有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第9期(平成25年11月16日-平成26年5月15日)
(1)【ファンドの目的及び基本的性格】
当ファンド(愛称:グッド・チョイス 2009-10)は、主として日経平均株価の水準によりクーポンレートが決定される性格を持つ債券に投資することにより、信託財産の確保と成長及び一定条件のもとでの収益分配を目指した運用を行います。
⦅当ファンドの特徴⦆
「グッド・チョイス 2009-10」は、満期償還時の元本の確保と成長及び一定条件のもとでの収益分配を目指す元本確保型ファンドです。
1.満期償還価額は、日経平均株価の水準によらず、少なくとも投資元本×約102%(税引前)※
(約10,200円(1万口当たり/税引前))です。
※ 約102%(税引前)は、投資元本に対する満期償還価額(税引前)の比率です。
2.前記1.に加え、一定条件を満たせば、さらに1回当たり分配金※1約0.7~1.0%(税引前)※2を獲得できるチャンスが満期までに10回(半年毎×5年)あります。ただし、一定条件を満たさない場合には、分配金のお支払いはありません。
※1 一定条件を満たした場合の満期償還時の分配金相当額を含みます。
※2 平成21年5月7日現在の試算です。約0.7~1.0%(税引前)は、1回当たりの分配金額(税引前)及び分配金相当額(税引前)の投資元本に対する比率です。当該水準は、当ファンドの設定時に決定し、全信託期間に適用されます。分配金額及び分配金相当額は、募集期間中の市場環境等により変動しますので、上記範囲内に収まらない可能性があります。
*一定条件を満たした場合1回当たりの分配金の投資元本に対する比率は、0.71%(1万口当たり71円/税引前)に決定しました。
お申込みにあたっては、お申込手数料等がかかります。お申込手数料率については、「第一部 ファンド情報 第1 ファンドの状況 4 手数料等及び税金 (1)申込手数料」をご参照ください。
* 元本確保とは、1万口当たり約10,000円を確保することであり、お申込金額からお申込手数料及び消費税等相当額を差引いた元本を確保することを指します。
当ファンドの運用指図の権限はアムンディに委託します。
信託金の限度額は、100億円です。
[ファンドの商品分類]
当ファンドは、単位型投信/国内/株式/特殊型(条件付運用型)に属しています。
(注)当ファンドが該当する商品分類・属性区分を網掛け表示しています。
○商品分類の定義
・単位型/追加型
「単位型投信」・・・当初、募集された資金が一つの単位として信託され、その後の追加設定は一切行われないファンドをいいます。
・投資対象地域
「国内」・・・目論見書又は投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に国内の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
・投資対象資産(収益の源泉)
「株式」・・・目論見書又は投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
・補足分類
「特殊型」・・・目論見書又は投資信託約款において、投資者に対して注意を喚起することが必要と思われる特殊な仕組みあるいは運用手法の記載があるものをいいます。
○属性区分の定義
・投資対象資産
「債券(その他債券)」・・目論見書又は投資信託約款において、公債又は社債以外の債券に主として投資する旨の記載があるものをいいます。
・決算頻度
「年2回」・・・目論見書又は投資信託約款において、年2回決算する旨の記載があるものをいいます。
・投資対象地域
「日本」・・・目論見書又は投資信託約款において、組入資産による投資収益が日本の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
・特殊型
「条件付運用型」・・・目論見書又は投資信託約款において、仕組債への投資又はその他特殊な仕組みを用いることにより、目標とする投資成果(基準価額、償還価額、収益分配金等)や信託終了日等が、明示的な指標等の値により定められる一定の条件によって決定される旨の記載があるものをいいます。
※当ファンドは、主として日経平均株価の水準によってクーポンレートが決定される債券に投資するため、「属性区分における投資対象資産」は「債券(その他債券)」となり、「商品分類における投資対象資産(収益の源泉)」である「株式」とは分類が異なります。
*上記は、一般社団法人投資信託協会「商品分類に関する指針」に基づき記載しております。商品分類・属性区分の全体的な定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)をご参照ください。
当ファンド(愛称:グッド・チョイス 2009-10)は、主として日経平均株価の水準によりクーポンレートが決定される性格を持つ債券に投資することにより、信託財産の確保と成長及び一定条件のもとでの収益分配を目指した運用を行います。
⦅当ファンドの特徴⦆
「グッド・チョイス 2009-10」は、満期償還時の元本の確保と成長及び一定条件のもとでの収益分配を目指す元本確保型ファンドです。
1.満期償還価額は、日経平均株価の水準によらず、少なくとも投資元本×約102%(税引前)※
(約10,200円(1万口当たり/税引前))です。
※ 約102%(税引前)は、投資元本に対する満期償還価額(税引前)の比率です。
2.前記1.に加え、一定条件を満たせば、さらに1回当たり分配金※1約0.7~1.0%(税引前)※2を獲得できるチャンスが満期までに10回(半年毎×5年)あります。ただし、一定条件を満たさない場合には、分配金のお支払いはありません。
※1 一定条件を満たした場合の満期償還時の分配金相当額を含みます。
※2 平成21年5月7日現在の試算です。約0.7~1.0%(税引前)は、1回当たりの分配金額(税引前)及び分配金相当額(税引前)の投資元本に対する比率です。当該水準は、当ファンドの設定時に決定し、全信託期間に適用されます。分配金額及び分配金相当額は、募集期間中の市場環境等により変動しますので、上記範囲内に収まらない可能性があります。
*一定条件を満たした場合1回当たりの分配金の投資元本に対する比率は、0.71%(1万口当たり71円/税引前)に決定しました。
お申込みにあたっては、お申込手数料等がかかります。お申込手数料率については、「第一部 ファンド情報 第1 ファンドの状況 4 手数料等及び税金 (1)申込手数料」をご参照ください。
* 元本確保とは、1万口当たり約10,000円を確保することであり、お申込金額からお申込手数料及び消費税等相当額を差引いた元本を確保することを指します。
当ファンドの運用指図の権限はアムンディに委託します。
信託金の限度額は、100億円です。
[ファンドの商品分類]
当ファンドは、単位型投信/国内/株式/特殊型(条件付運用型)に属しています。
| ○商品分類表 | ○属性区分表 | |||||||
| 単位型/ 追加型 | 投資対象 地域 | 投資対象資産 (収益の源泉) | 補足分類 | 投資対象資産 | 決算頻度 | 投資対象地域 | 特殊型 | |
| 単位型 追加型 | 国内 海外 内外 | 株式 債券 不動産投信 その他資産 ( ) 資産複合 ( ) | インデックス型 特殊型 | 株式 一般 大型株 中小型株 債券 一般 公債 社債 その他債券※ クレジット属性 ( ) 不動産投信 その他資産 ( ) 資産複合 資産配分固定型 資産配分変更型 | 年1回 年2回 年4回 年6回 (隔月) 年12回 (毎月) 日々 その他 ( ) | グローバル 日本 北米 欧州 アジア オセアニア 中南米 アフリカ 中近東(中東) エマージング | ブル・ベア型 条件付運用型 ロング・ショート型 /絶対収益追求型 その他 ( ) | |
○商品分類の定義
・単位型/追加型
「単位型投信」・・・当初、募集された資金が一つの単位として信託され、その後の追加設定は一切行われないファンドをいいます。
・投資対象地域
「国内」・・・目論見書又は投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に国内の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
・投資対象資産(収益の源泉)
「株式」・・・目論見書又は投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
・補足分類
「特殊型」・・・目論見書又は投資信託約款において、投資者に対して注意を喚起することが必要と思われる特殊な仕組みあるいは運用手法の記載があるものをいいます。
○属性区分の定義
・投資対象資産
「債券(その他債券)」・・目論見書又は投資信託約款において、公債又は社債以外の債券に主として投資する旨の記載があるものをいいます。
・決算頻度
「年2回」・・・目論見書又は投資信託約款において、年2回決算する旨の記載があるものをいいます。
・投資対象地域
「日本」・・・目論見書又は投資信託約款において、組入資産による投資収益が日本の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
・特殊型
「条件付運用型」・・・目論見書又は投資信託約款において、仕組債への投資又はその他特殊な仕組みを用いることにより、目標とする投資成果(基準価額、償還価額、収益分配金等)や信託終了日等が、明示的な指標等の値により定められる一定の条件によって決定される旨の記載があるものをいいます。
※当ファンドは、主として日経平均株価の水準によってクーポンレートが決定される債券に投資するため、「属性区分における投資対象資産」は「債券(その他債券)」となり、「商品分類における投資対象資産(収益の源泉)」である「株式」とは分類が異なります。
*上記は、一般社団法人投資信託協会「商品分類に関する指針」に基づき記載しております。商品分類・属性区分の全体的な定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)をご参照ください。