有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第3期(平成25年5月21日-平成26年5月20日)

(1)【投資方針】
三菱UFJ トピックスインデックスマザーファンド受益証券、三菱UFJ 外国株式マザーファンド受益証券、新興国株式インデックスマザーファンド受益証券、三菱UFJ 国内債券マザーファンド受益証券、三菱UFJ 外国債券マザーファンド受益証券、新興国債券インデックスマザーファンド受益証券、東証REIT指数マザーファンド受益証券、MUAM G-REITマザーファンド受益証券および短期金融資産等への投資を通じて、東証株価指数(TOPIX)16%、MSCIコクサイ インデックス(除く日本、円換算ベース)20%、MSCI エマージング・マーケット・インデックス(円換算ベース)4%、NOMURA-BPI総合指数42%、シティ世界国債インデックス(除く日本、円ベース)5%、JPモルガンGBI‐EMグローバル・ダイバーシファイド(円換算ベース)4%、東証REIT指数(配当込み)3%、S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)3%および短期金融資産(有担保コール(翌日物))3%で組み合わせた合成ベンチマークに連動する成果をめざして運用を行います。
三菱UFJ トピックスインデックスマザーファンド受益証券16%、三菱UFJ 外国株式マザーファンド受益証券20%、新興国株式インデックスマザーファンド受益証券4%、三菱UFJ 国内債券マザーファンド受益証券42%、三菱UFJ 外国債券マザーファンド受益証券5%、新興国債券インデックスマザーファンド受益証券4%、東証REIT指数マザーファンド受益証券3%、MUAM G-REITマザーファンド受益証券3%および短期金融資産3%の比率配分として基準ポートフォリオを構築します。
基準ポートフォリオは原則として年1回見直し(確認)を行うこととします。
対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式、公社債および不動産投資信託証券の実質投資比率が100%を超える場合があります。
実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。