為替差損益

【期間】
  • 通期

個別

2009年5月11日
-1億1711万
2009年11月10日 -879.98%
-11億4767万
2010年5月10日
2億9993万
2010年11月10日
-11億9340万
2011年5月10日
-1億4374万
2011年11月10日 -74.29%
-2億5053万
2012年5月10日
1億6861万
2012年11月12日
-1916万
2013年5月10日
17億5974万
2013年11月11日
-1億5729万

個別

2013年11月11日
-1億5729万
2014年5月12日
2億2587万
2014年11月10日 +260.19%
8億1356万
2015年5月11日 -57.42%
3億4643万
2015年11月10日 -40.03%
2億776万
2016年5月10日
-7億5394万
2016年11月10日
-1億4507万
2017年5月10日
4億536万
2017年11月10日
-2385万
2018年5月10日 -561.61%
-1億5781万
2018年11月12日
1億6171万
2019年5月10日
-1億5886万
2019年11月11日
-3036万
2020年5月11日 -181.69%
-8555万
2020年11月10日
-5940万
2021年5月10日
1億1805万
2021年11月10日 +11.99%
1億3221万
2022年5月10日 +273.13%
4億9335万
2022年11月10日 -13.07%
4億2889万
2023年5月10日
-2億7543万
2023年11月10日
3億9007万

有報情報

#1 損益及び剰余金計算書(連結)
(2)【損益及び剰余金計算書】
前期自 2022年11月11日至 2023年5月10日当期自 2023年5月11日至 2023年11月10日
有価証券売買等損益78,678,089△25,928,478
為替差損益△275,431,765390,078,745
その他収益2,597,1152,605,524
2024/02/07 9:08
#2 注記表(連結)
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)
1.有価証券の評価基準及び評価方法社債券個別法に基づき、原則として時価で評価しております。時価評価にあたっては、外国金融商品市場(金融商品取引法(昭和23年法律第25号)第2条第8項第3号ロに規定するものをいいます。)等に上場されている有価証券は、原則として外国金融商品市場等における最終相場、外国金融商品市場等に上場されていない有価証券は、原則として金融機関の提示する価額(但し、売気配相場は使用しません。)又は価格情報会社の提供する価額等で評価しております。 
2.デリバティブ等の評価基準及び評価方法 為替予約取引為替予約の評価は、原則として、当ファンドの特定期間末日におけるわが国の対顧客先物売買相場の仲値によって計算しております。
3.その他財務諸表作成のための基礎となる事項 外貨建取引等の処理基準外貨建取引については、「投資信託財産の計算に関する規則」(平成12年総理府令第133号)第60条に基づき、取引発生時の外国通貨の額をもって記録する方法を採用しております。但し、同第61条に基づき、外国通貨の売却時において、当該外国通貨に加えて、外貨建資産等の外貨基金勘定及び外貨建各損益勘定の前日の外貨建純資産額に対する当該売却外国通貨の割合相当額を当該外国通貨の売却時の外国為替相場等で円換算し、前日の外貨基金勘定に対する円換算した外貨基金勘定の割合相当の邦貨建資産等の外国投資勘定と、円換算した外貨基金勘定を相殺した差額を為替差損益とする計理処理を採用しております。
e border="0" width="643">1.有価証券の評価基準及び評価方法社債券
個別法に基づき、原則として時価で評価しております。
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