有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第7期(平成25年6月13日-平成26年6月12日)
(2)【投資対象】
投資信託証券(投資信託または外国投資信託の受益証券(振替投資信託受益権を含みます。)および投資法人または外国投資法人の投資証券をいいます。以下同じ。)を主要投資対象とします。
① 投資の対象とする資産の種類は、次に掲げるものとします。
1)有価証券
2)金銭債権
3)約束手形
4)為替手形
② 主として、別に定めるマザーファンドの受益証券および別に定めるマザーファンドを除く投資信託証券ならびに次の有価証券(金融商品取引法第2条第2項の規定により有価証券とみなされる同項各号に掲げる権利を除きます。)に投資することができます。
1)短期社債等(社債、株式等の振替に関する法律第66条第1号に規定する短期社債、同法第117条に規定する相互会社の社債、同法第118条に規定する特定社債および同法第120条に規定する特別法人債をいいます。)およびコマーシャル・ペーパー
2)外国または外国の者の発行する証券または証書で、1)の証券の性質を有するもの
3)指定金銭信託の受益証券(金融商品取引法第2条第1項第14号で定める受益証券発行信託の受益証券に限ります。)
③ 次に掲げる金融商品(金融商品取引法第2条第2項の規定により有価証券とみなされる同項各号に掲げる権利を含みます。)により運用することができます。
1)預金
2)指定金銭信託(金融商品取引法第2条第1項第14号に規定する受益証券発行信託を除きます。)
3)コール・ローン
4)手形割引市場において売買される手形
④ 次の取引ができます。
1)外国為替予約取引
2)資金の借入
◆投資対象とする投資信託証券の概要
以下は、当ファンドが投資対象とする投資信託証券の運用の基本方針、ファンドに係る費用などについて、平成26年 9月12日現在で委託会社が知りうる情報などを基に記載したものです。
今後、投資信託証券の各委託会社(運用会社)の都合などにより、記載の内容が変更となる場合があります。
<上場インデックスファンドTOPIX>
<日興AMジャパン・インサイト・ファンド クラスA>(ルクセンブルグ籍円建外国投資法人)
(米国籍米ドル建外国投資信託)
(米国籍米ドル建外国投資信託)
(米国籍米ドル建外国投資信託)
(米国籍米ドル建外国投資信託)
(米国籍米ドル建外国投資信託)
(米国籍米ドル建外国投資信託)
(米国籍米ドル建外国投資信託)
<公益事業セレクト・セクターSPDRファンド>(米国籍米ドル建外国投資信託)
<生活必需品セレクト・セクターSPDRファンド>(米国籍米ドル建外国投資信託)
<パワーシェアーズ・キューキューキュー・トラスト・シリーズ1>(米国籍米ドル建外国投資信託)
(米国籍米ドル建外国投資信託)
<上場インデックスファンド海外先進国株式(MSCI-KOKUSAI)>
*MSCI-KOKUSAIインデックスは、MSCI Inc.が発表している、日本を除く世界の主要国の株式市場の合成パフォーマンスを表す指数です。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は、同指数の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。
(ご参考)JPMエマージング株式マザーファンド(適格機関投資家専用)
(米国籍米ドル建外国投資法人)
<上場インデックスファンド海外新興国株式(MSCIエマージング)>
*MSCI エマージング・マーケット・インデックスは、MSCI Inc.が発表している、世界の新興国の株式市場の合成パフォーマンスを表す指数です。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。
<日興AMアジア・パシフィック・ファンド(除く日本) クラスA>(ルクセンブルグ籍米ドル建外国投資法人)
<日本短期債券マスターファンド(適格機関投資家向け)>
*日興債券パフォーマンスインデックス(総合)は、日興フィナンシャル・インテリジェンス株式会社が発表している、日本の債券市場の動きを表す指数です。国債、地方債、政府保証債、財投機関債、金融債、事業債などの円建て公募利付債で構成されています。対象となる債券は残存年数1年以上、残存額面10億円以上で、格付会社からBBB格相当以上の格付を取得している発行体に限られます。
日興債券パフォーマンスインデックス(総合)には、債券の残存期間別に、短期・中期・長期などのサブインデックスがあり、日興債券パフォーマンスインデックス(総合・短期)は、残存期間1年以上3年未満の短期の債券市場の動きを表す指数です。
同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はSMBC日興証券株式会社に帰属します。また、SMBC日興証券株式会社は同指数の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。
(ご参考)日本短期債券マザーファンド
(米国籍米ドル建外国投資信託)
(米国籍米ドル建外国投資信託)
(米国籍米ドル建外国投資信託)
(米国籍米ドル建外国投資信託)
(米国籍米ドル建外国投資信託)
<上場インデックスファンド海外債券(Citi WGBI)毎月分配型>
<モルガン・スタンレー・グローバル・ハイ・イールド・ファンド F (適格機関投資家専用)>
*BofAメリルリンチ グローバル・ハイイールド・コンストレインド・インデックスは、BofAメリルリンチが開発したグローバルベースの高利回り債券のパフォーマンスを表すインデックスです。(円ベース)とは、現地通貨ベースの指数を円換算したものです。
同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はBofAメリルリンチに帰属します。また、BofAメリルリンチは、同指数の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。
(ご参考)モルガン・スタンレー・グローバル・ハイ・イールド・マザーファンド
(米国籍米ドル建外国投資信託)
<スタンディッシュ・メロン世界新興国ソブリン・ファンド(適格機関投資家限定)>
*JPモルガン GBI‐EM ディバーシファイドは、JPモルガンが発表している、エマージング・カントリーの債券市場の合成パフォーマンスを表す指数です。同指数の(円ベース)とは、現地通貨建指数を円換算したものです。
同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はJPモルガンに帰属します。また、JPモルガンは、同指数の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。
(ご参考)メロン世界新興国ソブリン・マザーファンド
<マーケット・ベクトル新興国債券(現地通貨建て)ETF>(米国籍米ドル建外国投資法人)
(米国籍米ドル建外国投資信託)
<世界REITマザーファンド>
(米国籍米ドル建外国投資信託)
(米国籍米ドル建外国投資信託)
<ナチュラル・リソース・ファンド ブラジルレアル・クラス>(ケイマン籍円建外国投資信託)
<ナチュラル・リソース・ファンド 南アフリカランド・クラス>(ケイマン籍円建外国投資信託)
<ナチュラル・リソース・ファンド オーストラリアドル・クラス>(ケイマン籍円建外国投資信託)
<ナチュラル・リソース・ファンド 日本円・クラス>(ケイマン籍円建外国投資信託)
<ナチュラル・リソース・ファンド 米ドル・クラス>(ケイマン籍円建外国投資信託)
<世界インフラ株マザーファンド>
(米国籍米ドル建外国投資信託)
(ケイマン籍円建外国投資信託)
<パワーシェアーズ・ウォーター・リソーシーズ・ポートフォリオ>(米国籍米ドル建外国投資信託)
(ケイマン籍円建外国投資信託)
投資信託証券(投資信託または外国投資信託の受益証券(振替投資信託受益権を含みます。)および投資法人または外国投資法人の投資証券をいいます。以下同じ。)を主要投資対象とします。
① 投資の対象とする資産の種類は、次に掲げるものとします。
1)有価証券
2)金銭債権
3)約束手形
4)為替手形
② 主として、別に定めるマザーファンドの受益証券および別に定めるマザーファンドを除く投資信託証券ならびに次の有価証券(金融商品取引法第2条第2項の規定により有価証券とみなされる同項各号に掲げる権利を除きます。)に投資することができます。
1)短期社債等(社債、株式等の振替に関する法律第66条第1号に規定する短期社債、同法第117条に規定する相互会社の社債、同法第118条に規定する特定社債および同法第120条に規定する特別法人債をいいます。)およびコマーシャル・ペーパー
2)外国または外国の者の発行する証券または証書で、1)の証券の性質を有するもの
3)指定金銭信託の受益証券(金融商品取引法第2条第1項第14号で定める受益証券発行信託の受益証券に限ります。)
③ 次に掲げる金融商品(金融商品取引法第2条第2項の規定により有価証券とみなされる同項各号に掲げる権利を含みます。)により運用することができます。
1)預金
2)指定金銭信託(金融商品取引法第2条第1項第14号に規定する受益証券発行信託を除きます。)
3)コール・ローン
4)手形割引市場において売買される手形
④ 次の取引ができます。
1)外国為替予約取引
2)資金の借入
◆投資対象とする投資信託証券の概要
以下は、当ファンドが投資対象とする投資信託証券の運用の基本方針、ファンドに係る費用などについて、平成26年 9月12日現在で委託会社が知りうる情報などを基に記載したものです。
今後、投資信託証券の各委託会社(運用会社)の都合などにより、記載の内容が変更となる場合があります。
<上場インデックスファンドTOPIX>
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | TOPIX(東証株価指数)に連動する投資成果をめざします。 | |
| 主な投資対象 | TOPIX(東証株価指数)の構成銘柄等を主要投資対象とします。 | |
| 投資方針 | 主として、TOPIX(東証株価指数)の構成銘柄等に投資し、同指数に連動する投資成果をめざします。 | |
| 主な投資制限 | ・株式への投資割合には制限を設けません。 ・外貨建資産への投資は行ないません。 | |
| 収益分配 | 毎決算時に、信託財産から生ずる配当等収益から諸経費などを控除後、全額分配することを原則とします。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬 | 純資産総額に対し年率0.09504%(税抜0.088%) | |
| その他報酬 | 有価証券の貸付を行なった場合は、その品貸料に0.54(税抜0.5)以内を乗じて得た額 | |
| 売買手数料 | 取扱会社が定める手数料とします。 | |
| 信託財産留保額 | ありません。 | |
| その他の費用など | 組入有価証券の売買時の売買委託手数料、監査費用、信託事務の処理に要する諸費用、受益権の上場に係る費用など。 ※上記費用に付随する消費税等相当額を含みます。 | |
| その他 | ||
| 委託会社 | 日興アセットマネジメント株式会社 | |
| 受託会社 | 三菱UFJ信託銀行株式会社 | |
| 信託期間 | 無期限(平成13年12月20日設定) | |
| 決算日 | 毎年7月8日 | |
<日興AMジャパン・インサイト・ファンド クラスA>(ルクセンブルグ籍円建外国投資法人)
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | わが国の金融商品取引所上場株式に投資を行ない、TOPIX(東証株価指数)に対する超過収益の獲得をめざします。 | |
| 主な投資対象 | わが国の株式を主要投資対象とします。 | |
| 投資方針 | ・主として、東証一部上場株式に投資し、TOPIX(東証株価指数)に対する超過収益の獲得をめざします。運用にあたっては、ファンダメンタルズ分析に基づく定性判断と定量分析によるスクリーニングにより、株価が割安と判断される銘柄を選定します。 ・株式の組入比率は、原則として90%以上とします。 | |
| 主な投資制限 | ・原則として、同一発行体が発行する有価証券の組入れは、純資産総額の10%以内とします。 ・借入れ額は、純資産総額の10%以内とします。 | |
| 収益分配 | 原則として、毎決算時に、収益分配を行なうことができます。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬など | 純資産総額に対して年率0.90%(国内における消費税等相当額はかかりません。) | |
| 申込手数料 | ありません。 | |
| 信託財産留保額 | ありません。 | |
| その他の費用など | 事務管理費用、資産の保管費用、有価証券売買時の売買委託手数料、設立に係る費用、法律顧問費用、監査費用、信託財産に関する租税など。 | |
| その他 | ||
| 投資顧問会社 | 日興アセットマネジメント株式会社 | |
| 管理会社 | 日興アセットマネジメント ルクセンブルグ・エス・エイ | |
| 信託期間 | 無期限 | |
| 決算日 | 原則として、毎年12月31日 | |
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | S&Pグローバル1200公益事業セクター・インデックス(世界の公益事業関連株式市場の値動きを表す指数です。)に連動する投資成果をめざします。 | |
| 主な投資対象 | S&Pグローバル1200公益事業セクター・インデックスの構成銘柄等を主要投資対象とします。 | |
| 投資方針 | ・主として、S&Pグローバル1200公益事業セクター・インデックスの構成銘柄等に投資し、同指数の価格および利回りの実績に概ね対応する投資成果をめざします。 ・原則として、対象指数とほぼ同程度に特定の産業または産業グループの株式に投資を集中します。 | |
| 主な投資制限 | ・一般に、総資産の90%以上を対象指数の構成銘柄に投資します。 | |
| 収益分配 | 一般に、インカムゲインに関して年2回、キャピタルゲインに関しては年1回の分配を行ないます。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬など | 純資産総額に対し年率0.48%以内(国内における消費税等相当額はかかりません。) | |
| 売買手数料 | 取扱会社が定める手数料とします。 | |
| 信託財産留保額 | ありません。 | |
| その他の費用など | 組入有価証券の売買時の売買委託手数料など。 | |
| その他 | ||
| 運用会社 | ブラックロック・ファンド・アドバイザーズ | |
| 信託期間 | 無期限(2006年9月12日設定) | |
| 決算日 | 毎年3月末日 | |
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | ダウ・ジョーンズ工業株価平均に連動する投資成果をめざします。 | |
| 主な投資対象 | ダウ・ジョーンズ工業株価平均の構成銘柄等を主要投資対象とします。 | |
| 投資方針 | 主として、ダウ・ジョーンズ工業株価平均の構成銘柄等に投資し、同指数のリターンに、費用控除前で、概ね一致する投資成果をめざします。 | |
| 主な投資制限 | ・本信託は、1940年投資会社法第12条(d)(1)の制限に服します。 ・これは、(a)本信託が登録投資会社の発行済株式の3%を超えて保有する範囲において、本信託は当該登録投資会社に投資することができず、(b)本信託は、登録投資会社1社の証券にその総資産の5%を超えて投資することができず、また(c)本信託は、全体で登録投資会社の証券にその総資産の10%を超えて投資することができない、ということを意味します。 | |
| 収益分配 | 原則として、毎月分配を行ないます。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬など | 純資産総額に対し年率0.17%程度(国内における消費税等相当額はかかりません。) | |
| 売買手数料 | 取扱会社が定める手数料とします。 | |
| 信託財産留保額 | ありません。 | |
| その他の費用など | 組入有価証券の売買時の売買委託手数料など。 | |
| その他 | ||
| 運用会社 | ステート・ストリート・バンク・アンド・トラスト・カンパニー | |
| 信託期間 | 期間の定めはないが、2123年1月13日を越えないこととします。 (1998年1月14日設定) | |
| 決算日 | 毎年10月31日 | |
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | S&P500(米国株式市場の値動きを表す指数です。)に連動する投資成果をめざします。 | |
| 主な投資対象 | S&P500の構成銘柄等を主要投資対象とします。 | |
| 投資方針 | ・主として、S&P500の構成銘柄等に投資し、同指数の価格および利回りの実績に概ね対応する投資成果をめざします。 ・原則として、対象指数とほぼ同程度に特定の産業または産業グループの株式に投資を集中します。 | |
| 主な投資制限 | ・一般に、総資産の90%以上を対象指数の構成銘柄に投資します。 | |
| 収益分配 | 一般に、インカムゲインに関して年2回、キャピタルゲインに関しては年1回の分配を行ないます。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬など | 純資産総額に対し年率0.07%(国内における消費税等相当額はかかりません。) | |
| 売買手数料 | 取扱会社が定める手数料とします。 | |
| 信託財産留保額 | ありません。 | |
| その他の費用など | 組入有価証券の売買時の売買委託手数料など。 | |
| その他 | ||
| 運用会社 | ブラックロック・ファンド・アドバイザーズ | |
| 信託期間 | 無期限(2000年5月15日設定) | |
| 決算日 | 毎年3月末日 | |
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | ラッセル 2000 インデックス(米国株式市場に上場する小型株の値動きを表す指数です。)に連動する投資成果をめざします。 | |
| 主な投資対象 | ラッセル 2000 インデックスの構成銘柄等を主要投資対象とします。 | |
| 投資方針 | ・主として、ラッセル 2000 インデックスの構成銘柄等に投資し、同指数の価格および利回りの実績に概ね対応する投資成果をめざします。 ・原則として、対象指数とほぼ同程度に特定の産業または産業グループの株式に投資を集中します。 | |
| 主な投資制限 | ・一般に、総資産の90%以上を対象指数の構成銘柄に投資します。 | |
| 収益分配 | 一般に、インカムゲインに関して年4回、キャピタルゲインに関しては年1回の分配を行ないます。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬など | 純資産総額に対し年率0.20%以内(国内における消費税等相当額はかかりません。) | |
| 売買手数料 | 取扱会社が定める手数料とします。 | |
| 信託財産留保額 | ありません。 | |
| その他の費用など | 組入有価証券の売買時の売買委託手数料など。 | |
| その他 | ||
| 運用会社 | ブラックロック・ファンド・アドバイザーズ | |
| 信託期間 | 無期限(2000年5月22日設定) | |
| 決算日 | 毎年3月末日 | |
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | ラッセル 1000 グロース インデックス(米国株式市場に上場する大型グロース株の値動きを表す指数です。)に連動する投資成果をめざします。 | |
| 主な投資対象 | ラッセル 1000 グロース インデックスの構成銘柄等を主要投資対象とします。 | |
| 投資方針 | ・主として、ラッセル 1000 グロース インデックスの構成銘柄等に投資し、同指数の価格および利回りの実績に概ね対応する投資成果をめざします。 ・原則として、対象指数とほぼ同程度に特定の産業または産業グループの株式に投資を集中します。 | |
| 主な投資制限 | ・一般に、総資産の90%以上を対象指数の構成銘柄に投資します。 | |
| 収益分配 | 一般に、インカムゲインに関して年4回、キャピタルゲインに関しては年1回の分配を行ないます。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬など | 純資産総額に対し年率0.20%以内(国内における消費税等相当額はかかりません。) | |
| 売買手数料 | 取扱会社が定める手数料とします。 | |
| 信託財産留保額 | ありません。 | |
| その他の費用など | 組入有価証券の売買時の売買委託手数料など。 | |
| その他 | ||
| 運用会社 | ブラックロック・ファンド・アドバイザーズ | |
| 信託期間 | 無期限(2000年5月22日設定) | |
| 決算日 | 毎年3月末日 | |
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | ラッセル 1000 バリュー インデックス(米国株式市場に上場する大型バリュー株の値動きを表す指数です。)に連動する投資成果をめざします。 | |
| 主な投資対象 | ラッセル 1000 バリュー インデックスの構成銘柄等を主要投資対象とします。 | |
| 投資方針 | ・主として、ラッセル 1000 バリュー インデックスの構成銘柄等に投資し、同指数の価格および利回りの実績に概ね対応する投資成果をめざします。 ・原則として、対象指数とほぼ同程度に特定の産業または産業グループの株式に投資を集中します。 | |
| 主な投資制限 | ・一般に総資産の90%以上を対象指数の構成銘柄に投資します。 | |
| 収益分配 | 一般に、インカムゲインに関して年4回、キャピタルゲインに関しては年1回の分配を行ないます。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬など | 純資産総額に対し年率0.20%以内(国内における消費税等相当額はかかりません。) | |
| 売買手数料 | 取扱会社が定める手数料とします。 | |
| 信託財産留保額 | ありません。 | |
| その他の費用など | 組入有価証券の売買時の売買委託手数料など。 | |
| その他 | ||
| 運用会社 | ブラックロック・ファンド・アドバイザーズ | |
| 信託期間 | 無期限(2000年5月22日設定) | |
| 決算日 | 毎年3月末日 | |
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | ラッセル ミッドキャップ インデックス(米国株式市場に上場する中型株の値動きを表す指数です。)に連動する投資成果をめざします。 | |
| 主な投資対象 | ラッセル ミッドキャップ インデックスの構成銘柄等を主要投資対象とします。 | |
| 投資方針 | ・主として、ラッセル ミッドキャップ インデックスの構成銘柄等に投資し、同指数の価格および利回りの実績に概ね対応する投資成果をめざします。 ・原則として、対象指数とほぼ同程度に特定の産業または産業グループの株式に投資を集中します。 | |
| 主な投資制限 | ・一般に、総資産の90%以上を対象指数の構成銘柄に投資します。 | |
| 収益分配 | 一般に、インカムゲインに関して年4回、キャピタルゲインに関しては年1回の分配を行ないます。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬など | 純資産総額に対し年率0.20%以内(国内における消費税等相当額はかかりません。) | |
| 売買手数料 | 取扱会社が定める手数料とします。 | |
| 信託財産留保額 | ありません。 | |
| その他の費用など | 組入有価証券の売買時の売買委託手数料など。 | |
| その他 | ||
| 運用会社 | ブラックロック・ファンド・アドバイザーズ | |
| 信託期間 | 無期限(2001年7月17日設定) | |
| 決算日 | 毎年3月末日 | |
<公益事業セレクト・セクターSPDRファンド>(米国籍米ドル建外国投資信託)
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | S&P公益事業セレクト・セクター指数(米国の公益事業関連株式市場の値動きを表す指数です。)に連動する投資成果をめざします。 | |
| 主な投資対象 | S&P公益事業セレクト・セクター指数の構成銘柄等を主要投資対象とします。 | |
| 投資方針 | 主として、S&P公益事業セレクト・セクター指数の構成銘柄等に投資し、同指数の価格および利回りの実績に概ね対応する投資成果をめざします。 | |
| 主な投資制限 | ・通常、総資産の95%以上を対象指数の構成銘柄に投資します。 | |
| 収益分配 | 原則として、年4回の分配を行ないます。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬など | 純資産総額に対し年率0.16%程度(国内における消費税等相当額はかかりません。) | |
| 売買手数料 | 取扱会社が定める手数料とします。 | |
| 信託財産留保額 | ありません。 | |
| その他の費用など | 組入有価証券の売買時の売買委託手数料など。 | |
| その他 | ||
| 運用会社 | SSgA ファンズ・マネジメント・インク | |
| 信託期間 | 無期限(1998年12月16日設定) | |
| 決算日 | 毎年9月30日 | |
<生活必需品セレクト・セクターSPDRファンド>(米国籍米ドル建外国投資信託)
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | S&P生活必需品セレクト・セクター指数(米国の生活必需品関連株式市場の値動きを表す指数です。)に連動する投資成果をめざします。 | |
| 主な投資対象 | S&P生活必需品セレクト・セクター指数の構成銘柄等を主要投資対象とします。 | |
| 投資方針 | 主として、S&P生活必需品セレクト・セクター指数の構成銘柄等に投資し、同指数の価格および利回りの実績に概ね対応する投資成果をめざします。 | |
| 主な投資制限 | ・通常、総資産の95%以上を対象指数の構成銘柄に投資します。 | |
| 収益分配 | 原則として、年4回の分配を行ないます。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬など | 純資産総額に対し年率0.16%程度(国内における消費税等相当額はかかりません。) | |
| 売買手数料 | 取扱会社が定める手数料とします。 | |
| 信託財産留保額 | ありません。 | |
| その他の費用など | 組入有価証券の売買時の売買委託手数料など。 | |
| その他 | ||
| 運用会社 | SSgA ファンズ・マネジメント・インク | |
| 信託期間 | 無期限(1998年12月16日設定) | |
| 決算日 | 毎年9月30日 | |
<パワーシェアーズ・キューキューキュー・トラスト・シリーズ1>(米国籍米ドル建外国投資信託)
| 運用の基本方針 | |||
| 基本方針 | ナスダック100指数に連動する投資成果をめざします。 | ||
| 主な投資対象 | ナスダック100指数の構成銘柄等を主要投資対象とします。 | ||
| 投資方針 | 主として、ナスダック100指数の構成銘柄等に投資し、同指数の価格および利回りの実績に概ね対応する投資成果をあげることをめざします。 | ||
| 主な投資制限 | 1940年投資会社法による制限 | ||
| 収益分配 | 一般に、インカムゲインに関して年4回、キャピタルゲインに関しては年1回の分配を行ないます。 | ||
| ファンドに係る費用 | |||
| 信託報酬など | 純資産総額に対し年率0.20%(国内における消費税等相当額はかかりません。) | ||
| 売買手数料 | 取扱会社が定める手数料とします。 | ||
| 信託財産留保額 | ありません。 | ||
| その他の費用など | 組入有価証券の売買時の売買委託手数料など。 | ||
| その他 | |||
| 運用会社 | インベスコ・パワーシェアーズ・キャピタル・マネジメント・エルエルシー | ||
| 信託期間 | 無期限(1999年3月10日設定) | ||
| 決算日 | 毎年9月30日 | ||
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | S&Pヨーロッパ350(欧州株式市場の値動きを表す指数です。)に連動する投資成果をめざします。 | |
| 主な投資対象 | S&Pヨーロッパ350の構成銘柄等を主要投資対象とします。 | |
| 投資方針 | ・主として、S&Pヨーロッパ350の構成銘柄等に投資し、同指数の価格および利回りの実績に概ね対応する投資成果をめざします。 ・原則として、対象指数とほぼ同程度に特定の産業または産業グループの株式に投資を集中します。 | |
| 主な投資制限 | ・一般に、総資産の90%以上を対象指数の構成銘柄に投資します。 | |
| 収益分配 | 一般に、インカムゲインに関して年2回、キャピタルゲインに関しては年1回の分配を行ないます。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬など | 純資産総額に対し年率0.60%(国内における消費税等相当額はかかりません。) | |
| 売買手数料 | 取扱会社が定める手数料とします。 | |
| 信託財産留保額 | ありません。 | |
| その他の費用など | 組入有価証券の売買時の売買委託手数料など。 | |
| その他 | ||
| 運用会社 | ブラックロック・ファンド・アドバイザーズ | |
| 信託期間 | 無期限(2000年7月25日設定) | |
| 決算日 | 毎年3月末日 | |
<上場インデックスファンド海外先進国株式(MSCI-KOKUSAI)>
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | 信託財産の1口あたりの純資産額の変動率を円換算したMSCI-KOKUSAIインデックス*の変動率に一致させることをめざして運用を行ないます。 | |
| 主な投資対象 | 投資信託証券を主要投資対象とします。 | |
| 投資方針 | 信託財産の1口あたりの純資産額の変動率を円換算したMSCI-KOKUSAIインデックスの変動率に一致させることをめざして、主として別に定める投資信託証券の一部またはすべてに投資を行ないます。 | |
| 主な投資制限 | ・投資信託証券、短期社債等、コマーシャル・ペーパーおよび指定金銭信託以外の有価証券への直接投資は行ないません。 ・外貨建資産への投資割合には、制限を設けません。 | |
| 収益分配 | 毎決算時に、信託財産から生ずる配当等収益から諸経費などを控除後、全額分配することを原則とします。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬 | ・純資産総額に対し年率0.162%(税抜0.15%) ・投資対象とする投資信託証券の組入れに係る信託報酬率(年率)0.108%(税抜0.1%)程度がかかり、受益者が実質的に負担する信託報酬率(年率)は0.27%(税抜0.25%)程度となります。 ※受益者が実質的に負担する信託報酬率(年率)は、投資対象とする投資信託証券の組入比率や当該投資信託証券の変更などにより変動します。 | |
| その他報酬 | 有価証券の貸付を行なった場合は、その品貸料に0.54(税抜0.5)以内を乗じて得た額 | |
| 売買手数料 | 取扱会社が定める手数料とします。 | |
| 信託財産留保額 | 解約時の基準価額に対し0.3%(1口当たり) | |
| その他の費用など | 組入有価証券の売買時の売買委託手数料、信託事務の処理に要する諸費用(監査費用、目論見書などの印刷および交付に係る費用など)、信託財産に関する租税、受益権の上場に係る費用など。 ※上記費用に付随する消費税等相当額を含みます。 | |
| その他 | ||
| 委託会社 | 日興アセットマネジメント株式会社 | |
| 受託会社 | 三井住友信託銀行株式会社 | |
| 信託期間 | 無期限(平成22年1月22日設定) | |
| 決算日 | 毎年1月20日 | |
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | 信託財産の中長期的な成長を図ることを目的として運用を行ないます。 | |
| 主な投資対象 | 「JPMエマージング株式マザーファンド(適格機関投資家専用)」(以下「マザーファンド」といいます。)の受益証券を主要投資対象とします。 | |
| 投資方針 | ・主として、マザーファンドの受益証券に投資します。 ・信託財産に属する外貨建資産(外国通貨表示の有価証券、預金その他の資産をいいます。以下同じ。)については、原則として為替ヘッジを行ないません。ただし、経済事情や投資環境などの急変などが起きた場合、為替ヘッジを行なうことがあります。 | |
| 主な投資制限 | ・株式への投資割合には、制限を設けません。 ・外貨建資産への投資割合には、制限を設けません。 ・投資信託証券(マザーファンドの受益証券は除きます。)への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。 | |
| 収益分配 | 毎決算時に、基準価額水準、市況動向などを勘案して、分配金額を決定します。ただし、必ず分配を行なうものではありません。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬 | 純資産総額に対し年率0.9288%(税抜0.86%) | |
| 申込手数料 | ありません。 | |
| 信託財産留保額 | ありません。 | |
| その他の費用など | 組入有価証券の売買時の売買委託手数料、信託事務の処理に要する諸費用(監査費用など)、信託財産に関する租税など。 ※上記費用に付随する消費税等相当額を含みます。 | |
| その他 | ||
| 委託会社 | JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社 | |
| 受託会社 | 三菱UFJ信託銀行株式会社 | |
| 信託期間 | 無期限(平成18年12月11日設定) | |
| 決算日 | 毎年3月、6月、9月、12月の各6日(休業日の場合は翌営業日) | |
(ご参考)JPMエマージング株式マザーファンド(適格機関投資家専用)
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | 信託財産の中長期的な成長を図ることを目的として運用を行ないます。 | |
| 主な投資対象 | ①世界の新興国で上場または取引されている株式に投資します。ここで「新興国」とは、投資顧問会社が、国内経済が成長過程にあると判断する国をいいます。 ②上記①の株式には、以下の有価証券を含みます。 イ.上記①の株式にかかる預託証券(金融商品取引法第2条第1項第20号で定めるものをいいます。以下同じ。) ロ.金融商品取引法第2条第1項第19号で定めるオプションを表示する証券または証書のうち、上記①の株式(複数の銘柄の場合を含みます。)または上記①の株式で構成される株価指数の価格に連動する投資成果を得ることを目的とするもの(以下「カバード・ワラント」といいます。) ハ.社債(外国法人の発行するものを含みます。)のうち、上記①の株式(複数の銘柄の場合を含みます。)または上記①の株式で構成される株価指数の価格に連動する投資成果を得ることを目的とするもの(以下「株価連動社債」といいます。) | |
| 投資方針 | ・主に、世界の新興国で上場または取引されている株式の中から収益性・成長性などを総合的に勘案して選択した銘柄に投資を行ない、信託財産の中長期的な成長をめざします。 ・投資にあたっては、直接投資に加えて預託証券、カバード・ワラントまたは株価連動社債を用いた投資も行ないます。 ・外貨建資産(外国通貨表示の有価証券、預金その他の資産をいいます。以下同じ。)については、為替ヘッジを行ないません。 | |
| 主な投資制限 | ・株式への投資には、制限を設けません。 ・外貨建資産への投資には、制限を設けません。 ・投資信託証券への投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。 | |
| 収益分配 | 収益分配は行ないません。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬 | ありません。 | |
| 申込手数料 | ありません。 | |
| 信託財産留保額 | ありません。 | |
| その他の費用など | 組入有価証券の売買時の売買委託手数料、信託事務の処理に要する諸費用、信託財産に関する租税など。 ※上記費用に付随する消費税等相当額を含みます。 | |
| その他 | ||
| 委託会社 | JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社 | |
| 受託会社 | 三菱UFJ信託銀行株式会社 | |
| 投資顧問会社 | J.P.モルガン・インベストメント・マネージメント・インク(投資一任) | |
| 信託期間 | 無期限(平成18年7月28日設定) | |
| 決算日 | 毎年7月26日(休業日の場合は翌営業日) | |
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | MSCIエマージング・マーケット・インデックス(新興国株式市場の値動きを表す指数です。)に連動する投資成果をめざします。 | |
| 主な投資対象 | MSCIエマージング・マーケット・インデックスの構成銘柄等を主要投資対象とします。 | |
| 投資方針 | ・主として、MSCIエマージング・マーケット・インデックスの構成銘柄等に投資し、同指数の価格および利回りの実績に概ね対応する投資成果をめざします。 ・原則として、対象指数とほぼ同程度に特定の産業または産業グループの株式に投資を集中します。 | |
| 主な投資制限 | ・一般に、総資産の90%以上を対象指数の構成銘柄に投資します。 | |
| 収益分配 | 一般に、インカムゲインに関して年2回、キャピタルゲインに関しては年1回の分配を行ないます。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬など | 純資産総額に対し年率0.75%以内(国内における消費税等相当額はかかりません。) | |
| 売買手数料 | 取扱会社が定める手数料とします。 | |
| 信託財産留保額 | ありません。 | |
| その他の費用など | 組入有価証券の売買時の売買委託手数料など。 | |
| その他 | ||
| 運用会社 | ブラックロック・ファンド・アドバイザーズ | |
| 信託期間 | 無期限(2003年4月7日設定) | |
| 決算日 | 毎年8月末日 | |
<上場インデックスファンド海外新興国株式(MSCIエマージング)>
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | 信託財産の1口あたりの純資産額の変動率を円換算したMSCI エマージング・マーケット・インデックス*の変動率に一致させることをめざして運用を行ないます。 | |
| 主な投資対象 | 投資信託証券を主要投資対象とします。 | |
| 投資方針 | 信託財産の1口あたりの純資産額の変動率を円換算したMSCI エマージング・マーケット・インデックスの変動率に一致させることをめざして、主として別に定める投資信託証券の一部またはすべてに投資を行ないます。 | |
| 主な投資制限 | ・投資信託証券、短期社債等、コマーシャル・ペーパーおよび指定金銭信託以外の有価証券への直接投資は行ないません。 ・外貨建資産への投資割合には、制限を設けません。 | |
| 収益分配 | 毎決算時に、信託財産から生ずる配当等収益から諸経費などを控除後、全額分配することを原則とします。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬 | ・純資産総額に対し年率0.162%(税抜0.15%) ・投資対象とする投資信託証券の組入れに係る信託報酬率(年率)0.108%(税抜0.1%)程度がかかり、受益者が実質的に負担する信託報酬率(年率)は0.27%(税抜0.25%)程度となります。 ※受益者が実質的に負担する信託報酬率(年率)は、投資対象とする投資信託証券の組入比率や当該投資信託証券の変更などにより変動します。 | |
| その他報酬 | 有価証券の貸付を行なった場合は、その品貸料に0.54(税抜0.5)以内を乗じて得た額 | |
| 売買手数料 | 取扱会社が定める手数料とします。 | |
| 信託財産留保額 | 解約時の基準価額に対し0.3%(1口当たり) | |
| その他の費用など | 組入有価証券の売買時の売買委託手数料、信託事務の処理に要する諸費用(監査費用、目論見書などの印刷および交付に係る費用など)、信託財産に関する租税、受益権の上場に係る費用など。 ※上記費用に付随する消費税等相当額を含みます。 | |
| その他 | ||
| 委託会社 | 日興アセットマネジメント株式会社 | |
| 受託会社 | 三井住友信託銀行株式会社 | |
| 信託期間 | 無期限(平成22年1月22日設定) | |
| 決算日 | 毎年1月20日 | |
<日興AMアジア・パシフィック・ファンド(除く日本) クラスA>(ルクセンブルグ籍米ドル建外国投資法人)
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | 日本を除くアジア太平洋地域の国の株式に投資を行ないます。 | |
| 主な投資対象 | 日本を除くアジア太平洋地域の国の株式を主要投資対象とします。 | |
| 投資方針 | ・主として、日本を除くアジア太平洋地域の国の株式に投資します。運用にあたっては、ボトムアップの企業分析とトップダウンのマクロ見通しを融合して、ポートフォリオを構築します。 | |
| 主な投資制限 | ・原則として、同一発行体が発行する有価証券の組入れは、純資産総額の10%以内とします。 ・借入れ額は、純資産総額の10%以内とします。 | |
| 収益分配 | 原則として、毎決算時に、収益分配を行なうことができます。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬など | 純資産総額に対して年率0.90%(国内における消費税等相当額はかかりません。) | |
| 申込手数料 | ありません。 | |
| 信託財産留保額 | ありません。 | |
| その他の費用など | 事務管理費用、資産の保管費用、有価証券売買時の売買委託手数料、設立に係る費用、法律顧問費用、監査費用、信託財産に関する租税など。 | |
| その他 | ||
| 投資顧問会社 | 日興アセットマネジメント アジア リミテッド | |
| 管理会社 | 日興アセットマネジメント ルクセンブルグ・エス・エイ | |
| 信託期間 | 無期限 | |
| 決算日 | 原則として、毎年12月31日 | |
<日本短期債券マスターファンド(適格機関投資家向け)>
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | 安定した収益の確保と信託財産の成長を目的として安定運用を行ないます。 | |
| 主な投資対象 | 「日本短期債券マザーファンド」受益証券を主要投資対象とします。 | |
| 投資方針 | ・主として、「日本短期債券マザーファンド」受益証券に投資を行ない、日興債券パフォーマンスインデックス(総合・短期)*の動きを上回る投資成果をめざします。 ・マザーファンド受益証券の組入比率は高位を保つことを原則とします。 なお、資金動向などによっては組入比率を引き下げる場合もあります。 ・また、市況動向によっては有価証券などへの直接投資を行なうこともあります。 ・ただし、市況動向に急激な変化が生じたとき、ならびに残存信託期間、残存元本が運用に支障をきたす水準となったときなどやむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。 | |
| 主な投資制限 | ・株式(新株引受権証券および新株予約権証券を含みます。)への投資割合は、信託財産の総額の10%以下とします。 ・投資信託証券(マザーファンドの受益証券を除きます。)への投資割合は、信託財産の総額の5%以下とします。 ・外貨建資産ヘの実質投資割合は、信託財産の総額の30%以下とします。 | |
| 収益分配 | 毎決算時に、基準価額水準、市況動向などを勘案して分配を行ないます。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬 | 純資産総額に対し年率0.162%(税抜0.15%) | |
| 申込手数料 | ファンドで買い付ける場合はありません。 | |
| 信託財産留保額 | 解約時の基準価額に対し0.1%(1口当たり) | |
| その他の費用など | 組入有価証券の売買時の売買委託手数料、信託事務の処理に要する諸費用(監査費用、運用報告書などの印刷および交付に係る費用など)、信託財産に関する租税など。 ※上記費用に付随する消費税等相当額を含みます。 | |
| その他 | ||
| 委託会社 | 日興アセットマネジメント株式会社 | |
| 受託会社 | 野村信託銀行株式会社 | |
| 信託期間 | 無期限(平成18年9月29日設定) | |
| 決算日 | 毎月22日(休業日の場合は翌営業日) | |
日興債券パフォーマンスインデックス(総合)には、債券の残存期間別に、短期・中期・長期などのサブインデックスがあり、日興債券パフォーマンスインデックス(総合・短期)は、残存期間1年以上3年未満の短期の債券市場の動きを表す指数です。
同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はSMBC日興証券株式会社に帰属します。また、SMBC日興証券株式会社は同指数の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。
(ご参考)日本短期債券マザーファンド
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | わが国の短期公社債に投資を行ない、安定した収益の確保と売買益の獲得をめざして運用を行ないます。 | |
| 主な投資対象 | わが国の短期公社債を主要投資対象とします。 | |
| 投資方針 | ・主としてわが国の短期公社債に投資を行ない、日興債券パフォーマンスインデックス(総合・短期)(以下「ベンチマーク」といいます。)の動きを上回る投資成果をめざして運用を行ないます。 ・投資対象とする公社債は、原則としてその格付(格付が付与されていない場合は、委託会社が当該格付と同等の信用度を有すると判断したものを用いるものとします。)が投資適格(BBBマイナス格相当以上)のものとします。 ・公社債への投資にあたっては、主にデュレーション調整戦略、イールド・カーブ調整戦略、セクター・アロケーション戦略、クレジット戦略および銘柄選択などにより、ベンチマークに対する超過収益の獲得をめざします。なお、債券先物取引などをヘッジ目的に限定せずに積極的に活用します。 ・ただし、資金動向、市況動向の急激な変化が生じたときなどやむを得ない事情が発生した場合ならびに信託財産の規模によっては、上記の運用ができない場合があります。 | |
| 主な投資制限 | ・株式(新株引受権証券、新株予約権証券および新株引受権付社債券を含みます。)への投資は行ないません。 ・外貨建資産への投資割合は、信託財産の純資産総額の30%以下とします。 | |
| 収益分配 | 収益分配は行ないません。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬 | ありません。 | |
| 申込手数料 | ありません。 | |
| 信託財産留保額 | 解約時の基準価額に対し0.1%(1口当たり) | |
| その他の費用など | 組入有価証券の売買時の売買委託手数料、信託事務の処理に要する諸費用、信託財産に関する租税など。 ※上記費用に付随する消費税等相当額を含みます。 | |
| その他 | ||
| 委託会社 | 日興アセットマネジメント株式会社 | |
| 受託会社 | 野村信託銀行株式会社 | |
| 信託期間 | 無期限(平成11年10月29日設定) | |
| 決算日 | 毎年10月28日(休業日の場合は翌営業日) | |
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | バークレイズ・グローバル・トレジャリー・インデックス(除く米国)(投資適格の国(米国を除く)が発行する現地通貨建て国債市場の値動きを表す指数です。)に連動する投資成果をめざします。 | |
| 主な投資対象 | バークレイズ・グローバル・トレジャリー・インデックス(除く米国)の構成銘柄等を主要投資対象とします。 | |
| 投資方針 | 主として、バークレイズ・グローバル・トレジャリー・インデックス(除く米国)の構成銘柄等に投資し、同指数の価格および利回りの実績に概ね対応する投資成果をめざします。 | |
| 主な投資制限 | ・一般に、総資産の80%以上を対象指数の構成銘柄に投資します。 | |
| 収益分配 | 一般に、毎月分配を行ないます。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬など | 純資産総額に対し年率0.50%(国内における消費税等相当額はかかりません。) | |
| 売買手数料 | 取扱会社が定める手数料とします。 | |
| 信託財産留保額 | ありません。 | |
| その他の費用など | 組入有価証券の売買時の売買委託手数料など。 | |
| その他 | ||
| 運用会社 | SSgA ファンズ・マネジメント・インク | |
| 信託期間 | 無期限(2007年10月2日設定) | |
| 決算日 | 毎年6月30日 | |
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | バークレイズ 米国総合インデックス(米国の米ドル建て投資適格債券市場の値動きを表す指数です。)に連動する投資成果をめざします。 | |
| 主な投資対象 | バークレイズ 米国総合インデックスの構成銘柄等を主要投資対象とします。 | |
| 投資方針 | ・主として、バークレイズ 米国総合インデックスの構成銘柄等に投資し、同指数の価格および利回りの実績に概ね対応する投資成果をめざします。 ・原則として、対象指数とほぼ同程度に特定の産業または産業グループの株式に投資を集中します。 | |
| 主な投資制限 | ・一般に、総資産の90%以上を対象指数の構成銘柄に投資します。 | |
| 収益分配 | 一般に、インカムゲインに関して毎月、キャピタルゲインに関しては年1回の分配を行ないます。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬など | 純資産総額に対し年率0.08%(国内における消費税等相当額はかかりません。) | |
| 売買手数料 | 取扱会社が定める手数料とします。 | |
| 信託財産留保額 | ありません。 | |
| その他の費用など | 組入有価証券の売買時の売買委託手数料など。 | |
| その他 | ||
| 運用会社 | ブラックロック・ファンド・アドバイザーズ | |
| 信託期間 | 無期限(2003年9月22日設定) | |
| 決算日 | 毎年2月末日 | |
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | バークレイズ米国国債(7-10年)インデックス(残存期間7年以上10年未満の米国国債の値動きを表す指数です。)に連動する投資成果をめざします。 | |
| 主な投資対象 | バークレイズ米国国債(7-10年)インデックスの構成銘柄等を主要投資対象とします。 | |
| 投資方針 | ・主として、バークレイズ米国国債(7-10年)インデックスの構成銘柄等に投資し、同指数の価格および利回りの実績に概ね対応する投資成果をめざします。 ・原則として、対象指数とほぼ同程度に特定の産業または産業グループの株式に投資を集中します。 | |
| 主な投資制限 | ・一般に、総資産の90%以上を対象指数の構成銘柄に投資します。 ・総資産の95%以上を米国国債に投資します。 ・対象指数の構成銘柄以外の米国国債への投資は、総資産の10%以下とします。 | |
| 収益分配 | 一般に、インカムゲインに関して毎月、キャピタルゲインに関しては年1回の分配を行ないます。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬など | 純資産総額に対し年率0.15%(国内における消費税等相当額はかかりません。) | |
| 売買手数料 | 取扱会社が定める手数料とします。 | |
| 信託財産留保額 | ありません。 | |
| その他の費用など | 組入有価証券の売買時の売買委託手数料など。 | |
| その他 | ||
| 運用会社 | ブラックロック・ファンド・アドバイザーズ | |
| 信託期間 | 無期限(2002年7月22日設定) | |
| 決算日 | 毎年2月末日 | |
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | バークレイズ米国国債(1-3年)インデックス(残存期間1年以上3年未満の米国国債の値動きを表す指数です。)に連動する投資成果をめざします。 | |
| 主な投資対象 | バークレイズ米国国債(1-3年)インデックスの構成銘柄等を主要投資対象とします。 | |
| 投資方針 | ・主として、バークレイズ米国国債(1-3年)インデックスの構成銘柄等に投資し、同指数の価格および利回りの実績に概ね対応する投資成果をめざします。 ・原則として、対象指数とほぼ同程度に特定の産業または産業グループの株式に投資を集中します。 | |
| 主な投資制限 | ・一般に、総資産の90%以上を対象指数の構成銘柄に投資します。 ・総資産の95%以上を米国国債に投資します。 ・対象指数の構成銘柄以外の米国国債への投資は、総資産の10%以下とします。 | |
| 収益分配 | 一般に、インカムゲインに関して毎月、キャピタルゲインに関しては年1回の分配を行ないます。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬など | 純資産総額に対し年率0.15%(国内における消費税等相当額はかかりません。) | |
| 売買手数料 | 取扱会社が定める手数料とします。 | |
| 信託財産留保額 | ありません。 | |
| その他の費用など | 組入有価証券の売買時の売買委託手数料など。 | |
| その他 | ||
| 運用会社 | ブラックロック・ファンド・アドバイザーズ | |
| 信託期間 | 無期限(2002年7月22日設定) | |
| 決算日 | 毎年2月末日 | |
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | バークレイズ 米国TIPSインデックス(シリーズL)(米国の物価連動国債市場の値動きを表す指数です。)に連動する投資成果をめざします。 | |
| 主な投資対象 | バークレイズ 米国TIPSインデックス(シリーズL)の構成銘柄等を主要投資対象とします。 | |
| 投資方針 | ・主として、バークレイズ 米国TIPSインデックス(シリーズL)の構成銘柄等に投資し、同指数の価格および利回りの実績に概ね対応する投資成果をめざします。 ・原則として、対象指数とほぼ同程度に特定の産業または産業グループの株式に投資を集中します。 | |
| 主な投資制限 | ・一般に、総資産の90%以上を対象指数の構成銘柄に投資します。 ・総資産の95%以上を米国国債に投資します。 ・対象指数の構成銘柄以外の米国国債への投資は、総資産の10%以下とします。 | |
| 収益分配 | 一般に、インカムゲインに関して毎月、キャピタルゲインに関しては年1回の分配を行ないます。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬など | 純資産総額に対し年率0.20%(国内における消費税等相当額はかかりません。) | |
| 売買手数料 | 取扱会社が定める手数料とします。 | |
| 信託財産留保額 | ありません。 | |
| その他の費用など | 組入有価証券の売買時の売買委託手数料など。 | |
| その他 | ||
| 運用会社 | ブラックロック・ファンド・アドバイザーズ | |
| 信託期間 | 無期限(2003年12月4日設定) | |
| 決算日 | 毎年10月末日 | |
<上場インデックスファンド海外債券(Citi WGBI)毎月分配型>
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | 信託財産の1口あたりの純資産額の変動率をシティ世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)の変動率に一致させることをめざして運用を行ないます。 | |
| 主な投資対象 | 投資信託証券を主要投資対象とします。 | |
| 投資方針 | 信託財産の1口あたりの純資産額の変動率をシティ世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)の変動率に一致させることをめざして、主として別に定める投資信託証券の一部またはすべてに投資を行ないます。 | |
| 主な投資制限 | ・投資信託証券、短期社債等、コマーシャル・ペーパーおよび指定金銭信託以外の有価証券への直接投資は行ないません。 ・外貨建資産への投資割合には、制限を設けません。 | |
| 収益分配 | 毎決算時に、信託財産から生ずる配当等収益から諸経費などを控除後、全額分配することを原則とします。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬 | ・純資産総額に対し年率0.162%(税抜0.15%) ・投資対象とする投資信託証券の組入れに係る信託報酬率(年率)0.108%(税抜0.1%)程度がかかり、受益者が実質的に負担する信託報酬率(年率)は0.27%(税抜0.25%)程度となります。 ※受益者が実質的に負担する信託報酬率(年率)は、投資対象とする投資信託証券の組入比率や当該投資信託証券の変更などにより変動します。 | |
| その他報酬 | 有価証券の貸付を行なった場合は、その品貸料に0.54(税抜0.5)以内を乗じて得た額 | |
| 売買手数料 | 取扱会社が定める手数料とします。 | |
| 信託財産留保額 | 解約時の基準価額に対し0.2%(1口当たり) | |
| その他の費用など | 組入有価証券の売買時の売買委託手数料、信託事務の処理に要する諸費用(監査費用、目論見書などの印刷および交付に係る費用など)、信託財産に関する租税、受益権の上場に係る費用など。 ※上記費用に付随する消費税等相当額を含みます。 | |
| その他 | ||
| 委託会社 | 日興アセットマネジメント株式会社 | |
| 受託会社 | 野村信託銀行株式会社 | |
| 信託期間 | 無期限(平成21年9月25日設定) | |
| 決算日 | 毎月10日 | |
<モルガン・スタンレー・グローバル・ハイ・イールド・ファンド F (適格機関投資家専用)>
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | 世界各国の高利回り債券への投資により、投資信託財産の長期的な成長を図ることを目的として、運用を行なうことを基本とします。 | |
| 主な投資対象 | 「モルガン・スタンレー・グローバル・ハイ・イールド・マザーファンド」(以下「マザーファンド」といいます。)受益証券を主要投資対象とします。ただし、直接債券などに投資する場合もあります。 | |
| 投資方針 | ・マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として世界各国の高利回り社債に投資を行なうことにより、高水準のインカムゲインの確保に加え、キャピタルゲインの獲得をめざします。 ・BofAメリルリンチ グローバル・ハイイールド・コンストレインド・インデックス(円ベース)*をベンチマークとします。 ・実質外貨建資産について為替ヘッジは原則として行ないません。ただし、為替に重大な影響を与えると判断される政治・経済情勢、金利動向などによっては、為替ヘッジを行なうことがあります。 ・市況動向、資金動向などによっては、上記のような運用ができない場合があります。 | |
| 主な投資制限 | ・マザーファンド受益証券への投資割合には、制限を設けません。 ・株式への実質投資割合は、投資信託財産の純資産総額の30%以下とします。 ・株式への実質投資は、転換社債の転換および新株予約権付社債のうち会社法第236条第1項第3号の財産が当該新株予約権付社債についての社債であって当該社債と当該新株予約権がそれぞれ単独で存在し得ないことをあらかじめ明確にしているもの(会社法施行前の旧商法第341条の3第1項第7号および第8号の定めがある新株予約権付社債を含め「転換社債型新株予約権付社債」といいます。)の新株予約権の行使により取得した株券または新株引受権証券、社債権者割当または株主割当により取得した株券および優先株券に限ります。 ・同一銘柄の株式への実質投資割合は、取得時において投資信託財産の純資産総額の5%以下とします。 ・外貨建資産への実質投資割合には制限を設けません。 ・同一銘柄の新株引受権証券および新株予約権証券への実質投資割合は、取得時において投資信託財産の純資産総額の5%以下とします。 ・同一銘柄の転換社債ならびに転換社債型新株予約権付社債への実質投資割合は、取得時において投資信託財産の純資産総額の10%以下とします。 ・投資信託証券(マザーファンド受益証券を除きます。)への実質投資割合は、投資信託財産の純資産総額の5%以下とします。 ・デリバティブ取引(スワップ取引、有価証券先物取引等、金利先渡取引および為替先渡取引をいいます。)は、ヘッジ目的に限定しません。デリバティブ取引によるポートフォリオのレバレッジは行ないません。 | |
| 収益分配 | 毎決算時に、収益分配金額は、基準価額の水準および分配原資の水準などを考慮して決定します。ただし、分配対象額が少額などの場合は、分配を行なわない場合もあります。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬 | 純資産総額に対し年率0.8964%(税抜0.83%) | |
| 申込手数料 | ありません。 | |
| 信託財産留保額 | 解約時の基準価額に対し0.3%(1口当たり) | |
| その他の費用など | 以下の費用が発生し、投資信託財産から支払います。これらの費用は事前に計算できないため、その総額や計算方法を記載しておりません。 ・組入有価証券を売買する際に生じる取引費用・外貨建資産の保管費用・信託事務の処理に要する諸費用・投資信託財産に係る監査報酬・法律顧問に対する報酬・法定開示書類の作成、印刷、提出および交付に係る費用 など ※上記費用に付随する消費税等相当額を含みます。 | |
| その他 | ||
| 委託会社 | モルガン・スタンレー・アセット・マネジメント投信株式会社 | |
| 受託会社 | 三菱UFJ信託銀行株式会社 | |
| 投資顧問会社 | モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・インク(投資一任) | |
| 信託期間 | 無期限(平成19年3月29日設定) | |
| 決算日 | 毎月7日(休業日の場合は翌営業日) | |
同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はBofAメリルリンチに帰属します。また、BofAメリルリンチは、同指数の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。
(ご参考)モルガン・スタンレー・グローバル・ハイ・イールド・マザーファンド
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | 世界各国の高利回り債券への投資により、投資信託財産の長期的な成長を図ることを目的として、運用を行なうことを基本とします。 | |
| 主な投資対象 | 世界各国の高利回り社債を主要投資対象とします。 | |
| 投資方針 | ・主として世界各国の高利回り社債に投資を行なうことにより、高水準のインカムゲインの確保に加え、キャピタルゲインの獲得を目的に、投資信託財産の長期的な成長をめざします。なお、世界各国のその他の公社債、転換社債、優先株式、変動利付商品に投資することもあります。 ・BofAメリルリンチ グローバル・ハイイールド・コンストレインド・インデックス(円ベース)をベンチマークとします。 ・業種分析による分散投資ならびにクレジット・リスク分析に基づく銘柄選定を基本とし、バリュー・アプローチによるアクティブ運用を行ないます。 ・投資にあたっては、原則として次の範囲で行ないます。 ①高利回り社債への投資割合は、投資信託財産の純資産総額の80%程度を下回らないものとします。 ②投資先の社債は、BB格、B格およびこれに準ずるものを中心とします。ただしそれらに限定するものではありません。 ③同一発行体の発行する公社債(ソブリン債、準ソブリン債を除きます。)への投資割合は、取得時において投資信託財産の純資産総額の10%以内とします。 ・外貨建資産について為替ヘッジは原則として行ないません。ただし、為替に重大な影響を与えると判断される政治・経済情勢、金利動向などによっては、為替ヘッジを行なうことがあります。 ・市況動向、資金動向などによっては、上記のような運用ができない場合があります。 | |
| 主な投資制限 | ・株式への投資割合は、投資信託財産の純資産総額の30%以下とします。 ・株式への投資は、転換社債の転換および新株予約権付社債のうち会社法第236条第1項第3号の財産が当該新株予約権付社債についての社債であって当該社債と当該新株予約権がそれぞれ単独で存在し得ないことをあらかじめ明確にしているもの(会社法施行前の旧商法第341条の3第1項第7号および第8号の定めがある新株予約権付社債を含め「転換社債型新株予約権付社債」といいます。)の新株予約権の行使により取得した株券または新株引受権証券、社債権者割当または株主割当により取得した株券および優先株券に限ります。 ・同一銘柄の株式への投資割合は、取得時において投資信託財産の純資産総額の5%以下とします。 ・外貨建資産への投資割合には制限を設けません。 ・同一銘柄の新株引受権証券および新株予約権証券への投資割合は、取得時において投資信託財産の純資産総額の5%以下とします。 ・同一銘柄の転換社債ならびに転換社債型新株予約権付社債への投資割合は、取得時において投資信託財産の純資産総額の10%以下とします。 ・投資信託証券への投資割合は、投資信託財産の純資産総額の5%以下とします。 ・デリバティブ取引(スワップ取引、有価証券先物取引等、金利先渡取引および為替先渡取引をいいます。)は、ヘッジ目的に限定しません。デリバティブ取引によるポートフォリオのレバレッジは行ないません。 | |
| 収益分配 | 収益分配は行ないません。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬 | ありません。 | |
| 申込手数料 | ありません。 | |
| 信託財産留保額 | ありません。 | |
| その他の費用など | 以下の費用が発生し、投資信託財産から支払います。これらの費用は事前に計算できないため、その総額や計算方法を記載しておりません。 ・組入有価証券を売買する際に生じる取引費用・外貨建資産の保管費用・信託事務の処理に要する諸費用・投資信託財産に関する租税 など ※上記費用に付随する消費税等相当額を含みます。 | |
| その他 | ||
| 委託会社 | モルガン・スタンレー・アセット・マネジメント投信株式会社 | |
| 受託会社 | 三菱UFJ信託銀行株式会社 | |
| 投資顧問会社 | モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・インク(投資一任) | |
| 信託期間 | 無期限(平成19年3月29日設定) | |
| 決算日 | 毎年6月7日(休業日の場合は翌営業日) | |
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | iBoxx米ドル建てリキッド・ハイイールド・インデックス(米国の米ドル建てハイイールド債券市場の値動きを表す指数です。)に連動する投資成果をめざします。 | |
| 主な投資対象 | iBoxx米ドル建てリキッド・ハイイールド・インデックスの構成銘柄等を主要投資対象とします。 | |
| 投資方針 | ・主として、iBoxx米ドル建てリキッド・ハイイールド・インデックスの構成銘柄等に投資し、同指数の価格および利回りの実績に概ね対応する投資成果をめざします。 ・原則として、対象指数とほぼ同程度に特定の産業または産業グループの株式に投資を集中します。 | |
| 主な投資制限 | ・一般に、総資産の90%以上を対象指数の構成銘柄に投資します。 | |
| 収益分配 | 一般に、インカムゲインに関して毎月、キャピタルゲインに関しては年1回の分配を行ないます。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬など | 純資産総額に対し年率0.50%以内(国内における消費税等相当額はかかりません。) | |
| 売買手数料 | 取扱会社が定める手数料とします。 | |
| 信託財産留保額 | ありません。 | |
| その他の費用など | 組入有価証券の売買時の売買委託手数料など。 | |
| その他 | ||
| 運用会社 | ブラックロック・ファンド・アドバイザーズ | |
| 信託期間 | 無期限(2007年4月4日設定) | |
| 決算日 | 毎年2月末日 | |
<スタンディッシュ・メロン世界新興国ソブリン・ファンド(適格機関投資家限定)>
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | 主として、「メロン世界新興国ソブリン・マザーファンド」受益証券への投資を通じ、新興国が発行した国債など(主として、現地通貨建てとしますが、米ドル建ておよびユーロ建ての国債なども含みます。)に投資することにより、安定的な収益確保を図るとともに、信託財産の中長期的に確実な成長をめざして運用を行なうことを基本とします。 | |
| 主な投資対象 | 「メロン世界新興国ソブリン・マザーファンド」(以下「マザーファンド」といいます。)受益証券を主要投資対象とします。 | |
| 投資方針 | ・マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として新興国の政府、政府機関もしくは企業の発行する債券(エマージング・マーケット債券)に投資します。(主として、現地通貨建てとしますが、米ドル建ておよびユーロ建ての国債なども含みます。) ・外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行ないません。 ・JPモルガン GBI‐EM ディバーシファイド(円ベース)*をベンチマークとします。 ・市況動向、資金動向その他の要因などによっては、上記のような運用ができない場合があります。 | |
| 主な投資制限 | ・マザーファンド受益証券の投資割合には、制限を設けません。 ・株式(新株引受権証券および新株予約権証券を含みます。)への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の10%以下とします。 ・外貨建資産への実質投資割合には、制限を設けません。 | |
| 収益分配 | 原則として、毎決算時に収益分配を行ないます。収益分配金額は、基準価額水準などを勘案して委託会社が決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には分配を行なわないことがあります。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬 | 純資産総額に対し年率0.6048%(税抜0.56%) | |
| 申込手数料 | ありません。 | |
| 信託財産留保額 | ありません。 | |
| その他の費用など | 組入有価証券の売買時の売買委託手数料、信託事務の処理に要する諸費用(監査費用など)、信託財産に関する租税など。 ※上記費用に付随する消費税等相当額を含みます。 | |
| その他 | ||
| 委託会社 | BNYメロン・アセット・マネジメント・ジャパン株式会社 | |
| 受託会社 | 三井住友信託銀行株式会社 | |
| 信託期間 | 無期限(平成19年8月1日設定) | |
| 決算日 | 毎月17日(休業日の場合は翌営業日) | |
同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はJPモルガンに帰属します。また、JPモルガンは、同指数の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。
(ご参考)メロン世界新興国ソブリン・マザーファンド
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | 信託財産の中長期的な成長をめざして運用を行ないます。 | |
| 主な投資対象 | 新興国が発行した現地通貨建ての国債などを主要投資対象とします。 | |
| 投資方針 | ・主として、現地通貨建ての新興国の政府、政府機関もしくは企業の発行する債券(エマージング・マーケット債券)に投資します。 ・ポートフォリオの構築にあたっては、同一国の債券への投資割合を取得時の信託財産の純資産総額の25%以下とするほか、現地通貨以外の通貨建ての債券への投資割合を取得時の信託財産の純資産総額の30%以下とすることを基本とします。 ・外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行ないません。 ・JPモルガン GBI‐EM ディバーシファイド(円ベース)をベンチマークとします。 ・運用にあたっては、スタンディッシュ・メロン・アセット・マネジメント・カンパニー・エル・エル・シーに、運用の指図に関する権限を委託します。 ・市況動向、資金動向その他の要因などによっては、上記のような運用ができない場合があります。 | |
| 主な投資制限 | ・株式、新株引受権証券および新株予約権証券への投資割合は、信託財産の純資産総額の10%以下とします。 ・同一銘柄の株式への投資割合は、信託財産の純資産総額の10%以下とします。 ・投資信託証券への投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。 ・同一銘柄の新株引受権証券および新株予約権証券への投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。 ・同一銘柄の転換社債型新株予約権付社債への投資割合は、信託財産の純資産総額の10%以下とします。 ・外貨建資産への投資割合には、制限を設けません。 ・デリバティブ取引の利用は、ヘッジ目的に限定しません。 ・外国為替取引(直物為替先渡取引を含みます。)の利用は、ヘッジ目的に限定しません。 | |
| 収益分配 | 収益分配は行ないません。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬 | ありません。 | |
| 申込手数料 | ありません。 | |
| 信託財産留保額 | ありません。 | |
| その他の費用など | 組入有価証券の売買時の売買委託手数料、信託事務の処理に要する諸費用、信託財産に関する租税など。 ※上記費用に付随する消費税等相当額を含みます。 | |
| その他 | ||
| 委託会社 | BNYメロン・アセット・マネジメント・ジャパン株式会社 | |
| 受託会社 | 三井住友信託銀行株式会社 | |
| 投資顧問会社 | スタンディッシュ・メロン・アセット・マネジメント・カンパニー・エル・エル・シー(投資一任) | |
| 信託期間 | 無期限(平成19年5月31日設定) | |
| 決算日 | 毎年5月17日(休業日の場合は翌営業日) | |
<マーケット・ベクトル新興国債券(現地通貨建て)ETF>(米国籍米ドル建外国投資法人)
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | JPモルガン国債指数新興国市場グローバル・コアに連動する投資成果をめざします。 | |
| 主な投資対象 | JPモルガン国債指数新興国市場グローバル・コアの構成銘柄等を主要投資対象とします。 | |
| 投資方針 | JPモルガン国債指数新興国市場グローバル・コアの構成銘柄等に投資し、同指数の価格および利回りにできるだけ連動する投資成果を上げることを目標とします。 | |
| 主な投資制限 | ・通常、JPモルガン国債指数新興国市場グローバル・コアを構成する証券に資産全体の80%以上を投資します。 ・JPモルガン国債指数新興国市場グローバル・コアが特定の産業や産業グループに集中する場合、ファンドは特定の産業または産業グループに集中して投資を行うことがあります。 | |
| 収益分配 | 原則として、インカムゲインに関して毎月、キャピタルゲインに関しては年1回の分配を行ないます。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬など | 純資産総額に対し年率0.49%以内(国内における消費税等相当額はかかりません。) | |
| 売買手数料 | 取扱会社が定める手数料とします。 | |
| 信託財産留保額 | ありません。 | |
| その他の費用など | 組入有価証券の売買時の売買委託手数料など。 | |
| その他 | ||
| 運用会社 | ヴァン・エック・アソシエーツ・コーポレーション | |
| 信託期間 | 無期限(2010年7月22日設定) | |
| 決算日 | 毎年4月末日 | |
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | JPモルガン EMBI グローバル・コア・インデックス(米ドル建てエマージング市場債券の値動きを表す指数です。)に連動する投資成果をめざします。 | |
| 主な投資対象 | JPモルガン EMBI グローバル・コア・インデックスの構成銘柄等を主要投資対象とします。 | |
| 投資方針 | ・主として、JPモルガン EMBI グローバル・コア・インデックスの構成銘柄等に投資し、同指数の価格および利回りの実績に概ね対応する投資成果をめざします。 ・原則として、対象指数とほぼ同程度に特定の産業または産業グループの株式に投資を集中します。 | |
| 主な投資制限 | ・一般に、総資産の90%以上を対象指数の構成銘柄に投資します。 | |
| 収益分配 | 一般に、インカムゲインに関して毎月、キャピタルゲインに関しては年1回の分配を行ないます。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬など | 純資産総額に対し年率0.60%以内(国内における消費税等相当額はかかりません。) | |
| 売買手数料 | 取扱会社が定める手数料とします。 | |
| 信託財産留保額 | ありません。 | |
| その他の費用など | 組入有価証券の売買時の売買委託手数料など。 | |
| その他 | ||
| 運用会社 | ブラックロック・ファンド・アドバイザーズ | |
| 信託期間 | 無期限(2007年12月17日設定) | |
| 決算日 | 毎年10月末日 | |
<世界REITマザーファンド>
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | 世界各国の金融商品取引所に上場する不動産投信(一般社団法人投資信託協会規則に定める不動産投信等をいいます。)の投資信託証券(以下「不動産投資信託証券」といいます。)に投資を行ない、インカム収益の確保と中長期的な信託財産の成長をめざして運用を行ないます。 | |
| 主な投資対象 | 世界各国の金融商品取引所に上場する不動産投資信託証券を主要投資対象とします。 | |
| 投資方針 | ・主として、世界各国の金融商品取引所に上場する不動産投資信託証券に投資を行ない、インカム収益の確保を図るとともに、中長期的な信託財産の成長をめざします。 ・不動産投資信託証券の銘柄選定にあたっては、世界各国の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券の中から、各銘柄毎の利回り水準、市況動向、安定性、流動性に加えて、ファンダメンタルズや割安性の分析も行ない、投資を行ないます。 ・不動産投資信託証券の組入比率は、高位を維持することを基本とします。 ・外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行ないません。 ・ただし、市況動向に急激な変化が生じたとき、ならびに残存信託期間、残存元本が運用に支障をきたす水準となったときなどやむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。 | |
| 主な投資制限 | ・投資信託証券、短期社債等、コマーシャル・ペーパーおよび指定金銭信託以外の有価証券への直接投資は行ないません。 ・有価証券先物取引等の派生商品取引ならびに有価証券の貸付、空売りおよび借入れは行ないません。 ・投資信託証券への投資割合には、制限を設けません。 ・同一銘柄の投資信託証券への投資は、信託財産の純資産総額の30%以下とします。 ・外貨建資産への投資割合には、制限を設けません。 | |
| 収益分配 | 収益分配は行ないません。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬 | ありません。 | |
| 申込手数料 | ありません。 | |
| 信託財産留保額 | ありません。 | |
| その他の費用など | 組入有価証券の売買時の売買委託手数料、信託事務の処理に要する諸費用、信託財産に関する租税など。 ※上記費用に付随する消費税等相当額を含みます。 | |
| その他 | ||
| 委託会社 | 日興アセットマネジメント株式会社 | |
| 受託会社 | みずほ信託銀行株式会社 | |
| 投資顧問会社 | ラサール インベストメント マネージメント セキュリティーズ エルエルシー(投資一任) | |
| 信託期間 | 無期限(平成16年3月26日設定) | |
| 決算日 | 毎年1月5日(休業日の場合は翌営業日) | |
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | S&Pグローバル1200エネルギー・セクター・インデックス(世界のエネルギー関連株式市場の値動きを表す指数です。)に連動する投資成果をめざします。 | |
| 主な投資対象 | S&Pグローバル1200エネルギー・セクター・インデックスの構成銘柄等を主要投資対象とします。 | |
| 投資方針 | ・主として、S&Pグローバル1200エネルギー・セクター・インデックスの構成銘柄等に投資し、同指数の価格および利回りの実績に概ね対応する投資成果をめざします。 ・原則として、対象指数とほぼ同程度に特定の産業または産業グループの株式に投資を集中します。 | |
| 主な投資制限 | ・一般に、総資産の90%以上を対象指数の構成銘柄に投資します。 | |
| 収益分配 | 一般に、インカムゲインに関して年2回、キャピタルゲインに関しては年1回の分配を行ないます。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬など | 純資産総額に対し年率0.48%以内(国内における消費税等相当額はかかりません。) | |
| 売買手数料 | 取扱会社が定める手数料とします。 | |
| 信託財産留保額 | ありません。 | |
| その他の費用など | 組入有価証券の売買時の売買委託手数料など。 | |
| その他 | ||
| 運用会社 | ブラックロック・ファンド・アドバイザーズ | |
| 信託期間 | 無期限(2001年11月12日設定) | |
| 決算日 | 毎年3月末日 | |
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | S&P GSCI トータル・リターン・インデックス(コモディティ市場の値動きを表す指数です。)に連動する投資成果をめざします。 | |
| 主な投資対象 | S&P GSCI エクセス・リターン・インデックスの先物取引および短期証券等を主要投資対象とします | |
| 投資方針 | S&P GSCI トータル・リターン・インデックスの値動きと概ね対応する投資成果をめざします。 | |
| 主な投資制限 | - | |
| 収益分配 | 分配を行なう義務はありません。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬など | 純資産総額に対し年率0.75%(国内における消費税等相当額はかかりません。) | |
| 売買手数料 | 取扱会社が定める手数料とします。 | |
| 信託財産留保額 | ありません。 | |
| その他の費用など | 組入有価証券の売買時の売買委託手数料など。 | |
| その他 | ||
| 運用会社 | iシェアーズ・デラウェア・トラスト・スポンサー・エルエルシー | |
| 信託期間 | 無期限(2006年7月10日設定) | |
| 決算日 | 毎年12月末日 | |
<ナチュラル・リソース・ファンド ブラジルレアル・クラス>(ケイマン籍円建外国投資信託)
<ナチュラル・リソース・ファンド 南アフリカランド・クラス>(ケイマン籍円建外国投資信託)
<ナチュラル・リソース・ファンド オーストラリアドル・クラス>(ケイマン籍円建外国投資信託)
<ナチュラル・リソース・ファンド 日本円・クラス>(ケイマン籍円建外国投資信託)
<ナチュラル・リソース・ファンド 米ドル・クラス>(ケイマン籍円建外国投資信託)
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | 信託財産の中長期的な成長をめざします。 | |
| 主な投資対象 | 世界の米ドル建て資源関連株式(預託証書を含みます。)を主要投資対象とします。 | |
| 投資方針 | <全クラス共通>・世界の米ドル建て資源関連株式(預託証書を含みます。)を主要投資対象とします。 ・銘柄選択にあたっては、企業の財務データなどに基づく定量分析と業界内での競争力や経営者のマネジメント能力の評価といった定性分析を実施します。 <ブラジルレアル・クラス>・原則として、純資産総額と同額程度のブラジルレアル買い/米ドル売りの為替取引を行ないます。 <南アフリカランド・クラス>・原則として、純資産総額と同額程度の南アフリカランド買い/米ドル売りの為替取引を行ないます。 <オーストラリアドル・クラス>・原則として、純資産総額と同額程度のオーストラリアドル買い/米ドル売りの為替取引を行ないます。 <日本円・クラス>・原則として、純資産総額と同額程度の日本円買い/米ドル売りの為替ヘッジを行ないます。 <米ドル・クラス>・原則として、米ドル建てのまま運用を行ないます。 | |
| 主な投資制限 | ・株式への投資割合に制限を設けません。 ・外貨建資産への投資割合には制限を設けません。 | |
| 収益分配 | 原則として、毎月12日(休日の場合は翌営業日)に分配を行ないます。 なお、管理会社の判断により収益分配を行なわないことがあります。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬など | 純資産総額に対して年率0.71%以内 (国内における消費税等相当額はかかりません。) | |
| 申込手数料 | ありません。 | |
| 信託財産留保額 | ありません。 | |
| その他の費用など | 事務管理費用、資産の保管費用、有価証券売買時の売買委託手数料、設立に係る費用、法律顧問費用、監査費用、信託財産に関する租税など。 | |
| その他 | ||
| 投資顧問会社 | 日興アセットマネジメント アメリカズ・インク | |
| 管理会社 | 日興AMグローバル・ケイマン・リミテッド | |
| 信託期間 | 2109年12月31日まで | |
| 決算日 | 原則として、毎年2月末日 | |
<世界インフラ株マザーファンド>
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | 世界各国の株式等に投資を行ない、安定した収益の確保と中長期的な信託財産の成長をめざして運用を行ないます。 | |
| 主な投資対象 | 世界各国の企業が発行する金融商品取引所上場株式(預託証券を含みます。)および株式に類似する権利を主要投資対象とします。 | |
| 投資方針 | ・主として、世界各国のインフラ関連企業の金融商品取引所上場の株式(預託証券を含みます。)および株式に類似する権利(「株式等」といいます。)に投資を行ない、安定した収益の確保と中長期的な信託財産の成長をめざします。 ・株式等の銘柄選定にあたっては、市場動向や銘柄毎の成長性、収益性および流動性などを勘案して投資を行ないます。 ・株式等の組入比率は、高位を維持することを基本とします。 ・なお、株式に類似する権利への投資比率は、信託財産の純資産総額の50%未満とします。 ・外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行ないませんが、市況環境などを勘案して為替ヘッジを行なうことがあります。この場合、ヘッジコストなどを勘案して、当該外貨建資産と異なる通貨により為替ヘッジを行なうこともあります。 ・ただし、市況動向に急激な変化が生じたとき、ならびに残存信託期間、残存元本が運用に支障をきたす水準となったときなどやむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。 | |
| 主な投資制限 | ・株式(新株引受権証券および新株予約権証券を含みます。)への投資割合には、制限を設けません。 ・投資信託証券への投資割合は、信託財産の総額の5%以下とします。 ・外貨建資産への投資割合には、制限を設けません。 | |
| 収益分配 | 収益分配は行ないません。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬 | ありません。 | |
| 申込手数料 | ありません。 | |
| 信託財産留保額 | ありません。 | |
| その他の費用など | 組入有価証券の売買時の売買委託手数料、信託事務の処理に要する諸費用、信託財産に関する租税など。 ※上記費用に付随する消費税等相当額を含みます。 | |
| その他 | ||
| 委託会社 | 日興アセットマネジメント株式会社 | |
| 受託会社 | みずほ信託銀行株式会社 | |
| 投資顧問会社 | マッコーリー・キャピタル・インベストメント・マネジメント(オーストラリア)リミテッド(投資一任) | |
| 信託期間 | 無期限(平成19年4月26日設定) | |
| 決算日 | 毎年6月12日(休業日の場合は翌営業日) | |
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | S&Pグローバル・インフラストラクチャー・インデックス(世界のインフラストラクチャー関連株式市場の値動きを表す指数です。)に連動する投資成果をめざします。 | |
| 主な投資対象 | S&Pグローバル・インフラストラクチャー・インデックスの構成銘柄等を主要投資対象とします。 | |
| 投資方針 | ・主として、S&Pグローバル・インフラストラクチャー・インデックスの構成銘柄等に投資し、同指数の価格および利回りの実績に概ね対応する投資成果をめざします。 ・原則として、対象指数とほぼ同程度に特定の産業または産業グループの株式に投資を集中します。 | |
| 主な投資制限 | ・一般に、総資産の90%以上を対象指数の構成銘柄に投資します。 | |
| 収益分配 | 一般に、インカムゲインに関して年2回、キャピタルゲインに関しては年1回の分配を行ないます。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬など | 純資産総額に対し年率0.48%以内(国内における消費税等相当額はかかりません。) | |
| 売買手数料 | 取扱会社が定める手数料とします。 | |
| 信託財産留保額 | ありません。 | |
| その他の費用など | 組入有価証券の売買時の売買委託手数料など。 | |
| その他 | ||
| 運用会社 | ブラックロック・ファンド・アドバイザーズ | |
| 信託期間 | 無期限(2007年12月10日設定) | |
| 決算日 | 毎年3月末日 | |
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | 水関連企業への投資を行ない、中長期的な信託財産の成長をめざして運用を行ないます。 | |
| 主な投資対象 | 世界各国の株式市場に上場している水関連企業を主要投資対象とします。 | |
| 投資方針 | ・世界の水関連企業の中から、持続的な成長が期待できる企業を選定し、投資します。 ・外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行ないません。 | |
| 主な投資制限 | ・1銘柄の組入れは、原則として組入れ時の純資産総額の10%を限度として投資します。 ・借入残高の合計金額が、純資産総額の10%未満の範囲で借入れを行なう場合があります。 | |
| 収益分配 | 毎決算時に、分配金額は、基準価額水準、市況動向などを勘案して決定し、分配対象額が少額の場合には分配を行なわないこともあります。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬など | 純資産総額に対して年率0.58%(国内における消費税等相当額はかかりません。) ※この他に、固定報酬として月額30万円がかかります。 | |
| 申込手数料 | ありません。 | |
| 信託財産留保額 | ありません。 | |
| その他の費用など | 事務管理費用、資産の保管費用、有価証券売買時の売買委託手数料、設立に係る費用、法律顧問費用、監査費用、信託財産に関する租税など。 | |
| その他 | ||
| 投資顧問会社 | ロベコSAM | |
| 管理会社 | 日興AMグローバル・ケイマン・リミテッド | |
| 信託期間 | 無期限 | |
| 決算日 | 原則として、毎年12月31日 | |
<パワーシェアーズ・ウォーター・リソーシーズ・ポートフォリオ>(米国籍米ドル建外国投資信託)
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | ナスダック OMX 米国ウォーター・インデックス(米国の水事業関連株式市場の値動きを表す指数です。)に連動する投資成果をめざします。 | |
| 主な投資対象 | ナスダック OMX 米国ウォーター・インデックスの構成銘柄等を主要投資対象とします。 | |
| 投資方針 | 主として、ナスダック OMX 米国ウォーター・インデックスの構成銘柄等に投資し、同指数の価格および利回りの実績に概ね対応する投資成果をめざします。 | |
| 主な投資制限 | ・一般に、総資産の90%以上を対象指数の構成銘柄に投資します。 | |
| 収益分配 | 一般に、年4回の分配を行ないます。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬など | 純資産総額に対し年率0.50%(国内における消費税等相当額はかかりません。) | |
| 売買手数料 | 取扱会社が定める手数料とします。 | |
| 信託財産留保額 | ありません。 | |
| その他の費用など | 組入有価証券の売買時の売買委託手数料など。 | |
| その他 | ||
| 運用会社 | インベスコ・パワーシェアーズ・キャピタル・マネジメント・エルエルシー | |
| 信託期間 | 無期限(2005年12月6日設定) | |
| 決算日 | 毎年4月30日 | |
| 運用の基本方針 | ||
| 基本方針 | ロング・ショート相対価値戦略により、世界の株式市場や債券市場と相関の低い安定的な絶対リターンを獲得することをめざします。 | |
| 主な投資対象 | OECD諸国の債券および通貨を主な投資対象とします。 | |
| 投資方針 | ・先進各国の債券先物取引および外国為替予約取引などを用いたロング・ショート相対価値戦略を採用することで、世界の株式市場や債券市場に対して相関の低いリターンの獲得をめざします。 ・独自に開発された計量モデルによる分析に、運用チームによる定性分析を加味してポートフォリオを構築します。 ・外貨建資産に関しては、原則として為替ヘッジを行ないます。 ・ただし、市況動向に急激な変化が生じたときなどやむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。 | |
| 主な投資制限 | ・株式への投資割合には制限を設けません。 ・外貨建資産への投資割合に制限を設けません。 | |
| 収益分配 | 原則として、分配は行ないません。ただし、管理会社の判断により分配を行なう場合もあります。 | |
| ファンドに係る費用 | ||
| 信託報酬など | 純資産総額に対し年率1.65%以内※(国内における消費税等相当額はかかりません。) さらに、当該ファンドの純資産価額(固定報酬控除後、成功報酬控除前)がハイ・ウォーター・マーク(純資産価額の過去の最高値)を上回る場合、その上回る分の20%相当額を成功報酬としてファンドから収受します。 ※この他に、固定報酬として年額8,500米ドルがかかります。 | |
| 申込手数料 | ありません。 | |
| 信託財産留保額 | ありません。 | |
| その他の費用など | 事務管理費用、資産の保管費用、有価証券売買時の売買委託手数料、設立に係る費用、法律顧問費用、監査費用、信託財産に関する租税など。 | |
| その他 | ||
| 投資顧問会社 | 日興アセットマネジメント アメリカズ・インク | |
| 管理会社 | 日興AMグローバル・ケイマン・リミテッド | |
| 信託期間 | 無期限 | |
| 決算日 | 毎年12月31日 | |
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
