有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第14期(2024/05/21-2025/05/20)
(1)【投資方針】
TOPIXマザーファンド受益証券、外国株式インデックスマザーファンド受益証券、新興国株式インデックスマザーファンド受益証券、日本債券インデックスマザーファンド受益証券、外国債券インデックスマザーファンド受益証券、新興国債券インデックスマザーファンド受益証券、東証REIT指数マザーファンド受益証券およびMUAM G-REITマザーファンド受益証券を主要投資対象とします。このほか、日本を含む世界各国の株式(DR(預託証書)を含みます。以下同じ。)、公社債および上場投資信託証券(不動産投資信託証券(一般社団法人投資信託協会規則に定める不動産投資信託証券をいいます。以下同じ。)を含みます。)に直接投資することがあります。
各マザーファンドおよび短期金融資産等への投資を通じて、東証株価指数(TOPIX)(配当込み)16%、MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)20%、MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)4%、NOMURA-BPI総合指数42%、FTSE世界国債インデックス(除く日本、円換算ベース)5%、JPモルガンGBI‐EMグローバル・ダイバーシファイド(円換算ベース)4%、東証REIT指数(配当込み)3%、S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)3%および短期金融資産(有担保コール(翌日物))3%で組み合わせた合成ベンチマークに連動する成果をめざして運用を行います。
TOPIXマザーファンド受益証券16%、外国株式インデックスマザーファンド受益証券20%、新興国株式インデックスマザーファンド受益証券4%、日本債券インデックスマザーファンド受益証券42%、外国債券インデックスマザーファンド受益証券5%、新興国債券インデックスマザーファンド受益証券4%、東証REIT指数マザーファンド受益証券3%、MUAM G-REITマザーファンド受益証券3%および短期金融資産3%の比率配分として基準ポートフォリオを構築します。
基準ポートフォリオは原則として年1回見直し(確認)を行うこととします。
対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式、公社債および不動産投資信託証券の実質投資比率が100%を超える場合があります。
実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。
TOPIXマザーファンド受益証券、外国株式インデックスマザーファンド受益証券、新興国株式インデックスマザーファンド受益証券、日本債券インデックスマザーファンド受益証券、外国債券インデックスマザーファンド受益証券、新興国債券インデックスマザーファンド受益証券、東証REIT指数マザーファンド受益証券およびMUAM G-REITマザーファンド受益証券を主要投資対象とします。このほか、日本を含む世界各国の株式(DR(預託証書)を含みます。以下同じ。)、公社債および上場投資信託証券(不動産投資信託証券(一般社団法人投資信託協会規則に定める不動産投資信託証券をいいます。以下同じ。)を含みます。)に直接投資することがあります。
各マザーファンドおよび短期金融資産等への投資を通じて、東証株価指数(TOPIX)(配当込み)16%、MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)20%、MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)4%、NOMURA-BPI総合指数42%、FTSE世界国債インデックス(除く日本、円換算ベース)5%、JPモルガンGBI‐EMグローバル・ダイバーシファイド(円換算ベース)4%、東証REIT指数(配当込み)3%、S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)3%および短期金融資産(有担保コール(翌日物))3%で組み合わせた合成ベンチマークに連動する成果をめざして運用を行います。
TOPIXマザーファンド受益証券16%、外国株式インデックスマザーファンド受益証券20%、新興国株式インデックスマザーファンド受益証券4%、日本債券インデックスマザーファンド受益証券42%、外国債券インデックスマザーファンド受益証券5%、新興国債券インデックスマザーファンド受益証券4%、東証REIT指数マザーファンド受益証券3%、MUAM G-REITマザーファンド受益証券3%および短期金融資産3%の比率配分として基準ポートフォリオを構築します。
基準ポートフォリオは原則として年1回見直し(確認)を行うこととします。
対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式、公社債および不動産投資信託証券の実質投資比率が100%を超える場合があります。
実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。