当ファンドの財務諸表は、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号)並びに同規則第2条の2の規定により、「投資信託財産の計算に関する規則」(平成12年総理府令第133号)に基づき作成しております。
なお、財務諸表に記載している金額は、円単位で表示しております。2014/10/08 9:12

#10 信託報酬等（連結）

(3)【信託報酬等】
① 信託報酬

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#11 信託期間（連結）

【信託期間】
無期限とします(平成20年 3月21日設定)。ただし、約款の規定に基づき、信託契約を解約し、信託を終了させることがあります。2014/10/08 9:12

#12 内国投資信託受益証券事務の概要（連結）

譲渡制限はありません。2014/10/08 9:12

#13 分配の推移（連結）

②【分配の推移】

期	期間	1口当たりの分配金(円)
第1期	2008年 3月21日～2008年 7月 8日	8.8700
第2期	2008年 7月 9日～2009年 7月 8日	12.0000
第3期	2009年 7月 9日～2010年 7月 8日	9.3000
第4期	2010年 7月 9日～2011年 7月 8日	10.9000
第5期	2011年 7月 9日～2012年 7月 8日	11.8000
第6期	2012年 7月 9日～2013年 7月 8日	12.2000
第7期	2013年 7月 9日～2014年 7月 8日	12.9000

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#14 分配方針（連結）

収益分配方針
1)信託財産から生ずる配当等収益(配当金、利子、貸付有価証券に係る品貸料およびこれらに類する収益から支払利息を控除した額をいいます。)と前期から繰り越した分配準備積立金は、毎計算期末において諸経費、約款に定める報酬および当該報酬に係る消費税等に相当する金額を控除し、前期から繰り越した負数の分配準備積立金があるときはその全額を補てんした後、その残額を受益者に分配します。ただし、収益分配金額の調整のためその一部または全部を信託財産内に留保したときは分配準備積立金として積み立て、次期以降の分配に充てることができます。なお、諸経費、約款に定める報酬および当該報酬に係る消費税等に相当する金額ならびに負数の分配準備積立金を控除しきれないときは、その差額を負数の分配準備積立金として次期に繰り越します。

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#15 利害関係人との取引制限（連結）

自己またはその取締役もしくは執行役との間における取引を行なうことを内容とした運用を行なうこと(投資者の保護に欠け、もしくは取引の公正を害し、または金融商品取引業の信用を失墜させるおそれがないものとして内閣府令で定めるものを除きます。)。2014/10/08 9:12

#16 参考情報（連結）

第3【参考情報】
ファンドについては、当計算期間において以下の書類が提出されております。

提出年月日	提出書類
平成25年10月 8日	有価証券報告書
平成25年10月 8日	有価証券届出書
平成26年 4月 8日	半期報告書
平成26年 4月 8日	有価証券届出書の訂正届出書

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#17 収益率の推移（連結）

③【収益率の推移】

期	期間	収益率(%)
第1期	2008年 3月21日～2008年 7月 8日	4.27
第2期	2008年 7月 9日～2009年 7月 8日	△21.73
第3期	2009年 7月 9日～2010年 7月 8日	△2.83
第4期	2010年 7月 9日～2011年 7月 8日	2.59
第5期	2011年 7月 9日～2012年 7月 8日	△8.30
第6期	2012年 7月 9日～2013年 7月 8日	54.12
第7期	2013年 7月 9日～2014年 7月 8日	12.23

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#18 受益者の権利等（連結）

収益分配金受領権
・名義登録手続きによって受益者を確定し、当該受益者に対して収益分配金の支払いを行ないます。当ファンドの収益分配金は、計算期間終了日現在において、受託会社に名義登録している受益者に支払われます。受益者は、取扱会社を経由して名義登録を行なうことができます。
・計算期間終了日現在において、氏名または名称および住所が受託会社に登録されている受益者は、ファンドの収益分配金を登録されている受益権の口数に応じて受領する権利を有します。
・ただし、受益者が収益分配金について支払開始日から5年間請求を行なわない場合はその権利を失い、その金銭は委託会社に帰属します。2014/10/08 9:12

#19 委託会社等の経理状況の冒頭記載（連結）

当社の財務諸表は、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号、以下「財務諸表等規則」という。)並びに同規則第2条の規定に基づき、「金融商品取引業等に関する内閣府令」(平成19年8月6日内閣府令第52号)に基づいて作成しております。
なお、当事業年度(平成25年4月1日から平成26年3月31日まで)の財務諸表に含まれる比較情報については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則等の一部を改正する内閣府令」(平成24年9月21日内閣府令第61号)附則第2条第2項により、改正前の財務諸表等規則に基づいて作成しております。2014/10/08 9:12

#20 投資リスク（連結）

価格変動リスク
・一般に株式の価格は、会社の成長性や収益性の企業情報および当該情報の変化に影響を受けて変動します。また、国内および海外の経済・政治情勢などの影響を受けて変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。
・一般に中小型株式は、株式市場全体の平均に比べて価格変動が大きくなる傾向があり、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。2014/10/08 9:12

#21 投資制限（連結）

約款に定める投資制限
1)株式への投資割合には、制限を設けません。

2014/10/08 9:12

#22 投資対象（連結）

投資の対象とする資産の種類は、次に掲げるものとします。
1)有価証券
2)デリバティブ取引に係る権利(金融商品取引法第2条第20項に規定するものをいい、約款第23条に定めるものに限ります。)
3)金銭債権2014/10/08 9:12

#23 投資方針（連結）

TOPIX Mid400の計算方法が変更された場合2014/10/08 9:12

#24 投資有価証券の主要銘柄（連結）

①【投資有価証券の主要銘柄】

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#25 投資状況（連結）

(1)【投資状況】

資産の種類	国・地域	時価合計(円)	投資比率(%)
株式	日本	477,404,200	99.82
コール・ローン等、その他資産(負債控除後)	―	881,314	0.18
合計(純資産総額)		478,285,514	100.00

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#26 換金（解約）手数料（連結）

換金手数料
販売会社は、受益者が交換を行なうときおよび受益権の買取りを行なうときは、当該受益者から、販売会社が独自に定める手数料および当該手数料に係る消費税等相当額を徴収することができるものとします。
※詳しくは、販売会社にお問い合わせください。2014/10/08 9:12

#27 換金（解約）手続等（連結）

受益者は、委託会社が指定する販売会社に対し、最小交換請求口数の整数倍の受益権をもって、当該受益権の信託財産に対する持分に相当する株式と交換すること(以下「交換」といいます。)を請求することができます。最小交換請求口数とは、当該口数に交換請求日の基準価額を乗じて得た額が、交換請求日において委託会社がTOPIX Mid400に連動すると想定する、TOPIX Mid400における各構成銘柄の評価額の合計に相当する口数として委託会社が定める口数とします。2014/10/08 9:12

#28 損益及び剰余金計算書（連結）

(2)【損益及び剰余金計算書】

	第6期自平成24年 7月 9日至平成25年 7月 8日	第7期自平成25年 7月 9日至平成26年 7月 8日
営業収益
受取配当金	15,327,072	17,634,073
受取利息	1,915	1,943
有価証券売買等損益	362,615,475	117,869,372
その他収益	9,706	25,540
営業収益合計	377,954,168	135,530,928
営業費用
受託者報酬	428,348	578,644
委託者報酬	3,856,241	5,208,939
その他費用	815,851	1,093,556
営業費用合計	5,100,440	6,881,139
営業利益又は営業損失(△)	372,853,728	128,649,789
経常利益又は経常損失(△)	372,853,728	128,649,789
当期純利益又は当期純損失(△)	372,853,728	128,649,789
一部交換に伴う当期純利益金額の分配額又は一部交換に伴う当期純損失金額の分配額(△)	-	-
期首剰余金又は期首欠損金(△)	△288,311,777	74,342,751
剰余金増加額又は欠損金減少額	-	-
当期一部交換に伴う剰余金増加額又は欠損金減少額	-	-
当期追加信託に伴う剰余金増加額又は欠損金減少額	-	-
剰余金減少額又は欠損金増加額	-	-
当期一部交換に伴う剰余金減少額又は欠損金増加額	-	-
当期追加信託に伴う剰余金減少額又は欠損金増加額	-	-
分配金	10,199,200	10,784,400
期末剰余金又は期末欠損金(△)	74,342,751	192,208,140

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#29 損益計算書、委託会社等の経理状況（連結）

(2)【損益計算書】
(単位:百万円)

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#30 株主資本等変動計算書、委託会社等の経理状況（連結）

(3)【株主資本等変動計算書】
第54期(自平成24年4月1日至平成25年3月31日)

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#31 注記表（連結）

(3)【注記表】

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#32 申込手数料、ファンドの状況（連結）

【申込手数料】
販売会社は、取得申込者から、販売会社が独自に定める手数料および当該手数料に係る消費税等相当額を徴収することができるものとします。
※詳しくは、販売会社にお問い合わせください。2014/10/08 9:12

#33 申込（販売）手続等（連結）

申込方法
・取得申込者は、販売会社所定の方法により、その保有する株式をもって取得の申込みを行なうものとします。当該株式は、TOPIX Mid400における各構成銘柄の株式の数の構成比率に相当するものとして委託会社が定める比率により構成される各銘柄の株式とします。申込時において、販売会社が独自に定める手数料および当該手数料に係る消費税等相当額を支払うものとします。

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#34 純資産の推移（連結）

①【純資産の推移】

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#35 純資産額計算書（連結）

【純資産額計算書】

Ⅰ 資産総額	489,441,398	円
Ⅱ 負債総額	11,155,884	円
Ⅲ 純資産総額(Ⅰ-Ⅱ)	478,285,514	円
Ⅳ 発行済口数	336,815	口
Ⅴ 1口当たり純資産額(Ⅲ/Ⅳ)	1,420.02	円

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#36 計算期間（連結）

【計算期間】
毎年7月9日から翌年7月8日までとします。2014/10/08 9:12

#37 設定及び解約の実績（連結）

(4)【設定及び解約の実績】

期	期間	設定口数(口)	解約口数(口)
第1期	2008年 3月21日～2008年 7月 8日	836,000	0
第2期	2008年 7月 9日～2009年 7月 8日	0	0
第3期	2009年 7月 9日～2010年 7月 8日	0	0
第4期	2010年 7月 9日～2011年 7月 8日	0	0
第5期	2011年 7月 9日～2012年 7月 8日	0	0
第6期	2012年 7月 9日～2013年 7月 8日	0	0
第7期	2013年 7月 9日～2014年 7月 8日	0	0