有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第31期(平成27年10月27日-平成28年10月24日)
(1)【ファンドの目的及び基本的性格】
① 主としてMHAM株式インデックス225マザーファンド(以下「マザーファンド」といいます。)受益証券への投資を通じ、わが国の株式に投資を行い、信託財産の長期的な成長に重点を置き、積極的な運用を行い、日経平均株価(日経225)の動きに連動する投資成果を目指します。
<ファンドの特色>日経平均株価(日経225)の動きに連動する投資成果を目指します。
◆日経平均株価に採用されている銘柄の中から200~225銘柄に、原則として等株数投資を行います。
[日経平均株価とは]
日経平均株価は、東京証券取引所第一部上場銘柄のうち、流動性・業種セクターのバランスを考慮して選択された225銘柄の平均株価です。
日経平均株価は、市況変動以外の要因(採用銘柄の入替えや採用銘柄の株式分割など)を除去して指数値の連続性を保っており、わが国の株式市場動向を継続的に捉える指標として広く利用されています。
≪日経平均株価の計算式≫
日経平均株価 = 採用225銘柄※1の株価※2の合計 ÷ 除数※3
※1 採用225銘柄については、原則として毎年1回、10月初めに定期見直しが行われます。また、臨時入替えが行われる場合があります。なお、採用銘柄は一時的に225銘柄未満となる場合があります。
※2 みなし額面50円以外の銘柄の株価については、みなし額面50円に換算した株価が用いられます。
※3 採用銘柄の入替えや採用銘柄の株式分割などがあった場合には、市況変動以外の要因を除去して指数値の連続性を保つために、原則として、除数の修正が行われます。(当初の除数は、採用銘柄数と同じでした。)
≪日経平均株価の推移 1980年1月~2016年10月≫
※上記グラフは、当ファンドのベンチマークの過去の推移を示したものであり、当ファンドの過去の運用実績を示したものではありません。また、グラフは当ファンドの将来の運用成果を示唆、保証するものではありません。
出所:東洋経済新報社の月次データを基に委託会社が作成。
≪日経平均株価 採用銘柄一覧(2016年10月31日現在)≫
② 1兆円を上限に信託金を追加することができます。なお、信託金の上限については、受託会社と合意のうえ変更することができます。
③ 一般社団法人投資信託協会が定める分類方法において、以下のように分類・区分されます。
<商品分類>・商品分類一覧表 (注)当ファンドが該当する商品分類に●を付しています。
・商品分類定義
<属性区分>・属性区分一覧表 (注)当ファンドが該当する属性区分に●を付しています。
※ 当ファンドが投資信託証券への投資を通じて実質的な投資対象とする資産は、「株式・一般」です。
・属性区分定義
(注1)商品分類および属性区分は、委託会社が目論見書または約款の記載内容等に基づいて分類しています。
(注2)当ファンドが該当しない商品分類および属性区分の定義につきましては、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)でご覧いただけます。
(注3)当ファンドはマザーファンド受益証券(投資信託証券)への投資を通じて、株式を主要投資対象とします。したがって、「商品分類」における投資対象資産と、「属性区分」における投資対象資産の分類・区分は異なります。
① 主としてMHAM株式インデックス225マザーファンド(以下「マザーファンド」といいます。)受益証券への投資を通じ、わが国の株式に投資を行い、信託財産の長期的な成長に重点を置き、積極的な運用を行い、日経平均株価(日経225)の動きに連動する投資成果を目指します。
<ファンドの特色>日経平均株価(日経225)の動きに連動する投資成果を目指します。
◆日経平均株価に採用されている銘柄の中から200~225銘柄に、原則として等株数投資を行います。
[日経平均株価とは]
日経平均株価は、東京証券取引所第一部上場銘柄のうち、流動性・業種セクターのバランスを考慮して選択された225銘柄の平均株価です。
日経平均株価は、市況変動以外の要因(採用銘柄の入替えや採用銘柄の株式分割など)を除去して指数値の連続性を保っており、わが国の株式市場動向を継続的に捉える指標として広く利用されています。
≪日経平均株価の計算式≫
日経平均株価 = 採用225銘柄※1の株価※2の合計 ÷ 除数※3
※1 採用225銘柄については、原則として毎年1回、10月初めに定期見直しが行われます。また、臨時入替えが行われる場合があります。なお、採用銘柄は一時的に225銘柄未満となる場合があります。
※2 みなし額面50円以外の銘柄の株価については、みなし額面50円に換算した株価が用いられます。
※3 採用銘柄の入替えや採用銘柄の株式分割などがあった場合には、市況変動以外の要因を除去して指数値の連続性を保つために、原則として、除数の修正が行われます。(当初の除数は、採用銘柄数と同じでした。)
| 日経平均株価に関する著作権ならびに「日経」および日経平均株価の表示に対する知的財産権その他一切の権利は、すべて日本経済新聞社に帰属します。日本経済新聞社は、日経平均株価の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。当ファンドを日本経済新聞社が保証するものではありません。 |
≪日経平均株価の推移 1980年1月~2016年10月≫
※上記グラフは、当ファンドのベンチマークの過去の推移を示したものであり、当ファンドの過去の運用実績を示したものではありません。また、グラフは当ファンドの将来の運用成果を示唆、保証するものではありません。
出所:東洋経済新報社の月次データを基に委託会社が作成。
≪日経平均株価 採用銘柄一覧(2016年10月31日現在)≫
| 技術 | ||
| 医薬品 | ||
| 協和キリン、武田、アステラス、大日本住友、塩野義、中外薬、エーザイ、第一三共 | ||
| 電気機器 | ||
| 日清紡HD、ミネベア、日立、東芝、三菱電、富士電機、安川電、明電舎、GSユアサ、NEC、富士通、OKI、パナソニック、ソニー、TDK、ミツミ、アルプス、パイオニア、横河電、アドテスト、デンソー、カシオ、ファナック、京セラ、太陽誘電、スクリン、キヤノン、リコー、東エレク | ||
| 自動車 | ||
| 日産自、いすゞ、トヨタ、日野自、三菱自、マツダ、ホンダ、スズキ、富士重、ヤマハ発 | ||
| 精密機器 | ||
| テルモ、コニカミノル、ニコン、オリンパス、シチズン | ||
| 通信 | ||
| スカパーJ、NTT、KDDI、NTTドコモ、NTTデータ、ソフトバンク | ||
| 金融 | ||
| 銀行 | ||
| コンコルディ、新生銀、あおぞら銀、三菱UFJ、りそなHD、三井住友トラ、三井住友FG、千葉銀、ふくおかFG、静岡銀、みずほFG | ||
| その他金融 | ||
| クレセゾン | ||
| 証券 | ||
| 大和、野村、松井 | ||
| 保険 | ||
| SOMPO、MS&AD、ソニーFH、第一生命HD、東京海上、T&D | ||
| 消費 | ||
| 水産 | ||
| 日水、マルハニチロ | ||
| 食品 | ||
| 日清粉G、明治HD、日ハム、サッポロHD、アサヒ、キリンHD、宝HLD、キッコマン、味の素、ニチレイ、JT | ||
| 小売業 | ||
| Jフロント、三越伊勢丹、セブン&アイ、ユニファミマ、高島屋、丸井G、イオン、ファストリ | ||
| サービス | ||
| ディーエヌエ、電通、ヤフー、トレンド、楽天、東宝、東京ドーム、セコム、コナミHD | ||
| 素材 | ||
| 鉱業 | ||
| 国際石開帝石 | ||
| 繊維 | ||
| 東洋紡、ユニチカ、帝人、東レ | ||
| パルプ・紙 | ||
| 王子HD、日本紙、北越紀州紙 | ||
| 化学 | ||
| クラレ、旭化成、昭電工、住友化、日産化、東ソー、トクヤマ、デンカ、信越化、三井化学、三菱ケミHD、宇部興、日化薬、花王、富士フイルム、資生堂、日東電 | ||
| 石油 | ||
| 昭和シェル、JX | ||
| ゴム | ||
| 浜ゴム、ブリヂストン | ||
| 窯業 | ||
| 旭硝子、板硝子、日電硝、住友大阪、太平洋セメ、東海カ、TOTO、ガイシ | ||
| 鉄鋼 | ||
| 新日鉄住金、神戸鋼、JFE、日新製鋼、大平金 | ||
| 非鉄・金属 | ||
| SUMCO、日軽金HD、三井金、東邦鉛、三菱マ、住友鉱、DOWA、古河機金、古河電、住友電、フジクラ、洋缶HD | ||
| 商社 | ||
| 双日、伊藤忠、丸紅、豊田通商、三井物、住友商、三菱商 | ||
| 資本財・その他 | ||
| 建設 | ||
| コムシスHD、大成建、大林組、清水建、長谷工、鹿島、ハウス、積ハウス、日揮 | ||
| 機械 | ||
| 日製鋼、オークマ、アマダHD、コマツ、住友重、日立建機、クボタ、荏原、千代建、ダイキン、日精工、NTN、ジェイテクト、日立造、三菱重、IHI | ||
| 造船 | ||
| 三井造、川重 | ||
| その他製造 | ||
| 凸版、大日印、ヤマハ | ||
| 不動産 | ||
| 東急不HD、三井不、菱地所、東建物、住友不 | ||
| 運輸・公共 | ||
| 鉄道・バス | ||
| 東武、東急、小田急、京王、京成、JR東日本、JR西日本、JR東海 | ||
| 陸運 | ||
| 日通、ヤマトHD | ||
| 海運 | ||
| 郵船、商船三井、川崎汽 | ||
| 空運 | ||
| ANAHD | ||
| 倉庫 | ||
| 三菱倉 | ||
| 電力 | ||
| 東電HD、中部電、関西電 | ||
| ガス | ||
| 東ガス、大ガス | ||
② 1兆円を上限に信託金を追加することができます。なお、信託金の上限については、受託会社と合意のうえ変更することができます。
③ 一般社団法人投資信託協会が定める分類方法において、以下のように分類・区分されます。
<商品分類>・商品分類一覧表 (注)当ファンドが該当する商品分類に●を付しています。
| 単位型・追加型 | 投資対象地域 | 投資対象資産 (収益の源泉となる資産) | 補足分類 |
| 単位型 ●追加型 | ●国 内 海 外 内 外 | ●株 式 債 券 不動産投信 その他資産 資産複合 | ●インデックス型 特殊型 |
・商品分類定義
| 該当分類 | 分類の定義 |
| 追加型 | 一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいう。 |
| 国内 | 目論見書又は投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に国内の資産を源泉とする旨の記載があるものをいう。 |
| 株式 | 目論見書又は投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいう。 |
| インデックス型 | 目論見書又は投資信託約款において、各種指数に連動する運用成果を目指す旨の記載があるものをいう。 |
<属性区分>・属性区分一覧表 (注)当ファンドが該当する属性区分に●を付しています。
| 投資対象資産 (実際の組入資産) | 決算頻度 | 投資対象地域 | 投資形態 |
| 株式 一般 大型株 中小型株 債券 一般 公債 社債 その他債券 クレジット属性 不動産投信 ●その他資産 (投資信託証券)※ 資産複合 | ●年1回 年2回 年4回 年6回(隔月) 年12回(毎月) 日々 その他 | グローバル ●日本 北米 欧州 アジア オセアニア 中南米 アフリカ 中近東(中東) エマージング | ●ファミリーファンド ファンド・オブ・ ファンズ |
| 対象インデックス | |||
| ●日経225 TOPIX その他 |
・属性区分定義
| 該当区分 | 区分の定義 | |
| その他資産 (投資信託証券) | 目論見書又は投資信託約款において、主として「株式」、「債券」及び「不動産投信」以外の資産に投資する旨の記載があるものをいい、括弧内の記載はその該当資産を表す。 | |
| 株式・一般 | 目論見書又は投資信託約款において、主として株式に投資する旨の記載があるもので、大型株、中小型株属性にあてはまらない全てのものをいう。 ※当ファンドは、主としてマザーファンド受益証券(投資信託証券)への投資を通じて、株式に投資を行います。 | |
| 年1回 | 目論見書又は投資信託約款において、年1回決算する旨の記載があるものをいう。 | |
| 日本 | 目論見書又は投資信託約款において、組入資産による投資収益が日本の資産を源泉とする旨の記載があるものをいう。 | |
| ファミリーファンド | 目論見書又は投資信託約款において、親投資信託(ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるものを除く。)を投資対象として投資するものをいう。 | |
| 日経225 | 目論見書又は投資信託約款において、日経225(日経平均株価)に連動する運用成果を目指す旨の記載があるものをいう。 | |
(注1)商品分類および属性区分は、委託会社が目論見書または約款の記載内容等に基づいて分類しています。
(注2)当ファンドが該当しない商品分類および属性区分の定義につきましては、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)でご覧いただけます。
(注3)当ファンドはマザーファンド受益証券(投資信託証券)への投資を通じて、株式を主要投資対象とします。したがって、「商品分類」における投資対象資産と、「属性区分」における投資対象資産の分類・区分は異なります。