日興アッシュモア新興国財産3分法ファンド毎月分配型(ブラジルレアルコース)、日興アッシュモア新興国財産3分法ファンド毎月分配型(インドルピーコース)の元本の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2010年8月3日
- 12億1165万
- 2011年2月3日 +999.99%
- 3932億8994万
- 2011年8月3日 +24.32%
- 4889億2773万
- 2012年2月3日 -6.38%
- 4577億1827万
- 2012年8月3日 -8%
- 4210億9551万
- 2013年2月4日 -89.85%
- 427億4785万
- 2013年8月5日 +456.12%
- 2377億3082万
- 2014年2月3日 -9.34%
- 2155億2343万
- 2014年8月4日 -5.8%
- 2030億2955万
- 2015年2月3日 -3.59%
- 1957億3363万
- 2015年8月3日 -8.06%
- 1799億5289万
- 2016年2月3日 -16.11%
- 1509億6691万
- 2016年8月3日 -17.5%
- 1245億5343万
- 2017年2月3日 -13.29%
- 1080億125万
- 2017年8月3日 -12.94%
- 940億2393万
- 2018年2月5日 -9.21%
- 853億6538万
- 2018年8月3日 -6.25%
- 800億2744万
- 2019年2月4日 -4.77%
- 762億1053万
- 2019年8月5日 -4.05%
- 731億2222万
- 2020年2月3日 -5.57%
- 690億4579万
- 2020年8月3日 -3.05%
- 669億4019万
- 2021年2月3日 -6.88%
- 623億3616万
- 2021年8月3日 -5.13%
- 591億3802万
- 2022年2月3日 -6.3%
- 554億1169万
- 2022年8月3日 -3.43%
- 535億857万
- 2023年2月3日 -3.49%
- 516億3865万
- 2023年8月3日 -4.15%
- 494億9333万
- 2024年2月5日 -4.47%
- 472億8118万
- 2024年8月5日 -7.34%
- 438億1291万
- 2025年2月3日 -3.14%
- 424億3854万
- 2025年8月4日 -3.1%
- 411億2287万
- 2026年2月3日 -4.07%
- 394億4752万
個別
- 2013年8月5日
- 314億9549万
- 2014年2月3日 -11%
- 280億3150万
- 2014年8月4日 -4.4%
- 267億9951万
- 2015年2月3日 +1.42%
- 271億7958万
- 2015年8月3日 -4.23%
- 260億2947万
- 2016年2月3日 -15.17%
- 220億8014万
- 2016年8月3日 -18.6%
- 179億7339万
- 2017年2月3日 -10.55%
- 160億7802万
- 2017年8月3日 -14.13%
- 138億554万
- 2018年2月5日 -6.37%
- 129億2646万
- 2018年8月3日 -6.43%
- 120億9508万
- 2019年2月4日 -6.56%
- 113億208万
- 2019年8月5日 -5.29%
- 107億460万
- 2020年2月3日 -8.06%
- 98億4161万
- 2020年8月3日 -5.17%
- 93億3280万
- 2021年2月3日 -7.55%
- 86億2863万
- 2021年8月3日 -4.68%
- 82億2491万
- 2022年2月3日 -5.87%
- 77億4174万
- 2022年8月3日 -4.75%
- 73億7375万
- 2023年2月3日 -3%
- 71億5218万
- 2023年8月3日 -2.38%
- 69億8164万
- 2024年2月5日 -4.41%
- 66億7343万
- 2024年8月5日 -3.51%
- 64億3913万
- 2025年2月3日 -1.16%
- 63億6462万
- 2025年8月4日 -2.74%
- 61億9031万
- 2026年2月3日 -3.17%
- 59億9412万
個別
有報情報
- #1 投資対象(連結)
- ※上記の投資対象とする投資信託証券については、日々の基準価額が取得できるため、一般社団法人資産運用業協会規則の定めるところに従い、当ファンドにおいてデリバティブ取引等の投資制限に係る管理を行ないます。2026/05/01 9:09
<マネー・アセット・マザーファンド>運用の基本方針 主な投資対象 わが国の国債および格付の高い公社債を主要投資対象とします。 投資方針 ・わが国の国債および格付の高い公社債に投資を行ない、利息等収益の確保をめざして運用を行ないます。・ただし、市況動向に急激な変化が生じたとき、ならびに残存信託期間、残存元本が運用に支障をきたす水準となったときなどやむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用が出来ない場合があります。 主な投資制限 ・株式(新株引受権証券、新株予約権証券および新株引受権付社債券を含みます。)への投資は行ないません。・外貨建資産への投資は行ないません。・デリバティブ取引等について、一般社団法人資産運用業協会規則の定めるところに従い、合理的な方法により算出した額が信託財産の純資産総額を超えないものとします。・一般社団法人資産運用業協会規則に定める一の者に対する株式等エクスポージャー、債券等エクスポージャーおよびデリバティブ取引等エクスポージャーの信託財産の純資産総額に対する比率は、原則として、それぞれ100分の10、合計で100分の20を超えないものとし、当該比率を超えることとなった場合には、委託会社は、一般社団法人資産運用業協会規則に従い当該比率以内となるよう調整を行なうこととします。 - #2 投資方針(連結)
- 投資方針】
・主として、新興国の様々な資産を投資対象とする別に定める投資信託証券の一部、またはすべてに投資を行ない、安定した収益の確保と信託財産の成長をめざして運用を行ないます。
・投資信託証券の合計組入比率は、高位を保つことを原則とします。各投資信託証券への投資比率は、原則として、市況環境および投資対象ファンドの収益性などを勘案して決定します。なお、資金動向などによっては、各投資信託証券への投資比率を引き下げることもあります。
・別に定める投資信託証券については、収益機会の追求やリスクの分散などを目的として、適宜見直しを行ないます。この際、定性評価や定量評価などを勘案のうえ、新たに投資信託証券を指定したり、既に指定されていた投資信託証券を外したりする場合があります。
・ただし、市況動向に急激な変化が生じたとき、ならびに残存信託期間、残存元本が運用に支障をきたす水準となったときなどやむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。2026/05/01 9:09 - #3 注記表(連結)
- 2026/05/01 9:09
1.有価証券の評価基準及び評価方法 投資証券 移動平均法に基づき当該投資証券の基準価額で評価しております。 前期2025年 8月 4日現在 当期2026年 2月 3日現在 2. 受益権の総数 41,122,873,468口 39,447,520,650口 3. 元本の欠損 純資産額が元本総額を下回る場合におけるその差額 34,255,250,144円 31,768,856,296円 - #4 申込(販売)手続等(連結)
- (11)償還乗換2026/05/01 9:09
・受益者は、証券投資信託の償還金額(手取額)の範囲内(単位型証券投資信託については、償還金額(手取額)とその元本額のいずれか大きい額とします。)で取得する口数に係る申込手数料を徴収されない措置の適用を受けることができる場合があります。この償還乗換優遇措置を採用するか否かの選択は販売会社に任せられておりますので、販売会社により対応が異なります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
・この措置の適用を受ける受益者は、販売会社から、償還金の支払いを受けたことを証する書類の提示を求められることがあります。 - #5 課税上の取扱い(連結)
- 1)収益分配金、解約金、償還金に対する課税2026/05/01 9:09
収益分配金のうち課税扱いとなる普通分配金ならびに解約時および償還時の個別元本超過額については配当所得として、15.315%(所得税のみ)の税率による源泉徴収が行なわれます。源泉徴収された税金は、所有期間に応じて法人税から控除される場合があります。
2)益金不算入制度の適用