半期報告書(内国投資信託受益証券)-第29期(平成26年9月17日-平成27年9月14日)

(3)【中間注記表】
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)

	当中間財務諸表対象期間
1.有価証券の評価基準および評価方法	親投資信託受益証券 移動平均法に基づき、親投資信託受益証券の基準価額で評価しております。
2.その他中間財務諸表作成のための基本となる重要な事項	中間計算期間末日の取扱い 平成26年9月13日、平成26年9月14日および平成26年9月15日が休日のため、信託約款第34条により、第28期計算期間末日を平成26年9月16日としており、当中間計算期間末日を平成27年3月16日としております。

(中間貸借対照表に関する注記)

区分	前計算期間末 (平成26年9月16日現在)	当中間計算期間末 (平成27年3月16日現在)
※1信託財産に係る期首元本額、期中追加設定元本額および期中解約元本額
期首元本額	21,397,075円	39,886,648円
期中追加設定元本額	26,465,462円	24,905,015円
期中一部解約元本額	7,975,889円	6,566,810円
受益権の総数	39,886,648口	58,224,853口
1口当たりの純資産額	1.1378円	1.2217円
(1万口当たりの純資産額)	(11,378円)	(12,217円)

(中間損益及び剰余金計算書に関する注記)

	当中間財務諸表対象期間
※1信託財産の運用の指図に関する権限の全部または一部を委託するために要する費用として委託者報酬の中から支弁している額	JPMコクサイ・ダイナミック・マザーファンドⅡ(適格機関投資家専用) 報酬対象期間の毎月末時点におけるベビーファンドの信託財産に属する当該マザーファンドの受益証券の時価総額を平均した額に年率0.5%を乗じ、当該報酬対象期間の日数に応じて実日数に基づき日割り計算して得た金額
	JPMエマージング株式マザーファンド(適格機関投資家専用) 報酬対象期間の毎月末時点におけるベビーファンドの信託財産に属する当該マザーファンドの受益証券の時価総額を平均した額に年率0.5%を乗じ、当該報酬対象期間の日数に応じて実日数に基づき日割り計算して得た金額
	JPM世界投資適格債券マザーファンド(適格機関投資家専用) 報酬対象期間の毎月末時点におけるベビーファンドの信託財産に属する当該マザーファンドの受益証券の時価総額を平均した額に年率0.25%を乗じ、当該報酬対象期間の日数に応じて実日数に基づき日割り計算して得た金額
	JPM米国高利回り社債マザーファンド(適格機関投資家専用) 報酬対象期間の毎月末時点におけるベビーファンドの信託財産に属する当該マザーファンドの受益証券の時価総額を平均した額に年率0.35%を乗じ、当該報酬対象期間の日数に応じて実日数に基づき日割り計算して得た金額
	JPM新興国現地通貨ソブリン・マザーファンド(適格機関投資家専用) 報酬対象期間の毎月末時点におけるベビーファンドの信託財産に属する当該マザーファンドの受益証券の時価総額を平均した額に年率0.35%を乗じ、当該報酬対象期間の日数に応じて実日数に基づき日割り計算して得た金額
	上記それぞれに算出した額の合計額

(金融商品に関する注記)
金融商品の時価等に関する事項

	前計算期間末または当中間計算期間末
1.中間貸借対照表計上額、時価およびその差額	中間貸借対照表計上額は前計算期間末または当中間計算期間末の時価で計上しているため、その差額はありません。
2.時価の算定方法	(1)有価証券 「重要な会計方針に係る事項に関する注記」に記載しております。 (2)有価証券以外の金融商品 有価証券以外の金融商品は、短期間で決済され、時価は帳簿価額と近似していることから、当該金融商品の帳簿価額を時価としております。
3.金融商品の時価等に関する事項についての補足説明	金融商品の時価には、市場価格に基づく価額のほか、市場価格がない場合には合理的に算定された価額が含まれております。当該価額の算定においては、一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件によった場合、当該価額が異なることもあります。

(デリバティブ取引等に関する注記)
該当事項はありません。
(参考)
当ファンドは「JPMジャパン・フォーカス・マザーファンドⅡ(適格機関投資家専用)」受益証券、「JPMコクサイ・ダイナミック・マザーファンドⅡ(適格機関投資家専用)」受益証券、「JPMエマージング株式マザーファンド(適格機関投資家専用)」受益証券、「JPM日本投資適格債券マザーファンド(適格機関投資家専用)」受益証券、「JPM世界投資適格債券マザーファンド(適格機関投資家専用)」受益証券、「JPM米国高利回り社債マザーファンド(適格機関投資家専用)」受益証券および「JPM新興国現地通貨ソブリン・マザーファンド(適格機関投資家専用)」受益証券を主要投資対象としており、中間貸借対照表の資産の部に計上された「親投資信託受益証券」は、全て同親投資信託の受益証券であります。
尚、同親投資信託の状況は以下の通りであります。
「JPMジャパン・フォーカス・マザーファンドⅡ(適格機関投資家専用)」の状況
尚、以下に記載した情報は監査の対象外であります。
(1)貸借対照表

			(単位:円)
区分	注記 番号	(平成26年9月16日現在)	(平成27年3月16日現在)
		金額	金額
資産の部
流動資産
コール・ローン		20,271,567	31,866,995
株式		1,690,008,090	1,542,499,190
未収入金		67,096,748	26,264,492
未収配当金		-	1,252,150
未収利息		11	17
流動資産合計		1,777,376,416	1,601,882,844
資産合計		1,777,376,416	1,601,882,844
負債の部
流動負債
未払金		13,881,449	27,386,432
未払解約金		60,513,045	17,232,468
流動負債合計		74,394,494	44,618,900
負債合計		74,394,494	44,618,900
純資産の部
元本等
元本	※1	799,896,475	622,341,658
剰余金
剰余金又は欠損金(△)		903,085,447	934,922,286
元本等合計		1,702,981,922	1,557,263,944
純資産合計		1,702,981,922	1,557,263,944
負債純資産合計		1,777,376,416	1,601,882,844

(注)「JPMジャパン・フォーカス・マザーファンドⅡ(適格機関投資家専用)」の計算期間は、毎年11月28日から翌年11月27日までであり、当ファンドの計算期間と異なります。上記の貸借対照表は、平成26年9月16日および平成27年3月16日における同親投資信託の状況であります。
(2)注記表
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)

	当財務諸表対象期間
1.有価証券の評価基準および評価方法	株式 移動平均法に基づき、以下のとおり原則として時価で評価しております。
	(1)金融商品取引所等に上場されている有価証券 金融商品取引所等に上場されている有価証券は、原則として金融商品取引所等における計算期間末日の最終相場(外貨建証券の場合は計算期間末日において知りうる直近の最終相場)で評価しております。 計算期間末日に当該金融商品取引所等の最終相場がない場合には、当該金融商品取引所等における直近の日の最終相場で評価しておりますが、直近の日の最終相場によることが適当でないと認められた場合は、当該金融商品取引所等における計算期間末日又は直近の日の気配相場で評価しております。
	(2)金融商品取引所等に上場されていない有価証券 当該有価証券については、原則として、日本証券業協会発表の売買参考統計値(平均値)、金融機関の提示する価額(ただし、売気配相場は使用しない)又は価格提供会社の提供する価額のいずれかから入手した価額で評価しております。
	(3)時価が入手できなかった有価証券 適正な評価額を入手できなかった場合又は入手した評価額が時価と認定できない事由が認められた場合は、委託会社が忠実義務に基づいて合理的事由をもって時価と認めた価額もしくは受託者と協議のうえ両者が合理的事由をもって時価と認めた価額で評価しております。
2.デリバティブ等の評価基準および評価方法	デリバティブ取引 個別法に基づき、原則として時価で評価しております。 時価評価にあたっては、原則として計算期間末日に知りうる直近の日の主たる取引所の発表する清算値段又は最終相場によっております。

(貸借対照表に関する注記)

区分	(平成26年9月16日現在)	(平成27年3月16日現在)
※1本報告書における開示対象ファンドの期首における当該親投資信託の元本額、期中追加設定元本額および期中解約元本額
期首元本額	1,013,379,265円	799,896,475円
期中追加設定元本額	762,201,484円	298,873,007円
期中解約元本額	975,684,274円	476,427,824円
元本の内訳(注)
JPM資産分散ファンド	1,301,750円	1,851,998円
JPMジャパン・フォーカス・ファンド	717,652,537円	504,582,311円
JPMジャパン・フォーカス・ファンドF(適格機関投資家専用)	80,942,188円	115,907,349円
合 計	799,896,475円	622,341,658円
受益権の総数	799,896,475口	622,341,658口
1口当たりの純資産額	2.1290円	2.5023円
(1万口当たりの純資産額)	(21,290円)	(25,023円)

(注)当該親投資信託受益証券を投資対象とする証券投資信託ごとの元本額
(金融商品に関する注記)
金融商品の時価等に関する事項

	各期間末
1.貸借対照表計上額、時価およびその差額	貸借対照表計上額は期末の時価で計上しているため、その差額はありません。
2.時価の算定方法	(1)有価証券 「重要な会計方針に係る事項に関する注記」に記載しております。 (2)有価証券以外の金融商品 有価証券以外の金融商品は、短期間で決済され、時価は帳簿価額と近似していることから、当該金融商品の帳簿価額を時価としております。
3.金融商品の時価等に関する事項についての補足説明	金融商品の時価には、市場価格に基づく価額のほか、市場価格がない場合には合理的に算定された価額が含まれております。当該価額の算定においては、一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件によった場合、当該価額が異なることもあります。

(デリバティブ取引等に関する注記)
該当事項はありません。
「JPMコクサイ・ダイナミック・マザーファンドⅡ(適格機関投資家専用)」の状況
尚、以下に記載した情報は監査の対象外であります。
(1)貸借対照表

			(単位:円)
区分	注記 番号	(平成26年9月16日現在)	(平成27年3月16日現在)
		金額	金額
資産の部
流動資産
預金		6,328,582	34,077,326
コール・ローン		4,900,588	10,683,774
株式		1,009,845,869	1,177,995,394
投資信託受益証券		3,441,840	3,668,218
投資証券		6,113,082	8,087,504
派生商品評価勘定		-	2,828
未収入金		13,804,568	727,012
未収配当金		1,222,177	2,479,874
未収利息		2	5
流動資産合計		1,045,656,708	1,237,721,935
資産合計		1,045,656,708	1,237,721,935
負債の部
流動負債
派生商品評価勘定		11,029	-
未払金		18,414,491	1,943,806
未払解約金		20	5,999,999
流動負債合計		18,425,540	7,943,805
負債合計		18,425,540	7,943,805
純資産の部
元本等
元本	※1	778,991,391	826,913,974
剰余金
剰余金又は欠損金(△)		248,239,777	402,864,156
元本等合計		1,027,231,168	1,229,778,130
純資産合計		1,027,231,168	1,229,778,130
負債純資産合計		1,045,656,708	1,237,721,935

(注)「JPMコクサイ・ダイナミック・マザーファンドⅡ(適格機関投資家専用)」の計算期間は、毎年10月10日から翌年10月9日までであり、当ファンドの計算期間と異なります。上記の貸借対照表は、平成26年9月16日および平成27年3月16日における同親投資信託の状況であります。
(2)注記表
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)

	当財務諸表対象期間
1.有価証券の評価基準および評価方法	株式、投資信託受益証券および投資証券 移動平均法に基づき、以下のとおり原則として時価で評価しております。
	(1)金融商品取引所等に上場されている有価証券 金融商品取引所等に上場されている有価証券は、原則として金融商品取引所等における計算期間末日の最終相場(外貨建証券の場合は計算期間末日において知りうる直近の最終相場)で評価しております。 計算期間末日に当該金融商品取引所等の最終相場がない場合には、当該金融商品取引所等における直近の日の最終相場で評価しておりますが、直近の日の最終相場によることが適当でないと認められた場合は、当該金融商品取引所等における計算期間末日又は直近の日の気配相場で評価しております。
	(2)金融商品取引所等に上場されていない有価証券 当該有価証券については、原則として、日本証券業協会発表の売買参考統計値(平均値)、金融機関の提示する価額(ただし、売気配相場は使用しない)又は価格提供会社の提供する価額のいずれかから入手した価額で評価しております。
	(3)時価が入手できなかった有価証券 適正な評価額を入手できなかった場合又は入手した評価額が時価と認定できない事由が認められた場合は、委託会社が忠実義務に基づいて合理的事由をもって時価と認めた価額もしくは受託者と協議のうえ両者が合理的事由をもって時価と認めた価額で評価しております。
2.デリバティブ等の評価基準および評価方法	為替予約取引 個別法に基づき、原則として時価で評価しております。 為替予約の評価は、原則として、わが国における計算期間末日の対顧客先物売買相場の仲値によって計算しております。
3.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項	外貨建取引等の処理基準 外貨建取引については、「投資信託財産の計算に関する規則」(平成12年総理府令第133号)第60条に基づき、取引発生時の外国通貨の額をもって記録する方法を採用しております。ただし、同第61条に基づき、外国通貨の売却時において、当該外国通貨に加えて、外貨建資産等の外貨基金勘定および外貨建各損益勘定の前日の外貨建純資産額に対する当該売却外国通貨の割合相当額を当該外国通貨の売却時の外国為替相場等で円換算し、前日の外貨基金勘定に対する円換算した外貨基金勘定の割合相当の邦貨建資産等の外国投資勘定と、円換算した外貨基金勘定を相殺した差額を為替差損益とする計理処理を採用しております。

(貸借対照表に関する注記)

区分	(平成26年9月16日現在)	(平成27年3月16日現在)
※1本報告書における開示対象ファンドの期首における当該親投資信託の元本額、期中追加設定元本額および期中解約元本額
期首元本額	1,263,432,939円	778,991,391円
期中追加設定元本額	44,731,661円	292,436,688円
期中解約元本額	529,173,209円	244,514,105円
元本の内訳(注)
JPM海外株式・ダイナミック・ファンドF(適格機関投資家専用)	776,478,813円	823,457,380円
JPM資産分散ファンド	2,512,578円	3,456,594円
合 計	778,991,391円	826,913,974円
受益権の総数	778,991,391口	826,913,974口
1口当たりの純資産額	1.3187円	1.4872円
(1万口当たりの純資産額)	(13,187円)	(14,872円)

(注)当該親投資信託受益証券を投資対象とする証券投資信託ごとの元本額
(金融商品に関する注記)
金融商品の時価等に関する事項

	各期間末
1.貸借対照表計上額、時価およびその差額	貸借対照表計上額は期末の時価で計上しているため、その差額はありません。
2.時価の算定方法	(1)有価証券 「重要な会計方針に係る事項に関する注記」に記載しております。 (2)デリバティブ取引 「デリバティブ取引等に関する注記」に記載しております。 (3)有価証券およびデリバティブ取引以外の金融商品 有価証券およびデリバティブ取引以外の金融商品は、短期間で決済され、時価は帳簿価額と近似していることから、当該金融商品の帳簿価額を時価としております。
3.金融商品の時価等に関する事項についての補足説明	金融商品の時価には、市場価格に基づく価額のほか、市場価格がない場合には合理的に算定された価額が含まれております。当該価額の算定においては、一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件によった場合、当該価額が異なることもあります。

(デリバティブ取引等に関する注記)
取引の時価等に関する事項
(通貨関連)

区分	種類	(平成26年9月16日現在)				(平成27年3月16日現在)
		契約額等 (円)	うち 1年超 (円)	時価 (円)	評価損益 (円)	契約額等 (円)	うち 1年超 (円)	時価 (円)	評価損益 (円)
市場取引以外の取引	為替予約取引
	買建
	アメリカドル	2,734,382	-	2,728,810	△5,572	-	-	-	-
	ユーロ	-	-	-	-	1,751,772	-	1,753,878	2,106
	売建
	アメリカドル	-	-	-	-	1,751,772	-	1,751,050	722
	スウェーデンクローネ	2,734,382	-	2,739,839	△5,457	-	-	-	-
合計		5,468,764	-	5,468,649	△11,029	3,503,544	-	3,504,928	2,828

(注)1.為替予約の時価の算定方法
(1)計算期間末日に対顧客先物売買相場の仲値が発表されている外貨については、以下のように評価しております。
①計算期間末日において為替予約の受渡日(以下「当該日」という。)の対顧客先物売買相場の仲値が発表されている場合は当該為替予約は当該仲値で評価しております。
②計算期間末日において当該日の対顧客先物売買相場の仲値が発表されていない場合は、以下の方法によっております。
・計算期間末日に当該日を越える対顧客先物売買相場が発表されている場合には、発表されている先物相場のうち当該日に最も近い前後二つの対顧客先物売買相場の仲値をもとに計算したレートにより評価しております。
・計算期間末日に当該日を越える対顧客先物売買相場が発表されていない場合には、当該日に最も近い発表されている対顧客先物売買相場の仲値により評価しております。
(2)計算期間末日に対顧客先物売買相場の仲値が発表されていない外貨については、計算期間末日の対顧客電信売買相場の仲値により評価しております。
2.換算において円未満の端数は切り捨てております。
3.契約額等および時価の合計欄の金額は、各々の合計金額であります。
「JPMエマージング株式マザーファンド(適格機関投資家専用)」の状況
尚、以下に記載した情報は監査の対象外であります。
(1)貸借対照表

			(単位:円)
区分	注記 番号	(平成26年9月16日現在)	(平成27年3月16日現在)
		金額	金額
資産の部
流動資産
預金		42,650,003	100,821,886
コール・ローン		27,424,736	984,005
株式		2,221,811,403	3,552,726,703
社債券		-	41,829,349
派生商品評価勘定		2,631	3,064
未収入金		4,651,053	1,188,750
未収配当金		3,466,794	7,711,753
未収利息		15	-
流動資産合計		2,300,006,635	3,705,265,510
資産合計		2,300,006,635	3,705,265,510
負債の部
流動負債
派生商品評価勘定		9,915	-
未払金		8,261,078	41,230,381
未払解約金		15,259,309	16,923,370
流動負債合計		23,530,302	58,153,751
負債合計		23,530,302	58,153,751
純資産の部
元本等
元本	※1	1,226,574,656	1,908,226,851
剰余金
剰余金又は欠損金(△)		1,049,901,677	1,738,884,908
元本等合計		2,276,476,333	3,647,111,759
純資産合計		2,276,476,333	3,647,111,759
負債純資産合計		2,300,006,635	3,705,265,510

(注)「JPMエマージング株式マザーファンド(適格機関投資家専用)」の計算期間は、毎年7月27日から翌年7月26日までであり、当ファンドの計算期間と異なります。上記の貸借対照表は、平成26年9月16日および平成27年3月16日における同親投資信託の状況であります。
(2)注記表
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)

	当財務諸表対象期間
1.有価証券の評価基準および評価方法	株式、社債券およびオプション証券等 移動平均法に基づき、以下のとおり原則として時価で評価しております。
	(1)金融商品取引所等に上場されている有価証券 金融商品取引所等に上場されている有価証券は、原則として金融商品取引所等における計算期間末日の最終相場(外貨建証券の場合は計算期間末日において知りうる直近の最終相場)で評価しております。 計算期間末日に当該金融商品取引所等の最終相場がない場合には、当該金融商品取引所等における直近の日の最終相場で評価しておりますが、直近の日の最終相場によることが適当でないと認められた場合は、当該金融商品取引所等における計算期間末日又は直近の日の気配相場で評価しております。
	(2)金融商品取引所等に上場されていない有価証券 当該有価証券については、原則として、日本証券業協会発表の売買参考統計値(平均値)、金融機関の提示する価額(ただし、売気配相場は使用しない)又は価格提供会社の提供する価額のいずれかから入手した価額で評価しております。
	(3)時価が入手できなかった有価証券 適正な評価額を入手できなかった場合又は入手した評価額が時価と認定できない事由が認められた場合は、委託会社が忠実義務に基づいて合理的事由をもって時価と認めた価額もしくは受託者と協議のうえ両者が合理的事由をもって時価と認めた価額で評価しております。
2.デリバティブ等の評価基準および評価方法	為替予約取引 個別法に基づき、原則として時価で評価しております。 為替予約の評価は、原則として、わが国における計算期間末日の対顧客先物売買相場の仲値によって計算しております。
3.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項	外貨建取引等の処理基準 外貨建取引については、「投資信託財産の計算に関する規則」(平成12年総理府令第133号)第60条に基づき、取引発生時の外国通貨の額をもって記録する方法を採用しております。ただし、同第61条に基づき、外国通貨の売却時において、当該外国通貨に加えて、外貨建資産等の外貨基金勘定および外貨建各損益勘定の前日の外貨建純資産額に対する当該売却外国通貨の割合相当額を当該外国通貨の売却時の外国為替相場等で円換算し、前日の外貨基金勘定に対する円換算した外貨基金勘定の割合相当の邦貨建資産等の外国投資勘定と、円換算した外貨基金勘定を相殺した差額を為替差損益とする計理処理を採用しております。

(貸借対照表に関する注記)

区分	(平成26年9月16日現在)	(平成27年3月16日現在)
※1本報告書における開示対象ファンドの期首における当該親投資信託の元本額、期中追加設定元本額および期中解約元本額
期首元本額	1,499,970,639円	1,226,574,656円
期中追加設定元本額	273,590,245円	1,143,259,547円
期中解約元本額	546,986,228円	461,607,352円
元本の内訳(注)
JPMエマージング株式ファンド	637,615,455円	483,173,181円
JPMエマージング株式ファンドF(適格機関投資家専用)	306,614,480円	255,585,077円
JPMエマージング株式ファンド(毎月決算型)	281,602,936円	246,781,546円
JPM資産分散ファンド	741,785円	1,086,195円
JPM/FOFs用新興国株F(適格機関投資家限定)	-円	921,600,852円
合 計	1,226,574,656円	1,908,226,851円
受益権の総数	1,226,574,656口	1,908,226,851口
1口当たりの純資産額	1.8560円	1.9113円
(1万口当たりの純資産額)	(18,560円)	(19,113円)

(注)当該親投資信託受益証券を投資対象とする証券投資信託ごとの元本額
(金融商品に関する注記)
金融商品の時価等に関する事項

	各期間末
1.貸借対照表計上額、時価およびその差額	貸借対照表計上額は期末の時価で計上しているため、その差額はありません。
2.時価の算定方法	(1)有価証券 「重要な会計方針に係る事項に関する注記」に記載しております。 (2)デリバティブ取引 「デリバティブ取引等に関する注記」に記載しております。 (3)有価証券およびデリバティブ取引以外の金融商品 有価証券およびデリバティブ取引以外の金融商品は、短期間で決済され、時価は帳簿価額と近似していることから、当該金融商品の帳簿価額を時価としております。
3.金融商品の時価等に関する事項についての補足説明	金融商品の時価には、市場価格に基づく価額のほか、市場価格がない場合には合理的に算定された価額が含まれております。当該価額の算定においては、一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件によった場合、当該価額が異なることもあります。

(デリバティブ取引等に関する注記)
取引の時価等に関する事項
(通貨関連)

区分	種類	(平成26年9月16日現在)				(平成27年3月16日現在)
		契約額等 (円)	うち 1年超 (円)	時価 (円)	評価損益 (円)	契約額等 (円)	うち 1年超 (円)	時価 (円)	評価損益 (円)
市場取引以外の取引	為替予約取引
	買建
	アメリカドル	1,880,248	-	1,879,647	△601	-	-	-	-
	タイバーツ	2,272,723	-	2,263,409	△9,314	-	-	-	-
	売建
	アメリカドル	2,272,723	-	2,271,451	1,272	5,316,797	-	5,313,733	3,064
	香港ドル	1,880,248	-	1,878,889	1,359	-	-	-	-
合計		8,305,942	-	8,293,396	△7,284	5,316,797	-	5,313,733	3,064

(注)1.為替予約の時価の算定方法
(1)計算期間末日に対顧客先物売買相場の仲値が発表されている外貨については、以下のように評価しております。
①計算期間末日において為替予約の受渡日(以下「当該日」という。)の対顧客先物売買相場の仲値が発表されている場合は当該為替予約は当該仲値で評価しております。
②計算期間末日において当該日の対顧客先物売買相場の仲値が発表されていない場合は、以下の方法によっております。
・計算期間末日に当該日を越える対顧客先物売買相場が発表されている場合には、発表されている先物相場のうち当該日に最も近い前後二つの対顧客先物売買相場の仲値をもとに計算したレートにより評価しております。
・計算期間末日に当該日を越える対顧客先物売買相場が発表されていない場合には、当該日に最も近い発表されている対顧客先物売買相場の仲値により評価しております。
(2)計算期間末日に対顧客先物売買相場の仲値が発表されていない外貨については、計算期間末日の対顧客電信売買相場の仲値により評価しております。
2.換算において円未満の端数は切り捨てております。
3.契約額等および時価の合計欄の金額は、各々の合計金額であります。
「JPM日本投資適格債券マザーファンド(適格機関投資家専用)」の状況
尚、以下に記載した情報は監査の対象外であります。
(1)貸借対照表

			(単位:円)
区分	注記 番号	(平成26年9月16日現在)	(平成27年3月16日現在)
		金額	金額
資産の部
流動資産
コール・ローン		109,875,178	87,185,621
国債証券		1,195,496,500	2,187,651,730
地方債証券		55,058,560	54,712,017
特殊債券		-	15,879,750
社債券		-	20,570,500
未収利息		6,101,522	6,850,929
前払費用		985,051	3,139,131
流動資産合計		1,367,516,811	2,375,989,678
資産合計		1,367,516,811	2,375,989,678
負債の部
流動負債
未払解約金		83	-
流動負債合計		83	-
負債合計		83	-
純資産の部
元本等
元本	※1	1,147,043,162	1,949,826,796
剰余金
剰余金又は欠損金(△)		220,473,566	426,162,882
元本等合計		1,367,516,728	2,375,989,678
純資産合計		1,367,516,728	2,375,989,678
負債純資産合計		1,367,516,811	2,375,989,678

(注)「JPM日本投資適格債券マザーファンド(適格機関投資家専用)」の計算期間は、毎年9月26日から翌年9月25日までであり、当ファンドの計算期間と異なります。上記の貸借対照表は、平成26年9月16日および平成27年3月16日における同親投資信託の状況であります。
(2)注記表
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)

	当財務諸表対象期間
有価証券の評価基準および評価方法	国債証券、地方債証券、特殊債券および社債券 個別法に基づき、以下のとおり原則として時価で評価しております。
	(1)金融商品取引所等に上場されている有価証券 金融商品取引所等に上場されている有価証券は、原則として金融商品取引所等における計算期間末日の最終相場(外貨建証券の場合は計算期間末日において知りうる直近の最終相場)で評価しております。 計算期間末日に当該金融商品取引所等の最終相場がない場合には、当該金融商品取引所等における直近の日の最終相場で評価しておりますが、直近の日の最終相場によることが適当でないと認められた場合は、当該金融商品取引所等における計算期間末日又は直近の日の気配相場で評価しております。
	(2)金融商品取引所等に上場されていない有価証券 当該有価証券については、原則として、日本証券業協会発表の売買参考統計値(平均値)、金融機関の提示する価額(ただし、売気配相場は使用しない)又は価格提供会社の提供する価額のいずれかから入手した価額で評価しております。
	(3)時価が入手できなかった有価証券 適正な評価額を入手できなかった場合又は入手した評価額が時価と認定できない事由が認められた場合は、委託会社が忠実義務に基づいて合理的事由をもって時価と認めた価額もしくは受託者と協議のうえ両者が合理的事由をもって時価と認めた価額で評価しております。

(貸借対照表に関する注記)

区分	(平成26年9月16日現在)	(平成27年3月16日現在)
※1本報告書における開示対象ファンドの期首における当該親投資信託の元本額、期中追加設定元本額および期中解約元本額
期首元本額	638,571,812円	1,147,043,162円
期中追加設定元本額	641,557,763円	841,776,498円
期中解約元本額	133,086,413円	38,992,864円
元本の内訳(注)
JPM資産分散ファンド	10,389,280円	16,168,472円
JPM日本投資適格債券ファンドF(適格機関投資家専用)	1,136,653,882円	1,933,658,324円
合 計	1,147,043,162円	1,949,826,796円
受益権の総数	1,147,043,162口	1,949,826,796口
1口当たりの純資産額	1.1922円	1.2186円
(1万口当たりの純資産額)	(11,922円)	(12,186円)

(注)当該親投資信託受益証券を投資対象とする証券投資信託ごとの元本額
(金融商品に関する注記)
金融商品の時価等に関する事項

	各期間末
1.貸借対照表計上額、時価およびその差額	貸借対照表計上額は期末の時価で計上しているため、その差額はありません。
2.時価の算定方法	(1)有価証券 「重要な会計方針に係る事項に関する注記」に記載しております。一部の債券時価に関しては合理的に算定された価額を採用する場合があります。合理的に算定された価額は発行体の格付けや債券の償還年限を基にした国債に対する上乗せ金利、取引業者からの提示価格、流動性、将来発生しうるキャッシュフロー、その他個々の債券の特性等を考慮して価格提供会社が算出した価格を利用しております。 (2)有価証券以外の金融商品 有価証券以外の金融商品は、短期間で決済され、時価は帳簿価額と近似していることから、当該金融商品の帳簿価額を時価としております。
3.金融商品の時価等に関する事項についての補足説明	金融商品の時価には、市場価格に基づく価額のほか、市場価格がない場合には合理的に算定された価額が含まれております。当該価額の算定においては、一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件によった場合、当該価額が異なることもあります。

(デリバティブ取引等に関する注記)
該当事項はありません。
「JPM世界投資適格債券マザーファンド(適格機関投資家専用)」の状況
尚、以下に記載した情報は監査の対象外であります。
(1)貸借対照表

			(単位:円)
区分	注記 番号	(平成26年9月16日現在)	(平成27年3月16日現在)
		金額	金額
資産の部
流動資産
預金		3,799,423,930	3,528,019,326
コール・ローン		53,244,584	32,832,495
国債証券		8,001,068,397	8,126,110,392
特殊債券		4,141,803,999	4,408,868,297
社債券		8,511,843,149	7,779,822,061
派生商品評価勘定		191,890,280	210,435,195
未収入金		913,789,574	729,468,918
未収利息		203,558,113	175,259,044
前払費用		13,198,853	14,070,026
流動資産合計		25,829,820,879	25,004,885,754
資産合計		25,829,820,879	25,004,885,754
負債の部
流動負債
派生商品評価勘定		171,170,356	150,273,185
未払金		3,714,556,328	3,815,653,559
未払解約金		729,117	2,836,550
流動負債合計		3,886,455,801	3,968,763,294
負債合計		3,886,455,801	3,968,763,294
純資産の部
元本等
元本	※1	16,132,212,770	14,161,769,096
剰余金
剰余金又は欠損金(△)		5,811,152,308	6,874,353,364
元本等合計		21,943,365,078	21,036,122,460
純資産合計		21,943,365,078	21,036,122,460
負債純資産合計		25,829,820,879	25,004,885,754

(注)「JPM世界投資適格債券マザーファンド(適格機関投資家専用)」の計算期間は、毎年3月11日から9月10日および9月11日から翌年3月10日までであり、当ファンドの計算期間と異なります。上記の貸借対照表は、平成26年9月16日および平成27年3月16日における同親投資信託の状況であります。
(2)注記表
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)

	当財務諸表対象期間
1.有価証券の評価基準および評価方法	国債証券、特殊債券および社債券 個別法に基づき、以下のとおり原則として時価で評価しております。
	(1)金融商品取引所等に上場されている有価証券 金融商品取引所等に上場されている有価証券は、原則として金融商品取引所等における計算期間末日の最終相場(外貨建証券の場合は計算期間末日において知りうる直近の最終相場)で評価しております。 計算期間末日に当該金融商品取引所等の最終相場がない場合には、当該金融商品取引所等における直近の日の最終相場で評価しておりますが、直近の日の最終相場によることが適当でないと認められた場合は、当該金融商品取引所等における計算期間末日又は直近の日の気配相場で評価しております。
	(2)金融商品取引所等に上場されていない有価証券 当該有価証券については、原則として、日本証券業協会発表の売買参考統計値(平均値)、金融機関の提示する価額(ただし、売気配相場は使用しない)又は価格提供会社の提供する価額のいずれかから入手した価額で評価しております。
	(3)時価が入手できなかった有価証券 適正な評価額を入手できなかった場合又は入手した評価額が時価と認定できない事由が認められた場合は、委託会社が忠実義務に基づいて合理的事由をもって時価と認めた価額もしくは受託者と協議のうえ両者が合理的事由をもって時価と認めた価額で評価しております。
2.デリバティブ等の評価基準および評価方法	為替予約取引 個別法に基づき、原則として時価で評価しております。 為替予約の評価は、原則として、わが国における計算期間末日の対顧客先物売買相場の仲値によって計算しております。
3.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項	外貨建取引等の処理基準 外貨建取引については、「投資信託財産の計算に関する規則」(平成12年総理府令第133号)第60条に基づき、取引発生時の外国通貨の額をもって記録する方法を採用しております。ただし、同第61条に基づき、外国通貨の売却時において、当該外国通貨に加えて、外貨建資産等の外貨基金勘定および外貨建各損益勘定の前日の外貨建純資産額に対する当該売却外国通貨の割合相当額を当該外国通貨の売却時の外国為替相場等で円換算し、前日の外貨基金勘定に対する円換算した外貨基金勘定の割合相当の邦貨建資産等の外国投資勘定と、円換算した外貨基金勘定を相殺した差額を為替差損益とする計理処理を採用しております。

(貸借対照表に関する注記)

区分	(平成26年9月16日現在)	(平成27年3月16日現在)
※1本報告書における開示対象ファンドの期首における当該親投資信託の元本額、期中追加設定元本額および期中解約元本額
期首元本額	21,407,370,480円	16,132,212,770円
期中追加設定元本額	182,088,392円	66,436,810円
期中解約元本額	5,457,246,102円	2,036,880,484円
元本の内訳(注)
JPMグローバル債券3分散ファンド(毎月決算型)	1,185,479,367円	1,028,889,656円
JPM世界投資適格債券ファンドF(適格機関投資家専用)	14,838,907,293円	13,051,037,826円
JPM資産分散ファンド	8,420,112円	11,961,743円
JPM世界投資適格債券ファンドF1(適格機関投資家専用)	99,405,998円	69,879,871円
合 計	16,132,212,770円	14,161,769,096円
受益権の総数	16,132,212,770口	14,161,769,096口
1口当たりの純資産額	1.3602円	1.4854円
(1万口当たりの純資産額)	(13,602円)	(14,854円)

(注)当該親投資信託受益証券を投資対象とする証券投資信託ごとの元本額
(金融商品に関する注記)
金融商品の時価等に関する事項

	各期間末
1.貸借対照表計上額、時価およびその差額	貸借対照表計上額は期末の時価で計上しているため、その差額はありません。
2.時価の算定方法	(1)有価証券 「重要な会計方針に係る事項に関する注記」に記載しております。一部の債券時価に関しては合理的に算定された価額を採用する場合があります。合理的に算定された価額は発行体の格付けや債券の償還年限を基にした国債に対する上乗せ金利、取引業者からの提示価格、流動性、将来発生しうるキャッシュフロー、その他個々の債券の特性等を考慮して価格提供会社が算出した価格を利用しております。 (2)デリバティブ取引 「デリバティブ取引等に関する注記」に記載しております。 (3)有価証券およびデリバティブ取引以外の金融商品 有価証券およびデリバティブ取引以外の金融商品は、短期間で決済され、時価は帳簿価額と近似していることから、当該金融商品の帳簿価額を時価としております。
3.金融商品の時価等に関する事項についての補足説明	金融商品の時価には、市場価格に基づく価額のほか、市場価格がない場合には合理的に算定された価額が含まれております。当該価額の算定においては、一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件によった場合、当該価額が異なることもあります。

(デリバティブ取引等に関する注記)
取引の時価等に関する事項
(通貨関連)

区分	種類	(平成26年9月16日現在)				(平成27年3月16日現在)
		契約額等 (円)	うち 1年超 (円)	時価 (円)	評価損益 (円)	契約額等 (円)	うち 1年超 (円)	時価 (円)	評価損益 (円)
	為替予約取引
	買建
	アメリカドル	3,231,715,078	-	3,334,924,674	103,209,596	2,797,531,971	-	2,842,557,260	45,025,289
	カナダドル	1,074,680,302	-	1,097,898,794	23,218,492	226,261,770	-	223,836,011	△2,425,759
	メキシコペソ	213,378,189	-	216,313,728	2,935,539	16,142,247	-	15,892,266	△249,981
	ユーロ	1,465,600,597	-	1,477,611,175	12,010,578	1,020,377,661	-	979,891,613	△40,486,048
	英ポンド	516,390,503	-	523,268,461	6,877,958	254,633,136	-	249,994,476	△4,638,660
	スイスフラン	203,485,473	-	205,555,783	2,070,310	119,900,700	-	119,491,993	△408,707
	スウェーデンクローネ	276,814,258	-	279,525,476	2,711,218	520,527,029	-	508,681,078	△11,845,951
	ノルウェークローネ	242,389,315	-	243,658,024	1,268,709	31,476,372	-	30,719,502	△756,870
	チェココルナ	32,461,921	-	33,203,560	741,639	32,512,785	-	30,761,151	△1,751,634
	ポーランドズロチ	-	-	-	-	44,510,882	-	42,348,446	△2,162,436
	オーストラリアドル	25,540,754	-	25,954,481	413,727	275,145,062	-	273,215,790	△1,929,272
	ニュージーランドドル	-	-	-	-	267,097,642	-	265,307,582	△1,790,060
	香港ドル	415,351,665	-	430,161,592	14,809,927	2,400,731,984	-	2,447,537,193	46,805,209
	シンガポールドル	709,499,200	-	726,186,463	16,687,263	43,266,899	-	43,026,597	△240,302
市場 取引 以外 の取 引	タイバーツ	70,211,634	-	72,435,503	2,223,869	79,593,873	-	80,532,523	938,650
	イスラエル・シェケル	59,140,883	-	59,695,189	554,306	62,352,857	-	60,665,843	△1,687,014
	南アフリカランド	25,398,823	-	25,247,295	△151,528	-	-	-	-
	売建
	アメリカドル	3,186,287,382	-	3,307,480,621	△121,193,239	3,285,080,461	-	3,355,290,168	△70,209,707
	カナダドル	371,492,337	-	372,548,487	△1,056,150	268,111,623	-	266,087,290	2,024,333
	メキシコペソ	446,131,553	-	452,687,952	△6,556,399	361,983,875	-	356,506,187	5,477,688
	ユーロ	2,123,035,156	-	2,145,656,180	△22,621,024	1,214,209,800	-	1,156,347,775	57,862,025
	英ポンド	585,238,846	-	591,820,894	△6,582,048	620,176,429	-	604,334,691	15,841,738
	スウェーデンクローネ	140,290,736	-	140,945,863	△655,127	177,348,817	-	174,232,205	3,116,612
	ノルウェークローネ	205,254,826	-	206,534,047	△1,279,221	-	-	-	-
	デンマーククローネ	119,804,934	-	121,368,457	△1,563,523	118,436,852	-	111,400,999	7,035,853
	ポーランドズロチ	35,998,991	-	36,418,998	△420,007	83,565,073	-	78,802,430	4,762,643
	オーストラリアドル	369,473,331	-	373,233,820	△3,760,489	754,834,050	-	749,392,053	5,441,997
	ニュージーランドドル	-	-	-	-	214,490,041	-	212,614,555	1,875,486
	香港ドル	83,373,371	-	83,313,087	60,284	885,470,998	-	892,361,996	△6,890,998
	シンガポールドル	459,181,960	-	462,016,080	△2,834,120	-	-	-	-
	南アフリカランド	436,495,172	-	436,895,788	△400,616	208,354,851	-	196,926,965	11,427,886
合計		17,124,117,190	-	17,482,560,472	20,719,924	16,384,125,740	-	16,368,756,638	60,162,010

(注)1.為替予約の時価の算定方法
(1)計算期間末日に対顧客先物売買相場の仲値が発表されている外貨については、以下のように評価しております。
①計算期間末日において為替予約の受渡日(以下「当該日」という。)の対顧客先物売買相場の仲値が発表されている場合は当該為替予約は当該仲値で評価しております。
②計算期間末日において当該日の対顧客先物売買相場の仲値が発表されていない場合は、以下の方法によっております。
・計算期間末日に当該日を越える対顧客先物売買相場が発表されている場合には、発表されている先物相場のうち当該日に最も近い前後二つの対顧客先物売買相場の仲値をもとに計算したレートにより評価しております。
・計算期間末日に当該日を越える対顧客先物売買相場が発表されていない場合には、当該日に最も近い発表されている対顧客先物売買相場の仲値により評価しております。
(2)計算期間末日に対顧客先物売買相場の仲値が発表されていない外貨については、計算期間末日の対顧客電信売買相場の仲値により評価しております。
2.換算において円未満の端数は切り捨てております。
3.契約額等および時価の合計欄の金額は、各々の合計金額であります。
「JPM米国高利回り社債マザーファンド(適格機関投資家専用)」の状況
尚、以下に記載した情報は監査の対象外であります。
(1)貸借対照表

			(単位:円)
区分	注記 番号	(平成26年9月16日現在)	(平成27年3月16日現在)
		金額	金額
資産の部
流動資産
預金		49,474,840	415,720
コール・ローン		16,204,860	11,136,772
株式		13,048,198	1,448,039
新株予約権証券		398	451
社債券		1,800,924,258	1,651,281,057
派生商品評価勘定		29,702	-
未収入金		21,085,003	83,260,787
未収配当金		604,099	684,311
未収利息		32,170,176	28,228,382
前払費用		188,830	799,205
流動資産合計		1,933,730,364	1,777,254,724
資産合計		1,933,730,364	1,777,254,724
負債の部
流動負債
未払金		18,412,136	34,557,872
未払解約金		19,030,235	3,753,509
流動負債合計		37,442,371	38,311,381
負債合計		37,442,371	38,311,381
純資産の部
元本等
元本	※1	1,061,611,248	856,574,843
剰余金
剰余金又は欠損金(△)		834,676,745	882,368,500
元本等合計		1,896,287,993	1,738,943,343
純資産合計		1,896,287,993	1,738,943,343
負債純資産合計		1,933,730,364	1,777,254,724

(注)「JPM米国高利回り社債マザーファンド(適格機関投資家専用)」の計算期間は、毎年1月9日から7月8日および7月9日から翌年1月8日までであり、当ファンドの計算期間と異なります。上記の貸借対照表は、平成26年9月16日および平成27年3月16日における同親投資信託の状況であります。
(2)注記表
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)

	当財務諸表対象期間
1.有価証券の評価基準および評価方法	株式および新株予約権証券 移動平均法に基づき、以下のとおり原則として時価で評価しております。
	社債券 個別法に基づき、以下のとおり原則として時価で評価しております。
	(1)金融商品取引所等に上場されている有価証券 金融商品取引所等に上場されている有価証券は、原則として金融商品取引所等における計算期間末日の最終相場(外貨建証券の場合は計算期間末日において知りうる直近の最終相場)で評価しております。 計算期間末日に当該金融商品取引所等の最終相場がない場合には、当該金融商品取引所等における直近の日の最終相場で評価しておりますが、直近の日の最終相場によることが適当でないと認められた場合は、当該金融商品取引所等における計算期間末日又は直近の日の気配相場で評価しております。
	(2)金融商品取引所等に上場されていない有価証券 当該有価証券については、原則として、日本証券業協会発表の売買参考統計値(平均値)、金融機関の提示する価額(ただし、売気配相場は使用しない)又は価格提供会社の提供する価額のいずれかから入手した価額で評価しております。
	(3)時価が入手できなかった有価証券 適正な評価額を入手できなかった場合又は入手した評価額が時価と認定できない事由が認められた場合は、委託会社が忠実義務に基づいて合理的事由をもって時価と認めた価額もしくは受託者と協議のうえ両者が合理的事由をもって時価と認めた価額で評価しております。
2.デリバティブ等の評価基準および評価方法	為替予約取引 個別法に基づき、原則として時価で評価しております。 為替予約の評価は、原則として、わが国における計算期間末日の対顧客先物売買相場の仲値によって計算しております。
3.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項	外貨建取引等の処理基準 外貨建取引については、「投資信託財産の計算に関する規則」(平成12年総理府令第133号)第60条に基づき、取引発生時の外国通貨の額をもって記録する方法を採用しております。ただし、同第61条に基づき、外国通貨の売却時において、当該外国通貨に加えて、外貨建資産等の外貨基金勘定および外貨建各損益勘定の前日の外貨建純資産額に対する当該売却外国通貨の割合相当額を当該外国通貨の売却時の外国為替相場等で円換算し、前日の外貨基金勘定に対する円換算した外貨基金勘定の割合相当の邦貨建資産等の外国投資勘定と、円換算した外貨基金勘定を相殺した差額を為替差損益とする計理処理を採用しております。

(貸借対照表に関する注記)

区分	(平成26年9月16日現在)	(平成27年3月16日現在)
※1本報告書における開示対象ファンドの期首における当該親投資信託の元本額、期中追加設定元本額および期中解約元本額
期首元本額	1,456,428,157円	1,061,611,248円
期中追加設定元本額	124,823,492円	39,583,189円
期中解約元本額	519,640,401円	244,619,594円
元本の内訳(注)
JPM米国高利回り社債ファンド	142,192,084円	94,955,675円
JPMグローバル債券3分散ファンド(毎月決算型)	912,920,774円	752,635,429円
JPM資産分散ファンド	6,498,390円	8,983,739円
合 計	1,061,611,248円	856,574,843円
受益権の総数	1,061,611,248口	856,574,843口
1口当たりの純資産額	1.7862円	2.0301円
(1万口当たりの純資産額)	(17,862円)	(20,301円)

(注)当該親投資信託受益証券を投資対象とする証券投資信託ごとの元本額
(金融商品に関する注記)
金融商品の時価等に関する事項

	各期間末
1.貸借対照表計上額、時価およびその差額	貸借対照表計上額は期末の時価で計上しているため、その差額はありません。
2.時価の算定方法	(1)有価証券 「重要な会計方針に係る事項に関する注記」に記載しております。一部の債券時価に関しては合理的に算定された価額を採用する場合があります。合理的に算定された価額は発行体の格付けや債券の償還年限を基にした国債に対する上乗せ金利、取引業者からの提示価格、流動性、将来発生しうるキャッシュフロー、その他個々の債券の特性等を考慮して価格提供会社が算出した価格を利用しております。 (2)デリバティブ取引 平成26年9月16日現在、「デリバティブ取引等に関する注記」に記載しております。 平成27年3月16日現在、該当事項はありません。 (3)有価証券およびデリバティブ取引以外の金融商品 有価証券およびデリバティブ取引以外の金融商品は、短期間で決済され、時価は帳簿価額と近似していることから、当該金融商品の帳簿価額を時価としております。
3.金融商品の時価等に関する事項についての補足説明	金融商品の時価には、市場価格に基づく価額のほか、市場価格がない場合には合理的に算定された価額が含まれております。当該価額の算定においては、一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件によった場合、当該価額が異なることもあります。

(デリバティブ取引等に関する注記)
取引の時価等に関する事項
(通貨関連)

区分	種類	(平成26年9月16日現在)				(平成27年3月16日現在)
		契約額等 (円)	うち 1年超 (円)	時価 (円)	評価損益 (円)	契約額等 (円)	うち 1年超 (円)	時価 (円)	評価損益 (円)
市場取引以外の取引	為替予約取引
	売建
	アメリカドル	16,000,000	-	15,970,298	29,702	-	-	-	-
合計		16,000,000	-	15,970,298	29,702	-	-	-	-

(注)1.為替予約の時価の算定方法
(1)計算期間末日に対顧客先物売買相場の仲値が発表されている外貨については、以下のように評価しております。
①計算期間末日において為替予約の受渡日(以下「当該日」という。)の対顧客先物売買相場の仲値が発表されている場合は当該為替予約は当該仲値で評価しております。
②計算期間末日において当該日の対顧客先物売買相場の仲値が発表されていない場合は、以下の方法によっております。
・計算期間末日に当該日を越える対顧客先物売買相場が発表されている場合には、発表されている先物相場のうち当該日に最も近い前後二つの対顧客先物売買相場の仲値をもとに計算したレートにより評価しております。
・計算期間末日に当該日を越える対顧客先物売買相場が発表されていない場合には、当該日に最も近い発表されている対顧客先物売買相場の仲値により評価しております。
(2)計算期間末日に対顧客先物売買相場の仲値が発表されていない外貨については、計算期間末日の対顧客電信売買相場の仲値により評価しております。
2.換算において円未満の端数は切り捨てております。
3.契約額等および時価の合計欄の金額は、各々の合計金額であります。
「JPM新興国現地通貨ソブリン・マザーファンド(適格機関投資家専用)」の状況
尚、以下に記載した情報は監査の対象外であります。
(1)貸借対照表

			(単位:円)
区分	注記 番号	(平成26年9月16日現在)	(平成27年3月16日現在)
		金額	金額
資産の部
流動資産
預金		270,138,454	815,370,107
コール・ローン		9,436,588	101,452,563
国債証券		13,620,124,060	10,307,793,975
社債券		293,688,813	-
派生商品評価勘定		10,819,275	73,857
未収入金		91,596,796	-
未収利息		178,156,500	133,543,034
前払費用		49,185,242	37,053,070
差入委託証拠金		54	61
流動資産合計		14,523,145,782	11,395,286,667
資産合計		14,523,145,782	11,395,286,667
負債の部
流動負債
派生商品評価勘定		5,302,651	85,433
未払金		153,744,463	-
未払解約金		7,367,718	23,212,696
流動負債合計		166,414,832	23,298,129
負債合計		166,414,832	23,298,129
純資産の部
元本等
元本	※1	9,315,762,123	7,699,552,916
剰余金
剰余金又は欠損金(△)		5,040,968,827	3,672,435,622
元本等合計		14,356,730,950	11,371,988,538
純資産合計		14,356,730,950	11,371,988,538
負債純資産合計		14,523,145,782	11,395,286,667

(注)「JPM新興国現地通貨ソブリン・マザーファンド(適格機関投資家専用)」の計算期間は、毎年3月11日から9月10日および9月11日から翌年3月10日までであり、当ファンドの計算期間と異なります。上記の貸借対照表は、平成26年9月16日および平成27年3月16日における同親投資信託の状況であります。
(2)注記表
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)

	当財務諸表対象期間
1.有価証券の評価基準および評価方法	国債証券および社債券 個別法に基づき、以下のとおり原則として時価で評価しております。
	(1)金融商品取引所等に上場されている有価証券 金融商品取引所等に上場されている有価証券は、原則として金融商品取引所等における計算期間末日の最終相場(外貨建証券の場合は計算期間末日において知りうる直近の最終相場)で評価しております。 計算期間末日に当該金融商品取引所等の最終相場がない場合には、当該金融商品取引所等における直近の日の最終相場で評価しておりますが、直近の日の最終相場によることが適当でないと認められた場合は、当該金融商品取引所等における計算期間末日又は直近の日の気配相場で評価しております。
	(2)金融商品取引所等に上場されていない有価証券 当該有価証券については、原則として、日本証券業協会発表の売買参考統計値(平均値)、金融機関の提示する価額(ただし、売気配相場は使用しない)又は価格提供会社の提供する価額のいずれかから入手した価額で評価しております。
	(3)時価が入手できなかった有価証券 適正な評価額を入手できなかった場合又は入手した評価額が時価と認定できない事由が認められた場合は、委託会社が忠実義務に基づいて合理的事由をもって時価と認めた価額もしくは受託者と協議のうえ両者が合理的事由をもって時価と認めた価額で評価しております。
2.デリバティブ等の評価基準および評価方法	(1)デリバティブ取引 個別法に基づき、原則として時価で評価しております。 時価評価にあたっては、原則として計算期間末日に知りうる直近の日の主たる取引所の発表する清算値段又は最終相場によっております。
	(2)為替予約取引 個別法に基づき、原則として時価で評価しております。 為替予約の評価は、原則として、わが国における計算期間末日の対顧客先物売買相場の仲値によって計算しております。
3.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項	外貨建取引等の処理基準 外貨建取引については、「投資信託財産の計算に関する規則」(平成12年総理府令第133号)第60条に基づき、取引発生時の外国通貨の額をもって記録する方法を採用しております。ただし、同第61条に基づき、外国通貨の売却時において、当該外国通貨に加えて、外貨建資産等の外貨基金勘定および外貨建各損益勘定の前日の外貨建純資産額に対する当該売却外国通貨の割合相当額を当該外国通貨の売却時の外国為替相場等で円換算し、前日の外貨基金勘定に対する円換算した外貨基金勘定の割合相当の邦貨建資産等の外国投資勘定と、円換算した外貨基金勘定を相殺した差額を為替差損益とする計理処理を採用しております。

(貸借対照表に関する注記)

区分	(平成26年9月16日現在)	(平成27年3月16日現在)
※1本報告書における開示対象ファンドの期首における当該親投資信託の元本額、期中追加設定元本額および期中解約元本額
期首元本額	12,026,585,661円	9,315,762,123円
期中追加設定元本額	1,873,347,359円	631,950,548円
期中解約元本額	4,584,170,897円	2,248,159,755円
元本の内訳(注)
JPMグローバル債券3分散ファンド(毎月決算型)	1,042,453,788円	1,011,617,499円
JPM新興国現地通貨ソブリン・ファンドF(適格機関投資家専用)	5,947,521,554円	4,597,761,998円
JPM資産分散ファンド	1,767,805円	2,661,126円
JPM新興国毎月決算ファンド	2,324,018,976円	2,087,512,293円
合 計	9,315,762,123円	7,699,552,916円
受益権の総数	9,315,762,123口	7,699,552,916口
1口当たりの純資産額	1.5411円	1.4770円
(1万口当たりの純資産額)	(15,411円)	(14,770円)

(注)当該親投資信託受益証券を投資対象とする証券投資信託ごとの元本額
(金融商品に関する注記)
金融商品の時価等に関する事項

	各期間末
1.貸借対照表計上額、時価およびその差額	貸借対照表計上額は期末の時価で計上しているため、その差額はありません。
2.時価の算定方法	(1)有価証券 「重要な会計方針に係る事項に関する注記」に記載しております。一部の債券時価に関しては合理的に算定された価額を採用する場合があります。合理的に算定された価額は発行体の格付けや債券の償還年限を基にした国債に対する上乗せ金利、取引業者からの提示価格、流動性、将来発生しうるキャッシュフロー、その他個々の債券の特性等を考慮して価格提供会社が算出した価格を利用しております。 (2)デリバティブ取引 「デリバティブ取引等に関する注記」に記載しております。 (3)有価証券およびデリバティブ取引以外の金融商品 有価証券およびデリバティブ取引以外の金融商品は、短期間で決済され、時価は帳簿価額と近似していることから、当該金融商品の帳簿価額を時価としております。
3.金融商品の時価等に関する事項についての補足説明	金融商品の時価には、市場価格に基づく価額のほか、市場価格がない場合には合理的に算定された価額が含まれております。当該価額の算定においては、一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件によった場合、当該価額が異なることもあります。

(デリバティブ取引等に関する注記)
取引の時価等に関する事項
(通貨関連)

区分	種類	(平成26年9月16日現在)				(平成27年3月16日現在)
		契約額等 (円)	うち 1年超 (円)	時価 (円)	評価損益 (円)	契約額等 (円)	うち 1年超 (円)	時価 (円)	評価損益 (円)
市場取引以外の取引	為替予約取引
	買建
	アメリカドル	169,317,018	-	175,148,508	5,831,490	3,987,457	-	3,902,024	△85,433
	コロンビアペソ	110,442,383	-	110,306,396	△135,987	-	-	-	-
	ハンガリーフォリント	87,011,192	-	88,328,202	1,317,010	-	-	-	-
	南アフリカランド	50,528,646	-	52,164,272	1,635,626	-	-	-	-
	売建
	アメリカドル	247,982,221	-	251,324,099	△3,341,878	-	-	-	-
	メキシコペソ	28,649,550	-	28,614,181	35,369	-	-	-	-
	トルコ・リラ	-	-	-	-	3,987,457	-	3,913,600	73,857
	ハンガリーフォリント	90,213,500	-	88,328,202	1,885,298	-	-	-	-
	南アフリカランド	50,453,968	-	52,164,272	△1,710,304	-	-	-	-
合計		834,598,478	-	846,378,132	5,516,624	7,974,914	-	7,815,624	△11,576

(注)1.為替予約の時価の算定方法
(1)計算期間末日に対顧客先物売買相場の仲値が発表されている外貨については、以下のように評価しております。
①計算期間末日において為替予約の受渡日(以下「当該日」という。)の対顧客先物売買相場の仲値が発表されている場合は当該為替予約は当該仲値で評価しております。
②計算期間末日において当該日の対顧客先物売買相場の仲値が発表されていない場合は、以下の方法によっております。
・計算期間末日に当該日を越える対顧客先物売買相場が発表されている場合には、発表されている先物相場のうち当該日に最も近い前後二つの対顧客先物売買相場の仲値をもとに計算したレートにより評価しております。
・計算期間末日に当該日を越える対顧客先物売買相場が発表されていない場合には、当該日に最も近い発表されている対顧客先物売買相場の仲値により評価しております。
(2)計算期間末日に対顧客先物売買相場の仲値が発表されていない外貨については、計算期間末日の対顧客電信売買相場の仲値により評価しております。
2.換算において円未満の端数は切り捨てております。
3.契約額等および時価の合計欄の金額は、各々の合計金額であります。