額等および時価の状況表
該当事項はありません。
(参考)
当ファンドは「GIMザ・ジャパン・マザーファンド(適格機関投資家専用)」受益証券を主要投資対象としており、貸借対照表の資産の部に計上された「親投資信託受益証券」は、全て同親投資信託の受益証券であります。
尚、同親投資信託の状況は以下の通りであります。
「GIMザ・ジャパン・マザーファンド(適格機関投資家専用)」の状況
尚、以下に記載した情報は監査の対象外であります。
(1)貸借対照表

			(単位:円)
区分	注記 番号	(平成27年3月16日現在)	(平成27年9月14日現在)
		金額	金額
資産の部
流動資産
コール・ローン		2,684,169,467	3,794,174,488
株式		116,969,902,700	88,500,152,660
未収入金		628,227,340	769,646,469
未収配当金		57,042,150	11,644,335
未収利息		1,470	2,078
流動資産合計		120,339,343,127	93,075,620,030
資産合計		120,339,343,127	93,075,620,030
負債の部
流動負債
未払金		204,265,354	1,062,237,901
未払解約金		565,876,685	134,393,825
流動負債合計		770,142,039	1,196,631,726
負債合計		770,142,039	1,196,631,726
純資産の部
元本等
元本	※1	45,253,794,674	36,952,856,096
剰余金
剰余金又は欠損金(△)		74,315,406,414	54,926,132,208
元本等合計		119,569,201,088	91,878,988,304
純資産合計		119,569,201,088	91,878,988,304
負債純資産合計		120,339,343,127	93,075,620,030

(注)「GIMザ・ジャパン・マザーファンド(適格機関投資家専用)」の計算期間は、毎年12月15日から翌年12月14日までであり、当ファンドの計算期間と異なります。上記の貸借対照表は、平成27年3月16日および平成27年9月14日における同親投資信託の状況であります。
(2)注記表
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)

	当財務諸表対象期間
有価証券の評価基準および評価方法	株式 移動平均法に基づき、以下のとおり原則として時価で評価しております。
	(1)金融商品取引所等に上場されている有価証券 金融商品取引所等に上場されている有価証券は、原則として金融商品取引所等における計算期間末日の最終相場(外貨建証券の場合は計算期間末日において知りうる直近の最終相場)で評価しております。 計算期間末日に当該金融商品取引所等の最終相場がない場合には、当該金融商品取引所等における直近の日の最終相場で評価しておりますが、直近の日の最終相場によることが適当でないと認められた場合は、当該金融商品取引所等における計算期間末日又は直近の日の気配相場で評価しております。
	(2)金融商品取引所等に上場されていない有価証券 当該有価証券については、原則として、日本証券業協会発表の売買参考統計値(平均値)、金融機関の提示する価額(ただし、売気配相場は使用しない)又は価格提供会社の提供する価額のいずれかから入手した価額で評価しております。
	(3)時価が入手できなかった有価証券 適正な評価額を入手できなかった場合又は入手した評価額が時価と認定できない事由が認められた場合は、委託会社が忠実義務に基づいて合理的事由をもって時価と認めた価額もしくは受託者と協議のうえ両者が合理的事由をもって時価と認めた価額で評価しております。

(貸借対照表に関する注記)

区分	(平成27年3月16日現在)	(平成27年9月14日現在)
※1本報告書における開示対象ファンドの期首における当該親投資信託の元本額、期中追加設定元本額および期中解約元本額
期首元本額	51,138,641,517円	45,253,794,674円
期中追加設定元本額	9,283,453,144円	3,002,176,774円
期中解約元本額	15,168,299,987円	11,303,115,352円
本報告書における開示対象ファンドの期末における元本の内訳(注)
JPMザ・ジャパン	44,035,337,018円	35,923,246,700円
GIMザ・ジャパン(FOFs用)(適格機関投資家専用)	108,461,438円	81,994,972円
GIMザ・ジャパン(適格機関投資家用)	1,109,996,218円	947,614,424円
合 計	45,253,794,674円	36,952,856,096円
本報告書における開示対象ファンドの計算期間末日における受益権の総数	45,253,794,674口	36,952,856,096口
1口当たりの純資産額	2.6422円	2.4864円
(1万口当たりの純資産額)	(26,422円)	(24,864円)

(注)当該親投資信託受益証券を投資対象とする証券投資信託ごとの元本額
(金融商品に関する注記)
Ⅰ 金融商品の状況に関する注記

	当財務諸表対象期間
1.金融商品に対する取組方針	当ファンドは証券投資信託として、有価証券等の金融商品への投資を信託約款に定める「運用の基本方針」に基づき行っております。
2.金融商品の内容およびそのリスク	当ファンドが保有した主な金融商品は、株式であります。当ファンドが保有した金融商品には、株価変動リスク、金利変動リスク、信用リスク、流動性のリスクがあります。
3.金融商品に係るリスク管理体制	当ファンドで投資対象とする金融商品に係るリスク管理体制は次のとおりです。 (1)運用部門から独立したインベストメント・ダイレクターは、パフォーマンス評価担当部署から報告を受け、運用成果(パフォーマンス)のモニターおよびリスク指標やリスク水準のチェックを行い、必要があれば是正を求めます。更に、投資制限の管理を行います。 (2)リスク管理部門は、投資制限遵守状況の管理等、運用状況の管理・監督を行っています。

Ⅱ 金融商品の時価等に関する事項

	各期間末
1.貸借対照表計上額、時価およびその差額	貸借対照表計上額は期末の時価で計上しているため、その差額はありません。
2.時価の算定方法	(1)有価証券 「重要な会計方針に係る事項に関する注記」に記載しております。 (2)有価証券以外の金融商品 有価証券以外の金融商品は、短期間で決済され、時価は帳簿価額と近似していることから、当該金融商品の帳簿価額を時価としております。
3.金融商品の時価等に関する事項についての補足説明	金融商品の時価には、市場価格に基づく価額のほか、市場価格がない場合には合理的に算定された価額が含まれております。当該価額の算定においては、一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件によった場合、当該価額が異なることもあります。

(有価証券に関する注記)
売買目的有価証券

種類	(平成27年3月16日現在)	(平成27年9月14日現在)
	当期間の損益に含まれた評価差額(円)	当期間の損益に含まれた評価差額(円)
株式	2,605,113,973	△1,765,184,601
合計	2,605,113,973	△1,765,184,601

(注)当期間の損益に含まれた評価差額は、当親投資信託の計算期間開始日から本報告書における開示対象ファンドの計算期間末日までの期間に対応する金額であります。
(デリバティブ取引等に関する注記)
該当事項はありません。
(関連当事者との取引に関する注記)
該当事項はありません。
(3)附属明細表
第1 有価証券明細表(平成27年9月14日現在)
(イ)株式

通貨	銘柄	株式数	評価額単価	評価額金額	備考
日本円	安藤・間	5,478,800	761.00	4,169,366,800
	不動テトラ	6,280,500	172.00	1,080,246,000
	西松建設	2,002,000	532.00	1,065,064,000
	三井住友建設	16,263,100	151.00	2,455,728,100
	熊谷組	7,127,000	385.00	2,743,895,000
	東洋建設	3,646,600	539.00	1,965,517,400
	五洋建設	6,300,900	564.00	3,553,707,600
	日成ビルド工業	1,363,000	387.00	527,481,000
	巴コーポレーション	351,000	350.00	122,850,000
	ライト工業	1,122,000	1,165.00	1,307,130,000
	日特建設	2,425,500	545.00	1,321,897,500
	中外炉工業	2,107,000	220.00	463,540,000
	太平電業	478,000	1,188.00	567,864,000
	OSJBホールディングス	6,610,500	217.00	1,434,478,500
	扶桑化学工業	63,600	1,467.00	93,301,200
	日東電工	134,400	7,387.00	992,812,800
	栄研化学	103,500	2,050.00	212,175,000
	ナノキャリア	1,229,700	1,295.00	1,592,461,500
	ペプチドリーム	941,000	3,165.00	2,978,265,000
	デイ・シイ	842,700	369.00	310,956,300
	日本ヒューム	1,105,200	774.00	855,424,800
	旭コンクリート工業	312,900	650.00	203,385,000
	ジオスター	490,000	665.00	325,850,000
	ジャパンパイル	1,080,800	751.00	811,680,800
	ゼニス羽田ホールディングス	2,554,800	224.00	572,275,200
	フジミインコーポレーテッド	178,600	1,716.00	306,477,600
	古河機械金属	9,045,000	265.00	2,396,925,000
	川田テクノロジーズ	324,300	4,300.00	1,394,490,000
	ディスコ	118,500	8,650.00	1,025,025,000
	澁谷工業	248,800	2,028.00	504,566,400
	アイチ コーポレーション	11,500	717.00	8,245,500
	日立造船	2,871,000	645.00	1,851,795,000
	日本電産	134,700	8,964.00	1,207,450,800
	田淵電機	1,002,700	822.00	824,219,400
	ミマキエンジニアリング	635,300	630.00	400,239,000
	アルバック	349,200	1,921.00	670,813,200
	サン電子	984,800	1,302.00	1,282,209,600
	ソニー	813,100	3,116.50	2,534,026,150
	アルプス電気	683,700	3,570.00	2,440,809,000
	パイオニア	3,329,400	267.00	888,949,800
	クラリオン	914,000	342.00	312,588,000
	アルパイン	417,700	1,671.00	697,976,700
	本多通信工業	268,600	980.00	263,228,000
	富士通フロンテック	259,400	1,510.00	391,694,000
	村田製作所	58,900	16,655.00	980,979,500
	双葉電子工業	73,900	1,525.00	112,697,500
	ダイハツディーゼル	205,000	750.00	153,750,000
	新明和工業	2,908,000	1,257.00	3,655,356,000
	NOK	212,300	2,659.00	564,505,700
	ブイ・テクノロジー	194,700	2,971.00	578,453,700
	インターアクション	464,000	415.00	192,560,000
	トプコン	546,700	1,717.00	938,683,900
	ジャパン・ティッシュ・エンジニアリング	388,500	987.00	383,449,500
	CYBERDYNE	684,800	1,393.00	953,926,400
	ファーストエスコ	171,000	602.00	102,942,000
	メタウォーター	183,200	2,952.00	540,806,400
	鴻池運輸	201,800	1,396.00	281,712,800
	南海電気鉄道	898,000	609.00	546,882,000
	澁澤倉庫	818,000	329.00	269,122,000
	安田倉庫	282,300	934.00	263,668,200
	デジタルアーツ	297,300	1,733.00	515,220,900
	ファインデックス	891,200	821.00	731,675,200
	ブレインパッド	34,100	461.00	15,720,100
	ネクソン	517,700	1,664.00	861,452,800
	テクノスジャパン	81,600	2,451.00	200,001,600
	じげん	594,800	519.00	308,701,200
	リアルワールド	55,500	1,794.00	99,567,000
	セック	107,700	2,756.00	296,821,200
	豆蔵ホールディングス	63,400	487.00	30,875,800
	GMOペイメントゲートウェイ	218,500	4,025.00	879,462,500
	パイプドHD	45,500	1,091.00	49,640,500
	USEN	3,737,800	302.00	1,128,815,600
	GMOインターネット	461,000	1,591.00	733,451,000
	スクウェア・エニックス・ホールディングス	338,700	3,210.00	1,087,227,000
	福井コンピュータホールディングス	525,500	851.00	447,200,500
	三菱UFJフィナンシャル・グループ	1,653,500	753.40	1,245,746,900
	みずほフィナンシャルグループ	5,579,300	235.70	1,315,041,010
	Jトラスト	2,474,600	1,122.00	2,776,501,200
	アイフル	4,562,800	429.00	1,957,441,200
	レオパレス21	1,350,900	540.00	729,486,000
	タカラレーベン	401,400	568.00	227,995,200
	ネクスト	1,013,000	808.00	818,504,000
	タケエイ	757,900	1,358.00	1,029,228,200
	UBIC	2,245,100	707.00	1,587,285,700
	新日本科学	1,249,800	419.00	523,666,200
	アウトソーシング	362,600	2,784.00	1,009,478,400
	ディー・エヌ・エー	395,100	2,356.00	930,855,600
	エン・ジャパン	104,400	3,000.00	313,200,000
	キャリアリンク	128,300	1,781.00	228,502,300
	ヒューマン・メタボローム・テクノロジーズ	197,700	888.00	175,557,600
	東京都競馬	11,899,000	299.00	3,557,801,000
	藤田観光	2,679,000	388.00	1,039,452,000
小計	銘柄数:	92		88,500,152,660
	組入時価比率:	96.3%		100.0%
合計				88,500,152,660

(注)比率は左より組入時価の純資産に対する比率、および各通貨計欄の合計金額に対する比率であります。
(ロ)株式以外の有価証券
該当事項はありません。
第2 信用取引契約残高明細表
該当事項はありません。
第3 デリバティブ取引および為替予約取引の契約額等および時価の状況表
該当事項はありません。
中間財務諸表
GIMジャパン・マネープール・ファンドF(適格機関投資家専用)
(1)中間貸借対照表

			(単位:円)
区分	注記 番号	前計算期間末 (平成27年1月14日現在)	当中間計算期間末 (平成27年7月14日現在)
		金額	金額
資産の部
流動資産
親投資信託受益証券		6,306,168	5,785,545
流動資産合計		6,306,168	5,785,545
資産合計		6,306,168	5,785,545
負債の部
流動負債
未払受託者報酬		707	702
未払委託者報酬		2,470	2,683
その他未払費用		608	678
流動負債合計		3,785	4,063
負債合計		3,785	4,063
純資産の部
元本等
元本	※1	6,292,106	5,772,738
剰余金
中間剰余金又は中間欠損金(△)		10,277	8,744
(分配準備積立金)		144,909	115,054
元本等合計		6,302,383	5,781,482
純資産合計		6,302,383	5,781,482
負債純資産合計		6,306,168	5,785,545

(2)中間損益及び剰余金計算書

			(単位:円)
区分	注記 番号	前中間計算期間 (自 平成26年1月15日 至 平成26年7月14日)	当中間計算期間 (自 平成27年1月15日 至 平成27年7月14日)
		金額	金額
営業収益
有価証券売買等損益		5,339	3,161
営業収益合計		5,339	3,161
営業費用
受託者報酬		554	702
委託者報酬		2,058	2,683
その他費用		547	678
営業費用合計		3,159	4,063
営業利益又は営業損失(△)		2,180	△902
経常利益又は経常損失(△)		2,180	△902
中間純利益又は中間純損失(△)		2,180	△902
一部解約に伴う中間純損失金額の分配額(△)		-	△323
期首剰余金又は期首欠損金(△)		1,277	10,277
剰余金増加額又は欠損金減少額		599	1,466
中間追加信託に伴う剰余金増加額又は欠損金減少額		599	1,466
剰余金減少額又は欠損金増加額		-	2,420
中間一部解約に伴う剰余金減少額又は欠損金増加額		-	2,420
分配金		-	-
中間剰余金又は中間欠損金(△)		4,056	8,744

(3)中間注記表
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)

	当中間財務諸表対象期間
有価証券の評価基準および評価方法	親投資信託受益証券 移動平均法に基づき、親投資信託受益証券の基準価額で評価しております。

(中間貸借対照表に関する注記)

区分	前計算期間末 (平成27年1月14日現在)	当中間計算期間末 (平成27年7月14日現在)
※1信託財産に係る期首元本額、期中追加設定元本額および期中解約元本額
期首元本額	5,272,718円	6,292,106円
期中追加設定元本額	1,019,388円	978,534円
期中一部解約元本額	-円	1,497,902円
受益権の総数	6,292,106口	5,772,738口
1口当たりの純資産額	1.0016円	1.0015円
(1万口当たりの純資産額)	(10,016円)	(10,015円)

(中間損益及び剰余金計算書に関する注記)
該当事項はありません。
(金融商品に関する注記)
金融商品の時価等に関する事項

	前計算期間末または当中間計算期間末
1.中間貸借対照表計上額、時価およびその差額	中間貸借対照表計上額は前計算期間末または当中間計算期間末の時価で計上しているため、その差額はありません。
2.時価の算定方法	(1)有価証券 「重要な会計方針に係る事項に関する注記」に記載しております。 (2)有価証券以外の金融商品 有価証券以外の金融商品は、短期間で決済され、時価は帳簿価額と近似していることから、当該金融商品の帳簿価額を時価としております。
3.金融商品の時価等に関する事項についての補足説明	金融商品の時価には、市場価格に基づく価額のほか、市場価格がない場合には合理的に算定された価額が含まれております。当該価額の算定においては、一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件によった場合、当該価額が異なることもあります。

(デリバティブ取引等に関する注記)
該当事項はありません。
(参考)
当ファンドは「GIMマネープール・マザーファンド(適格機関投資家専用)」受益証券を主要投資対象としており、中間貸借対照表の資産の部に計上された「親投資信託受益証券」は、全て同親投資信託の受益証券であります。
尚、同親投資信託の状況は以下の通りであります。
「GIMマネープール・マザーファンド(適格機関投資家専用)」の状況
尚、以下に記載した情報は監査の対象外であります。
(1)貸借対照表

			(単位:円)
区分	注記 番号	(平成27年1月14日現在)	(平成27年7月14日現在)
		金額	金額
資産の部
流動資産
コール・ローン		1,178,741	2,788,815
国債証券		26,411,870	25,439,370
未収利息		26,900	9,472
前払費用		-	15,889
流動資産合計		27,617,511	28,253,546
資産合計		27,617,511	28,253,546
負債の部
流動負債
流動負債合計		-	-
負債合計		-	-
純資産の部
元本等
元本	※1	27,368,568	27,984,226
剰余金
剰余金又は欠損金(△)		248,943	269,320
元本等合計		27,617,511	28,253,546
純資産合計		27,617,511	28,253,546
負債純資産合計		27,617,511	28,253,546

(2)注記表
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)

	当財務諸表対象期間
有価証券の評価基準および評価方法	国債証券 個別法に基づき、以下のとおり原則として時価で評価しております。
	(1)金融商品取引所等に上場されている有価証券 金融商品取引所等に上場されている有価証券は、原則として金融商品取引所等における計算期間末日の最終相場(外貨建証券の場合は計算期間末日において知りうる直近の最終相場)で評価しております。 計算期間末日に当該金融商品取引所等の最終相場がない場合には、当該金融商品取引所等における直近の日の最終相場で評価しておりますが、直近の日の最終相場によることが適当でないと認められた場合は、当該金融商品取引所等における計算期間末日又は直近の日の気配相場で評価しております。
	(2)金融商品取引所等に上場されていない有価証券 当該有価証券については、原則として、日本証券業協会発表の売買参考統計値(平均値)、金融機関の提示する価額(ただし、売気配相場は使用しない)又は価格提供会社の提供する価額のいずれかから入手した価額で評価しております。
	(3)時価が入手できなかった有価証券 適正な評価額を入手できなかった場合又は入手した評価額が時価と認定できない事由が認められた場合は、委託会社が忠実義務に基づいて合理的事由をもって時価と認めた価額もしくは受託者と協議のうえ両者が合理的事由をもって時価と認めた価額で評価しております。

(貸借対照表に関する注記)

区分	(平成27年1月14日現在)	(平成27年7月14日現在)
※1本報告書における開示対象ファンドの期首における当該親投資信託の元本額、期中追加設定元本額および期中解約元本額
期首元本額	56,656,301円	27,368,568円
期中追加設定元本額	140,300,077円	360,142,284円
期中解約元本額	169,587,810円	359,526,626円
元本の内訳(注)
JPM世界鉄道関連株投信 マネープール・ファンド	21,119,268円	22,253,694円
GIMジャパン・マネープール・ファンドF(適格機関投資家専用)	6,249,300円	5,730,532円
合 計	27,368,568円	27,984,226円
受益権の総数	27,368,568口	27,984,226口
1口当たりの純資産額	1.0091円	1.0096円
(1万口当たりの純資産額)	(10,091円)	(10,096円)

(注)当該親投資信託受益証券を投資対象とする証券投資信託ごとの元本額
(金融商品に関する注記)
金融商品の時価等に関する事項

	各期間末
1.貸借対照表計上額、時価およびその差額	貸借対照表計上額は期末の時価で計上しているため、その差額はありません。
2.時価の算定方法	(1)有価証券 「重要な会計方針に係る事項に関する注記」に記載しております。一部の債券時価に関しては合理的に算定された価額を採用する場合があります。合理的に算定された価額は発行体の格付けや債券の償還年限を基にした国債に対する上乗せ金利、取引業者からの提示価格、流動性、将来発生しうるキャッシュフロー、その他個々の債券の特性等を考慮して価格提供会社が算出した価格を利用しております。 (2)有価証券以外の金融商品 有価証券以外の金融商品は、短期間で決済され、時価は帳簿価額と近似していることから、当該金融商品の帳簿価額を時価としております。
3.金融商品の時価等に関する事項についての補足説明	金融商品の時価には、市場価格に基づく価額のほか、市場価格がない場合には合理的に算定された価額が含まれております。当該価額の算定においては、一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件によった場合、当該価額が異なることもあります。

(デリバティブ取引等に関する注記)
該当事項はありません。