有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第15期(令和2年8月18日-令和3年2月15日)

(1)【ファンドの目的及び基本的性格】
① ファンドは、投資信託証券への投資を通じて実質的に日本を含む世界の株式および債券等への投資ならびにデリバティブ取引を行うことにより信託財産の成長を図ることを目的に運用を行います。
信託金の限度額は1兆円です。
 
② ファンドの商品分類※は、追加型投信/内外/資産複合です。
※一般社団法人投資信託協会が定める「商品分類に関する指針」に基づきます。
 
<商品分類表(ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。)>

単位型・追加型	投資対象地域	投資対象資産 (収益の源泉)
単位型   追加型	国内   海外   内外	株式 債券 不動産投信 その他資産 資産複合

 
<属性区分表(ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。)>

投資対象資産	決算頻度	投資対象地域	投資形態	為替ヘッジ
株式 一般 大型株 中小型株 債券 一般 公債 社債 その他債券 クレジット属性 不動産投信 その他資産 (投資信託証券 (資産複合※)) 資産複合	年1回   年2回   年4回   年6回(隔月)   年12回(毎月)   日々   その他	グローバル (日本を含む) 日本 北米 欧州 アジア オセアニア 中南米 アフリカ 中近東(中東) エマージング	ファミリー ファンド             ファンド ・オブ・ ファンズ	あり (適時ヘッジ)                 なし

※株式、債券およびデリバティブ等
(注)属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
 
<ファンドが該当する商品分類の定義>

商品分類		定義
単位型・追加型	追加型投信	一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。
投資対象地域	内外	目論見書または投資信託約款において、国内および海外の資産による投資収益を実質的に源泉とする旨の記載があるものをいいます。
投資対象資産 (収益の源泉)	資産複合	目論見書または投資信託約款において、株式、債券、不動産投信およびその他資産のうち複数の資産による投資収益を実質的に源泉とする旨の記載があるものをいいます。

 
<ファンドが該当する属性区分の定義>

属性区分		定義
投資対象資産	その他資産 (投資信託証券 (資産複合) (株式・債券・ デリバティブ等))	目論見書または投資信託約款において、株式、債券および不動産投信以外の資産(ファミリーファンド方式による投資信託証券)を通じて、主として株式、債券およびデリバティブ等に投資する旨の記載があるものをいいます。
決算頻度	年2回	目論見書または投資信託約款において、年2回決算する旨の記載があるものをいいます。
投資対象地域	グローバル (日本を含む)	目論見書または投資信託約款において、組入資産による投資収益が世界(日本を含みます)の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
投資形態	ファミリー ファンド	目論見書または投資信託約款において、親投資信託(ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるものを除きます。)を投資対象として投資するものをいいます。
為替ヘッジ	あり (適時ヘッジ)	目論見書または投資信託約款において、為替のフルヘッジまたは一部の資産に為替のヘッジを行う旨の記載があるものをいいます。

 
ファンドは、マザーファンド受益証券(投資信託証券)への投資を通じて、株式、債券およびデリバティブ等を主要投資対象とします。したがって、「商品分類」における投資対象資産と、「属性区分」における投資対象資産は異なります。
 
(注)ファンドが該当しない商品分類および属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のインターネット・ホームページ(https://www.toushin.or.jp)で閲覧できます。
 
③ ファンドの特色
様々なアセット・クラス(資産)への分散投資と投資戦略を活用し、市場環境に応じて資産配分を機動的に変更することにより、「負けない運用※」を目指すファンドです。
※「負けない運用」とは、下落リスクを低減しつつ中期的に安定した収益を獲得する運用をいいます。
 
「負けない運用」の4つの源泉
 
a 分散投資の徹底
様々なアセット・クラス(資産)へ分散投資し、ポートフォリオ効果※を追求することで、リスクに対するリターンの向上を狙います。
※「ポートフォリオ効果」とは、値動きの異なる複数の資産を組合わせて分散投資することで、個々の資産の値動きが相殺され、ポートフォリオ全体としてのリスクが軽減されることをいいます。
 
(ご参考)直近の資産配分比率
 
※上記の資産配分比率は、2021年2月末日現在のものであり、今後変更される場合があります。
※構成比は実質比率(マザーファンドの組入比率×マザーファンドにおける当該資産の組入比率)です。当該資産の組入比率は、各投資先ファンドを主な投資対象によって分類、集計しています。ただし、マザーファンドの投資先ファンドであるピクテ・デルタ・ファンド(適格機関投資家専用)の株式先物、債券先物、オプションプレミアムについては、債券、株式の構成比に含めて集計しています。「キャッシュ・短期金融商品等」には、投資先ファンドで保有する現金等の比率は含みません。
 
○投資信託証券への投資を通じて、実質的に日本を含む世界の株式および債券等への投資ならびにデリバティブ取引を行います。
※投資対象とする投資信託証券の主な投資対象・方針につきましては、後記「指定投資信託証券の概要」をご参照ください。
 
○投資信託証券への投資のほか、有価証券指数等先物取引等および為替予約取引等を直接行うことがあります。
 
b 魅力的な運用戦略へ投資
高い運用力が期待できる戦略を選別し分散投資します。
 
○実際の運用は、投資信託証券への投資を通じて行いますが、各投資信託は、それぞれの専門チームが独自の戦略で運用を行います。異なる戦略を選別・分散投資することで、投資している投資信託毎のアルファ※が分散され、パフォーマンスの安定化が期待できます。
※「アルファ」とは、運用戦略を通じて発生させる市場を上回るプラスアルファの収益をいいます。
○ポートフォリオの一部は為替ヘッジを行うことにより、為替リスクの低減を図ることがあります。
 
c 機動的に資産配分を変更
市場環境に応じてアセット・クラスやその配分比率を機動的に変更します。
 
○投資にあたっては、市場環境に応じて各資産の収益とそのリスク見通しを分析して指定投資信託証券※の中から選択し、その配分比率を決定します。
※「指定投資信託証券」とは、委託会社が選別した投資信託証券です。
○組入資産および配分比率については、適宜見直しを行います。
○金融危機時などの市場環境においては、流動性資産(キャッシュ・短期金融商品等)の比率を大幅に引き上げることもあります。
 
配分比率のイメージ
(注)上記はあくまでもイメージであり、実際の配分比率とは異なります。
 
d 最新の投資手法も活用
株式や債券などの伝統的な投資とは異なる投資戦略、オルタナティブ戦略を採用する投資信託証券への投資も行い、更なる分散投資効果を追求します。
 
○オルタナティブ戦略とは、上場株式や債券などの伝統的な資産への投資とは異なる代替的な投資手法のことをいい、株式市場や債券市場の動きに左右されにくい投資成果を目指す戦略などが多く、一般的に分散投資効果の向上が期待できる戦略です。
例えばREIT、コモディティ等への投資のほか、ロング・ショート戦略(割安と判断される資産を買建て、割高と判断される資産を売建てる投資手法)などがあります。
 
(例)ロング・ショート戦略のご説明
 
ロング・ショート戦略とは?
株価は同業種の場合、似た動きをすることが多いといわれています。しかし、その中でも成長力の高い銘柄や逆に業績的に問題がある企業が存在するなど、相対的に株価に差が出ることがあります。割安な銘柄を買建て、割高な銘柄を売建てることで、市場の方向性に関係なく収益を追求する運用手法です。
 
ロング・ショート戦略のイメージの一例
※投資対象市場が上昇した場合でも、収益が得られない場合や損失が発生する場合があります。
 
※資金動向、市況動向等によっては前記のような運用ができない場合があります。