日本優良成長株オープン(米ドル投資型)、日本優良成長株オープン(円投資型)の営業利益又は営業損失(△)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2014年10月6日
- 8億4230万
- 2015年4月6日 +37.53%
- 11億5845万
- 2015年10月6日
- -7億5998万
- 2016年4月6日 -69.41%
- -12億8747万
- 2016年10月6日
- -8399万
- 2017年4月6日
- 15億9814万
- 2017年10月6日 +5.98%
- 16億9373万
- 2018年4月6日 -88.09%
- 2億171万
- 2018年10月9日 +199.44%
- 6億401万
- 2019年4月8日
- -7億1858万
- 2019年10月7日
- -3億5208万
- 2020年4月6日
- -2億4810万
- 2020年10月6日
- 8億5260万
- 2021年4月6日 -13.44%
- 7億3798万
- 2021年10月6日 -80.35%
- 1億4498万
- 2022年4月6日 -40.65%
- 8605万
- 2022年10月6日 +338.13%
- 3億7701万
- 2023年4月6日
- -1億6819万
- 2023年10月6日
- 6億3351万
個別
- 2014年10月6日
- 7675万
- 2015年4月6日 +4.63%
- 8030万
- 2015年10月6日
- -8758万
- 2016年4月6日
- -5661万
- 2016年10月6日
- 3479万
- 2017年4月6日 +126.09%
- 7866万
- 2017年10月6日 +96.72%
- 1億5475万
- 2018年4月6日 -67.55%
- 5022万
- 2018年10月9日 -50.67%
- 2477万
- 2019年4月8日
- -8349万
- 2019年10月7日
- -2385万
- 2020年4月6日 -112.93%
- -5079万
- 2020年10月6日
- 1億2407万
- 2021年4月6日 -30.38%
- 8638万
- 2021年10月6日 -81.47%
- 1601万
- 2022年4月6日
- -2983万
- 2022年10月6日
- -694万
- 2023年4月6日
- 254万
- 2023年10月6日 +999.99%
- 3706万
有報情報
- #1 投資対象(連結)
- 日本優良成長株マザーファンド2024/01/05 9:05
委託会社 SBI岡三アセットマネジメント株式会社 投資対象 わが国の金融商品取引所上場(上場予定を含みます。)株式を主要投資対象とします。 投資態度 ① 主として、わが国の金融商品取引所上場(上場予定を含みます。)株式のうち、収益性に優れ、成長の持続が期待される企業の株式に投資を行い、投資信託財産の成長を目指して運用を行います。② 投資候補銘柄の選定にあたっては、主にROE(自己資本利益率)や売上高営業利益率などの収益性を表す財務指標の水準、方向性、変化等に着目します。③ ポートフォリオの構築にあたっては、定量分析、定性分析、バリュエーション、業種別比率等を勘案して行います。④ 株式の組入比率は高位を保つことを基本とします。⑤ 株式以外の資産の投資割合は、原則として投資信託財産総額の50%以下とします。⑥ 資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。 主要な投資制限 ① 株式(新株引受権証券および新株予約権証券を含みます。)への投資割合には制限を設けません。② 投資信託証券(上場投資信託証券等を除きます。)への投資割合は、投資信託財産の純資産総額の5%以下とします。③ 外貨建資産への投資は行いません。④ 一般社団法人投資信託協会規則に定める一の者に対する株式等エクスポージャー、債券等エクスポージャーおよびデリバティブ等エクスポージャーの投資信託財産の純資産総額に対する比率は、原則として、それぞれ10%、合計で20%以内とすることとし、当該比率を超えることとなった場合には、一般社団法人投資信託協会規則に従い当該比率以内となるよう調整を行うこととします。 - #2 投資方針(連結)
- <米ドル投資型>イ.マザーファンドの受益証券への投資を通じて、主として、わが国の金融商品取引所上場(上場予定を含みます。)株式のうち、収益性に優れ、成長の持続が期待される企業の株式に実質的に投資を行い、投資信託財産の成長を目指して運用を行います。2024/01/05 9:05
ロ.投資候補銘柄の選定にあたっては、主にROE(自己資本利益率)や売上高営業利益率などの収益性を表す財務指標の水準、方向性、変化等に着目します。
ハ.ポートフォリオの構築にあたっては、定量分析、定性分析、バリュエーション、業種別比率等を勘案して行います。 - #3 損益及び剰余金計算書(連結)
- (2)【損益及び剰余金計算書】2024/01/05 9:05
第18期自 2022年10月 7日至 2023年 4月 6日 第19期自 2023年 4月 7日至 2023年10月 6日 営業費用合計 21,546,840 22,753,224 営業利益又は営業損失(△) △168,197,590 633,510,887 経常利益又は経常損失(△) △168,197,590 633,510,887 - #4 損益計算書、委託会社等の経理状況(連結)
- (単位:千円)2024/01/05 9:05
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 一般管理費合計 2,029,266 2,088,759 営業利益 444,399 283,685 - #5 注記事項、委託会社等の経理状況(連結)
- (単位:千円)2024/01/05 9:05
(3)[中間株主資本等変動計算書]当中間会計期間(自 2023年4月1日至 2023年9月30日) 一般管理費 970,714 営業利益 303,641 営業外収益 ※1 10,029
当中間会計期間(自 2023年4月1日 至 2023年9月30日)