有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第8期(平成27年2月26日-平成28年2月25日)
(1)【ファンドの目的及び基本的性格】
<ファンドの目的>当ファンドは、複数のファンドに分散投資を行う、ファンド・オブ・ファンズ(※)方式により、投資家の方々に長期の株式投資を提供することを目的にし、信託財産の長期的な成長を目指した運用を行います。
※「ファンド・オブ・ファンズ」とは、投資信託及び外国投資信託の受益証券並びに投資法人及び外国投資法人の投資証券への投資を目的とする投資信託をいいます。ファンドが主要投資対象とする投資信託(以下「指定投資信託証券」といいます。) の中には、直接株式市場に投資するものも、ファミリーファンド方式でマザーファンドを通じて投資するものもあります。
<ファンドの基本性格>一般社団法人投資信託協会による商品分類、及び属性区分は以下の通りです。
商品分類表
(注)当ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。
商品分類の定義(表の網掛け部分)
属性区分表
(注)当ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。
属性区分の定義(表の網掛け部分)
※商品分類・属性区分の定義につきましては、一般社団法人投資信託協会のホームページ(アドレスhttp://www.toushin.or.jp/)をご参照下さい。
<信託金限度額>信託金の限度額は、1,000億円です。但し、受託会社と合意のうえ、当該信託金限度額を変更することができます。
<ファンドの目的>当ファンドは、複数のファンドに分散投資を行う、ファンド・オブ・ファンズ(※)方式により、投資家の方々に長期の株式投資を提供することを目的にし、信託財産の長期的な成長を目指した運用を行います。
※「ファンド・オブ・ファンズ」とは、投資信託及び外国投資信託の受益証券並びに投資法人及び外国投資法人の投資証券への投資を目的とする投資信託をいいます。ファンドが主要投資対象とする投資信託(以下「指定投資信託証券」といいます。) の中には、直接株式市場に投資するものも、ファミリーファンド方式でマザーファンドを通じて投資するものもあります。
<ファンドの基本性格>一般社団法人投資信託協会による商品分類、及び属性区分は以下の通りです。
商品分類表
| 単位型投信・追加型投信 | 投資対象地域 | 投資対象資産(収益の源泉) |
| 単位型投信 追加型投信 | 国 内 海 外 内 外 | 株 式 債 券 不動産投信 その他資産 資産複合 |
(注)当ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。
商品分類の定義(表の網掛け部分)
| 追加型投信 | 一度設定されたファンドであっても、その後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。 |
| 内 外 | 目論見書又は信託約款において、国内及び海外の資産による投資収益を実質的に源泉とする旨の記載があるものをいいます。 |
| 株 式 | 目論見書又は信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 |
属性区分表
| 投資対象資産 | 決算頻度 | 投資対象地域 | 投資形態 | 為替ヘッジ |
| 株式 一般 大型株 中小型株 債券 一般 公債 社債 その他債券 クレジット属性 不動産投信 その他資産 (投資信託証券 (株式一般)) 資産複合 資産配分固定型 資産配分変更型 | 年1回 年2回 年4回 年6回 (隔月) 年12回 (毎月) 日々 その他 | グローバル (日本含む) 日 本 北 米 欧 州 アジア オセアニア 中南米 アフリカ 中近東(中東) エマージング | ファミリーファンド ファンド・オブ・ファンズ | あり (適時ヘッジ) なし |
(注)当ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。
属性区分の定義(表の網掛け部分)
| その他資産 (投資信託証券 (株式一般)) | 投資信託証券を通じて、主として、株式に投資するものをいいます。 |
| 年1回 | 目論見書又は信託約款において、年1回決算する旨の記載があるものをいいます。 |
| グローバル(日本含む) | 目論見書又は信託約款において、組入資産による投資収益が世界(日本含む)の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 |
| ファンド・オブ ・ファンズ | 目論見書又は信託約款において、投資信託及び外国投資信託の受益証券並びに投資法人及び外国投資法人の投資証券への投資を主な目的とするものをいいます。 |
| 為替ヘッジあり (適時ヘッジ) | 目論見書又は信託約款において、為替のフルヘッジ又は一部の資産に為替ヘッジを行う旨の記載があるものをいいます。 |
※商品分類・属性区分の定義につきましては、一般社団法人投資信託協会のホームページ(アドレスhttp://www.toushin.or.jp/)をご参照下さい。
<信託金限度額>信託金の限度額は、1,000億円です。但し、受託会社と合意のうえ、当該信託金限度額を変更することができます。