有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第7期(平成26年8月12日-平成27年8月10日)

(1)【投資方針】
1. 「UBSディフェンシブ・インベストメント・マザーファンド」受益証券への投資を通じて、実質的に以下の投資信託証券へ投資し、世界各国の株式および債券の市場に幅広く分散されたポートフォリオを構築します。なお、コマーシャル・ペーパー等の短期有価証券ならびに短期金融商品等に直接投資する場合があります。

投資対象とする投資信託証券	ファンド形態	主要投資対象
UBS(Lux)インスティテューショナル・ファンド-キー・セレクション・グローバル・エクイティ	ルクセンブルグ籍外国投資信託	世界各国の株式等
UBS(Lux)エクイティ・シキャブ- USAグロース(USD)	ルクセンブルグ籍外国投資信託	米国株式等
UBS(Lux)ボンド・シキャブ- USドル・コーポレート(USD)	ルクセンブルグ籍外国投資信託	米国社債等
UBS(Lux)ボンド・シキャブ-ユーロ・コーポレート(EUR)	ルクセンブルグ籍外国投資信託	欧州社債等
UBS (Lux) シキャブ 1-USファンダメンタル・エクイティ・マーケット・ニュートラル(USD)	ルクセンブルグ籍外国投資信託	米国の株式およびスワップ等のデリバティブ等
UBS (Irl)インベスター・セレクションPLC-UBS (Irl)フィクスド・インカム・グローバル・オポチュニティーズ・ファンド (USD)	アイルランド籍外国投資信託	世界の通貨、債券および デリバティブ等
db x-トラッカーズ db ヘッジ・ファンド・インデックス UCITS ETF	ルクセンブルグ籍外国投資信託	db ヘッジ・ファンド指数に連動するスワップ等のデリバティブ等
UBS (Lux) エクイティ・シキャブ-ヨーロピアン・オポチュニティ・アンコンストレインド(EUR)	ルクセンブルグ籍外国投資信託	欧州株式等
UBS (Lux) ボンド・シキャブ-コンバート・グローバル (EUR)	ルクセンブルグ籍外国投資信託	転換社債等
UBS(CAY)グローバル・グロース・アンド・インカム	ケイマン籍外国投資信託	世界の株式、債券、通貨、デリバティブ等
UBS (Lux) キー・セレクション・シキャブ-ダイナミック・アルファ(USD)	ルクセンブルグ籍外国投資信託	世界の株式、債券、通貨、デリバティブ等
UBS(Lux)インスティテューショナル・ファンド-ユーロ・コーポレート・ボンド	ルクセンブルグ籍外国投資信託	欧州社債等
iシェアーズ 世界債券ETF	アイルランド籍外国投資信託	カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、英国、米国の国債等
iシェアーズ 米国ハイイールド債券ETF (iBoxxドル建てLHYC)	アイルランド籍外国投資信託	ドル建てのハイイールド社債等
iシェアーズ J.P.モルガンドル建て新興国債券ETF	アイルランド籍外国投資信託	ドル建ての新興国国債等
iシェアーズ 新興国債券ETF(バークレイズLocal EM国債コア)	アイルランド籍外国投資信託	現地通貨建ての新興国国債等
iシェアーズ 欧州ハイイールド社債ETF	アイルランド籍外国投資信託	ユーロ建てのハイイールド社債等
iシェアーズ 米ドル建て社債UCITS ETF	アイルランド籍外国投資信託	ドル建ての投資適格社債等
iシェアーズ・コア・ユーロ建て社債UCITS ETF	アイルランド籍外国投資信託	ユーロ建ての一般産業、ユーティリティ、金融セクターの投資適格社債等
iシェアーズ MSCIワールドUCITS ETF	アイルランド籍外国投資信託	MSCIが定める一定の価格基準、流動性基準、および浮動性基準を満たす世界の先進国企業の株式等
iシェアーズ MSCIエマージング・マーケットUCITS ETF	アイルランド籍外国投資信託	MSCIが定める一定の価格基準、流動性基準、および浮動性基準を満たす世界の新興国企業の株式等

※上記は平成27年11月9日現在の投資対象とする投資信託証券の一覧です。今後、上記投資信託証券の一部が名称変更となる場合、または繰上償還等により除外される場合、あるいはここに記載されたもの以外の投資信託証券が新たに追加となる場合があります。
※当ファンドのマザーファンドが投資予定とする指定投資信託証券の選定方針は、定期的または必要に応じて精査し、定性的ならびに定量的評価等を考慮のうえ適宜見直しを行います。その結果、必要と判断される場合には、指定投資信託証券として指定されていたものが除外される、または新たに主として有価証券に投資する投資信託証券等(当ファンド設定時以降に設定された投資信託証券を含みます。)として指定投資信託証券に指定される場合があります。
2.資金動向(大口解約等)、信託財産の規模、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。