有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第17期(令和1年8月28日-令和2年2月27日)
(1)【投資方針】
「(1)投資方針」には、当ファンドと実質的な投資対象資産(インドの中型株式等)が同じで、決算頻度が異なる「高成長インド・中型株式ファンド(年1回決算型)」(以下、「年1回決算型」ということがあります。)の情報を合わせて説明している部分があります。
イ 基本方針
当ファンドは、投資信託への投資を通じて、主としてインドの中型株式等に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。
ロ 投資態度
(イ)主として、「コタック・ファンズ-インディア・ミッドキャップ・ファンド(クラスX)」および「マネー・マーケット・マザーファンド」への投資を通じて、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。
(ロ)「コタック・ファンズ-インディア・ミッドキャップ・ファンド(クラスX)」を通じて、主としてインドの取引所に上場している中型株式(預託証書(DR)や上場予定を含みます。)等に投資を行います。
・インドの株式への投資は、当該株式の値動きに連動する有価証券への投資で代替することがあります。
(ハ)「マネー・マーケット・マザーファンド」を通じて、主として円貨建の短期公社債および短期金融商品に投資します。
(ニ)原則として、「コタック・ファンズ-インディア・ミッドキャップ・ファンド(クラスX)」への投資比率を高位に保ちます。
(ホ)原則として対円での為替ヘッジは行いません。
(ヘ)資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
(ト)主要投資対象とするファンドは、下記の通りとします。ただし、運用状況等により変更となる場合があります。
a.コタック・ファンズ-インディア・ミッドキャップ・ファンド(クラスX)
*従来、「インディア・ミッドキャップ(モーリシャス)リミテッド」への投資を通じてインドの中型株式等に投資する形態を取っていましたが、インドとモーリシャスの租税条約改正を受け、2020年3月現在、新規投資は「コタック・ファンズ-インディア・ミッドキャップ・ファンド(クラスX)」が直接インドの中型株式等に投資する方針となっています。
b.マネー・マーケット・マザーファンド
※上記ファンドの詳細に関しましては、後述の[参考情報:投資対象とする投資信託の概要]をご覧ください。





「(1)投資方針」には、当ファンドと実質的な投資対象資産(インドの中型株式等)が同じで、決算頻度が異なる「高成長インド・中型株式ファンド(年1回決算型)」(以下、「年1回決算型」ということがあります。)の情報を合わせて説明している部分があります。
イ 基本方針
当ファンドは、投資信託への投資を通じて、主としてインドの中型株式等に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。
ロ 投資態度
(イ)主として、「コタック・ファンズ-インディア・ミッドキャップ・ファンド(クラスX)」および「マネー・マーケット・マザーファンド」への投資を通じて、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。
(ロ)「コタック・ファンズ-インディア・ミッドキャップ・ファンド(クラスX)」を通じて、主としてインドの取引所に上場している中型株式(預託証書(DR)や上場予定を含みます。)等に投資を行います。
・インドの株式への投資は、当該株式の値動きに連動する有価証券への投資で代替することがあります。
(ハ)「マネー・マーケット・マザーファンド」を通じて、主として円貨建の短期公社債および短期金融商品に投資します。
(ニ)原則として、「コタック・ファンズ-インディア・ミッドキャップ・ファンド(クラスX)」への投資比率を高位に保ちます。
(ホ)原則として対円での為替ヘッジは行いません。
(ヘ)資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
(ト)主要投資対象とするファンドは、下記の通りとします。ただし、運用状況等により変更となる場合があります。
a.コタック・ファンズ-インディア・ミッドキャップ・ファンド(クラスX)
| 投資顧問会社 | コタック・マヒンドラ・アセット・マネジメント(シンガポール) |
| 主要運用対象 | インドの市場で上場または取引されている株式を主要投資対象とします。 |
| 運用の基本方針 | 主としてインドの中型株式等に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指します。また、大型株式へ投資することがあります。原則として対円での為替ヘッジは行いません。 |
b.マネー・マーケット・マザーファンド
| 運用会社 | 三井住友DSアセットマネジメント株式会社 |
| 主要運用対象 | 円貨建ての短期公社債および短期金融商品 |
| 運用の基本方針 | 円貨建ての短期公社債および短期金融商品を主要投資対象として、安定した収益の確保を目指します。 |




