- 有報資料
- 46項目
有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第15期(平成27年6月23日-平成27年12月21日)
(1)【投資方針】
① 基本方針
投資信託財産の長期的な成長を図ることを目標に運用を行ないます。
② 運用方法
(a)投資対象
フィデリティ・世界小型株マザーファンド受益証券を主な投資対象とします。
(b)投資態度
1.主としてフィデリティ・世界小型株マザーファンド受益証券への投資を通じて、世界(日本および新興諸国を含みます。)の取引所に上場(これに準ずるものを含みます。)されている小型株式を主な投資対象とし、投資信託財産の長期的な成長を図ることを目標に運用を行ないます。
2.マザーファンド受益証券の組入れは原則として高位を維持します。
3.実質組入外貨建資産については原則として為替ヘッジを行ないません。
4.資金動向、市況動向、残存信託期間等によっては、上記のような運用ができない場合もあります。
③ ファンドのベンチマーク*1
ファンドは、S&Pグローバル小型株指数*2をベンチマークとします。
*1 ベンチマークとは、ファンドのパフォーマンス評価やポートフォリオのリスク管理を行なう際の基準となる指標のことです。
*2 S&Pグローバル小型株指数は、スタンダード&プアーズ ファイナンシャル サービシーズ エル エル シーの所有する登録商標です。スタンダード&プアーズは、「本商品」を支持、推奨、販売、販売促進するものではなく、また「本商品」への投資適合性について何ら表明するものではありません。
④ 運用方針
1.個別銘柄選択においては、日本および世界の主要拠点のアナリストによる企業調査に基づくファンダメンタルズ分析やバリュエーション分析等の結果を活用します。
2.個別銘柄選択においては、アナリストによるレーティング状況等をもとに、各地域ごとの個別銘柄のスクリーニングを行ないます。
3.ポートフォリオ構築の際には、トップ・ダウンの投資判断は行なわず、定量的なリスク管理手法を用いて、地域配分、国別配分、セクター配分、個別銘柄組入れ比率などのポートフォリオの特性がベンチマークから大きく乖離しないように管理を行ないながら運用を行ないます。
4.複数のポートフォリオ・マネージャーによるチーム運用で運用を行ないます。
5.運用にあたっては、上記方針で臨みますが、資金動向、市況動向、残存信託期間等によっては、上記のような運用ができない場合もあります。
※ファンドはマザーファンドを通じて投資を行ないます。上記はファンドの主たる投資対象であるマザーファンドの運用方針を含みます。
① 基本方針
投資信託財産の長期的な成長を図ることを目標に運用を行ないます。
② 運用方法
(a)投資対象
フィデリティ・世界小型株マザーファンド受益証券を主な投資対象とします。
(b)投資態度
1.主としてフィデリティ・世界小型株マザーファンド受益証券への投資を通じて、世界(日本および新興諸国を含みます。)の取引所に上場(これに準ずるものを含みます。)されている小型株式を主な投資対象とし、投資信託財産の長期的な成長を図ることを目標に運用を行ないます。
2.マザーファンド受益証券の組入れは原則として高位を維持します。
3.実質組入外貨建資産については原則として為替ヘッジを行ないません。
4.資金動向、市況動向、残存信託期間等によっては、上記のような運用ができない場合もあります。
③ ファンドのベンチマーク*1
ファンドは、S&Pグローバル小型株指数*2をベンチマークとします。
*1 ベンチマークとは、ファンドのパフォーマンス評価やポートフォリオのリスク管理を行なう際の基準となる指標のことです。
*2 S&Pグローバル小型株指数は、スタンダード&プアーズ ファイナンシャル サービシーズ エル エル シーの所有する登録商標です。スタンダード&プアーズは、「本商品」を支持、推奨、販売、販売促進するものではなく、また「本商品」への投資適合性について何ら表明するものではありません。
④ 運用方針
1.個別銘柄選択においては、日本および世界の主要拠点のアナリストによる企業調査に基づくファンダメンタルズ分析やバリュエーション分析等の結果を活用します。
2.個別銘柄選択においては、アナリストによるレーティング状況等をもとに、各地域ごとの個別銘柄のスクリーニングを行ないます。
3.ポートフォリオ構築の際には、トップ・ダウンの投資判断は行なわず、定量的なリスク管理手法を用いて、地域配分、国別配分、セクター配分、個別銘柄組入れ比率などのポートフォリオの特性がベンチマークから大きく乖離しないように管理を行ないながら運用を行ないます。
4.複数のポートフォリオ・マネージャーによるチーム運用で運用を行ないます。
5.運用にあたっては、上記方針で臨みますが、資金動向、市況動向、残存信託期間等によっては、上記のような運用ができない場合もあります。
※ファンドはマザーファンドを通じて投資を行ないます。上記はファンドの主たる投資対象であるマザーファンドの運用方針を含みます。