有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第4期(平成28年12月2日-平成29年12月1日)
(1)【投資方針】
①基本方針
この投資信託は、信託財産の成長を目指して運用を行います。
②投資対象
主要投資対象ファンドおよびマネープール・マザーファンド受益証券を主要投資対象とします。
③投資態度
1.信託財産の成長を目指して運用を行います。
2.主として、主要投資対象ファンドを通じて、北米を中心としたエネルギー関連企業の上場株式(預託証書(DR)を含みます。)またはリミテッド・パートナーシップ、リミテッド・ライアビリティー・カンパニーもしくはこれらと類似するものに対する出資持分を表章するもの等に投資します。
3.実質的な組入外貨建資産については、原則として円を対貨とする為替ヘッジを行います。
実質的な組入外貨建資産については、原則として円を対貨とする為替ヘッジを行いません。
4.信託期間中に、基準価額(1万口当たり)が15,000円以上となった場合には、速やかに組入投資信託証券を売却し、わが国の短期金融商品等による安定運用に切替え繰上償還します。なお、繰上償還の条件を満たした場合、その後に基準価額が当該水準を下回っても繰上償還を行います。ただし、平成30年10月1日以降は、基準価額が15,000円以上となっても繰上償還を行いません。
5.主要投資対象ファンドの組入比率は、原則として高位を維持します。
6.資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
■運用プロセス
<主要投資対象ファンドのマザーファンドの運用プロセス>※運用プロセス・銘柄数は、今後変更となる場合があります。
①基本方針
この投資信託は、信託財産の成長を目指して運用を行います。
②投資対象
主要投資対象ファンドおよびマネープール・マザーファンド受益証券を主要投資対象とします。
③投資態度
1.信託財産の成長を目指して運用を行います。
2.主として、主要投資対象ファンドを通じて、北米を中心としたエネルギー関連企業の上場株式(預託証書(DR)を含みます。)またはリミテッド・パートナーシップ、リミテッド・ライアビリティー・カンパニーもしくはこれらと類似するものに対する出資持分を表章するもの等に投資します。
3.実質的な組入外貨建資産については、原則として円を対貨とする為替ヘッジを行います。
実質的な組入外貨建資産については、原則として円を対貨とする為替ヘッジを行いません。
4.信託期間中に、基準価額(1万口当たり)が15,000円以上となった場合には、速やかに組入投資信託証券を売却し、わが国の短期金融商品等による安定運用に切替え繰上償還します。なお、繰上償還の条件を満たした場合、その後に基準価額が当該水準を下回っても繰上償還を行います。ただし、平成30年10月1日以降は、基準価額が15,000円以上となっても繰上償還を行いません。
5.主要投資対象ファンドの組入比率は、原則として高位を維持します。
6.資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
■運用プロセス
<主要投資対象ファンドのマザーファンドの運用プロセス>※運用プロセス・銘柄数は、今後変更となる場合があります。