有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第12期(令和4年1月9日-令和4年7月8日)
(1)【投資方針】
・ファンドは、信託財産の1口あたりの純資産額の変動率をJPX/S&P 設備・人材投資指数の変動率に一致させることをめざして、JPX/S&P 設備・人材投資指数に採用されている株式に投資を行ないます。
・次に掲げる場合には、信託財産の構成を調整するための指図を行なうことがあります。
①JPX/S&P 設備・人材投資指数の計算方法が変更された場合
②JPX/S&P 設備・人材投資指数に採用されている銘柄の変更または資本異動などにより、JPX/S&P 設備・人材投資指数における個別銘柄の時価総額の修正が行なわれた場合
③追加信託ならびに一部解約の指図を行なう場合
④その他連動性を維持するために委託会社が必要と認めた場合
・JPX/S&P 設備・人材投資指数への連動率を向上させるため、資金動向に応じて約款に定める有価証券指数等先物取引等を行なう場合があります。
・ただし、市況動向に急激な変化が生じたとき、ならびに残存信託期間、残存元本が運用に支障をきたす水準となったときなどやむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。
・ファンドは、信託財産の1口あたりの純資産額の変動率をJPX/S&P 設備・人材投資指数の変動率に一致させることをめざして、JPX/S&P 設備・人材投資指数に採用されている株式に投資を行ないます。
・次に掲げる場合には、信託財産の構成を調整するための指図を行なうことがあります。
①JPX/S&P 設備・人材投資指数の計算方法が変更された場合
②JPX/S&P 設備・人材投資指数に採用されている銘柄の変更または資本異動などにより、JPX/S&P 設備・人材投資指数における個別銘柄の時価総額の修正が行なわれた場合
③追加信託ならびに一部解約の指図を行なう場合
④その他連動性を維持するために委託会社が必要と認めた場合
・JPX/S&P 設備・人材投資指数への連動率を向上させるため、資金動向に応じて約款に定める有価証券指数等先物取引等を行なう場合があります。
・ただし、市況動向に急激な変化が生じたとき、ならびに残存信託期間、残存元本が運用に支障をきたす水準となったときなどやむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。