半期報告書(内国投資信託受益証券)-第1期(平成26年10月31日-平成27年10月26日)

(3)【中間注記表】
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)

項目	第1期中間計算期間 自 平成26年10月31日 至 平成27年 4月30日
1.運用資産の評価基準及び評価方法	親投資信託受益証券
	基準価額で評価しております。
2.費用・収益の計上基準	有価証券売買等損益の計上基準
	約定日基準で計上しております。
3.その他	当ファンドの計算期間は、当期末が休日のため、平成26年10月31日(設定日)から平成27年10月26日までとなっております。 なお、当ファンドの中間計算期間は、平成26年10月31日(設定日)から平成27年 4月30日までとなっております。

(中間貸借対照表に関する注記)

第1期中間計算期間末 (平成27年 4月30日現在)
1.	中間計算期間の末日における受益権の総数
			6,344,396,894口
2.	投資信託財産計算規則第55条の6第1項第10号に規定する額
		元本の欠損	―円
3.	中間計算期間の末日における1単位当たりの純資産の額
		1口当たりの純資産額	1.1178円
		(1万口当たりの純資産額)	(11,178円)

(中間損益及び剰余金計算書に関する注記)
該当事項はありません。
(金融商品に関する注記)
金融商品の時価等に関する事項

第1期中間計算期間末 (平成27年 4月30日現在)

(1)中間貸借対照表計上額、時価及びその差額

中間貸借対照表上の金融商品は、原則としてすべて時価評価されているため、中間貸借対照表計上額と時価との差額はありません。

(2)時価の算定方法

有価証券

「(重要な会計方針に係る事項に関する注記)」に記載しております。

コール・ローン等の金銭債権及び金銭債務

これらの科目は短期間で決済されるため、帳簿価額は時価と近似していることから、当該帳簿価額を時価としております。

(3)金融商品の時価等に関する事項についての補足説明

金融商品の時価には、市場価格に基づく価額のほか、市場価格がない場合には合理的に算定された価額が含まれております。当該価額の算定においては一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件等によった場合、当該価額が異なることもあります。

(デリバティブ取引に関する注記)
該当事項はありません。
(重要な後発事象に関する注記)

第1期中間計算期間 自 平成26年10月31日 至 平成27年 4月30日

該当事項はありません。

(元本の増減)

第1期中間計算期間末 (平成27年 4月30日現在)
期首元本額	2,993,536,080円
期中追加設定元本額	4,582,455,285円
期中一部解約元本額	1,231,594,471円

(参考)
当ファンドは「エネルギー関連日本株オープン マザーファンド」受益証券を投資対象としており、中間貸借対照表の資産の部に計上された「親投資信託受益証券」は、すべて同親投資信託の受益証券であります。
なお、以下に記載した情報は、監査の対象外であります。
エネルギー関連日本株オープン マザーファンド
貸借対照表

	(平成27年 4月30日現在)
	金 額(円)
資産の部
流動資産
コール・ローン	66,728,702
株式	6,947,933,100
未収配当金	56,644,106
未収利息	74
流動資産合計	7,071,305,982
資産合計	7,071,305,982
負債の部
流動負債
流動負債合計	-
負債合計	-
純資産の部
元本等
元本	6,252,228,153
剰余金
剰余金又は欠損金(△)	819,077,829
元本等合計	7,071,305,982
純資産合計	7,071,305,982
負債純資産合計	7,071,305,982

注記表
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)

項目	自 平成26年10月31日 至 平成27年 4月30日
1.運用資産の評価基準及び評価方法	株式
	原則として時価で評価しております。 時価評価に当っては、市場価額のある有価証券についてはその最終相場(計算日に最終相場のない場合には、直近の日の最終相場)で評価しております。
2.費用・収益の計上基準	(1)受取配当金の計上基準
	受取配当金は、原則として配当落ち日において、確定配当金額又は予想配当金額を計上しております。
	(2)有価証券売買等損益の計上基準
	約定日基準で計上しております。

(貸借対照表に関する注記)

(平成27年 4月30日現在)
1.	元本の欠損
			―円
2.	期末における1単位当たりの純資産の額
		1口当たりの純資産額	1.1310円
		(1万口当たりの純資産額)	(11,310円)

(金融商品に関する注記)
金融商品の時価等に関する事項

(平成27年 4月30日現在)

(1)貸借対照表計上額、時価及びその差額

貸借対照表上の金融商品は、原則としてすべて時価評価されているため、貸借対照表計上額と時価との差額はありません。

(2)時価の算定方法

有価証券

「(重要な会計方針に係る事項に関する注記)」に記載しております。

コール・ローン等の金銭債権及び金銭債務

これらの科目は短期間で決済されるため、帳簿価額は時価と近似していることから、当該帳簿価額を時価としております。

(3)金融商品の時価等に関する事項についての補足説明

金融商品の時価には、市場価格に基づく価額のほか、市場価格がない場合には合理的に算定された価額が含まれております。当該価額の算定においては一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件等によった場合、当該価額が異なることもあります。

(デリバティブ取引に関する注記)
該当事項はありません。
(その他の注記)

(平成27年 4月30日現在)
1.元本の増減
期首元本額	2,978,568,400円
期中追加設定元本額	4,083,266,311円
期中一部解約元本額	809,606,558円
期末元本額	6,252,228,153円
2.元本の内訳(※)
エネルギー関連日本株オープン	6,252,228,153円

(※)当該親投資信託受益証券を投資対象とする証券投資信託毎の元本額