有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第17期(平成29年9月5日-平成30年9月3日)
(1)【ファンドの目的及び基本的性格】
① MHAM日本成長株マザーファンド(以下「マザーファンド」といいます。)受益証券への投資を通じてわが国の株式に投資を行い、信託財産の中・長期的な成長を目指して積極的な運用を行います。
<ファンドの特色>Ⅰ.「競争力の優位性」と「利益の成長性」を重視した個別銘柄選定を通じて、超過収益の獲得を目指します。
※ 超過収益とは、市場全体の投資収益率を上回るファンドの投資収益の付加部分をいいます。
◆ アナリストチームの綿密なボトムアップ・アプローチによる投資銘柄選定を基本としたアクティブ運用を行います。
・ ボトムアップ・アプローチとは、個別企業の定量・定性両面にわたる調査・分析に基づき、投資銘柄の選定を行う手法をいいます。
・ アクティブ運用とは、ファンドマネジャーの独自の判断および様々な投資技法を駆使して、市場全体の投資収益率を上回る超過収益の獲得を目指す運用方法をいいます。当ファンドでは、TOPIX(東証株価指数)をこの投資収益率の参考指標とします。
※TOPIX(東証株価指数)は、株式会社東京証券取引所(㈱東京証券取引所)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利・ノウハウおよびTOPIXの商標に関するすべての権利は、㈱東京証券取引所が有しています。なお、本商品は、㈱東京証券取引所により提供、保証または販売されるものではなく、㈱東京証券取引所は、ファンドの発行または売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。
◆ 各業種毎に、アナリストが定量・定性両面にわたる綿密な調査・分析を行い、投資銘柄を厳選します。
・ 調査・分析にあたっては、東京証券取引所による33業種分類を、さらに景気や業績のサイクルを考慮した当社独自の基準に基づく62業種に分類し直し、調査の実効性を高めます。
② 5,000億円を上限に信託金を追加することができます。なお、信託金の上限額については、受託会社と合意のうえ、変更することができます。
③ 一般社団法人投資信託協会が定める分類方法において、以下のように分類・区分されます。
<商品分類>・商品分類表
(注)当ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。
・商品分類定義
<属性区分>・属性区分表
※ 当ファンドが投資信託証券への投資を通じて実質的な投資対象とする資産は、「株式・一般」です。
(注)当ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。
・属性区分定義
(注1)商品分類および属性区分は、委託会社が目論見書または約款の記載内容等に基づいて分類しています。
(注2)当ファンドが該当しない商品分類および属性区分の定義につきましては、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)でご覧いただけます。
(注3)当ファンドはマザーファンド受益証券(投資信託証券)への投資を通じて、株式を主要投資対象とします。したがって、「商品分類」における投資対象資産と、「属性区分」における投資対象資産の分類・区分は異なります。
① MHAM日本成長株マザーファンド(以下「マザーファンド」といいます。)受益証券への投資を通じてわが国の株式に投資を行い、信託財産の中・長期的な成長を目指して積極的な運用を行います。
<ファンドの特色>Ⅰ.「競争力の優位性」と「利益の成長性」を重視した個別銘柄選定を通じて、超過収益の獲得を目指します。
※ 超過収益とは、市場全体の投資収益率を上回るファンドの投資収益の付加部分をいいます。
◆ アナリストチームの綿密なボトムアップ・アプローチによる投資銘柄選定を基本としたアクティブ運用を行います。
・ ボトムアップ・アプローチとは、個別企業の定量・定性両面にわたる調査・分析に基づき、投資銘柄の選定を行う手法をいいます。
・ アクティブ運用とは、ファンドマネジャーの独自の判断および様々な投資技法を駆使して、市場全体の投資収益率を上回る超過収益の獲得を目指す運用方法をいいます。当ファンドでは、TOPIX(東証株価指数)をこの投資収益率の参考指標とします。
※TOPIX(東証株価指数)は、株式会社東京証券取引所(㈱東京証券取引所)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利・ノウハウおよびTOPIXの商標に関するすべての権利は、㈱東京証券取引所が有しています。なお、本商品は、㈱東京証券取引所により提供、保証または販売されるものではなく、㈱東京証券取引所は、ファンドの発行または売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。
◆ 各業種毎に、アナリストが定量・定性両面にわたる綿密な調査・分析を行い、投資銘柄を厳選します。
・ 調査・分析にあたっては、東京証券取引所による33業種分類を、さらに景気や業績のサイクルを考慮した当社独自の基準に基づく62業種に分類し直し、調査の実効性を高めます。
② 5,000億円を上限に信託金を追加することができます。なお、信託金の上限額については、受託会社と合意のうえ、変更することができます。
③ 一般社団法人投資信託協会が定める分類方法において、以下のように分類・区分されます。
<商品分類>・商品分類表
単位型・追加型 | 投資対象地域 | 投資対象資産 (収益の源泉となる資産) |
単位型 追加型 | 国 内 海 外 内 外 | 株 式 債 券 不動産投信 その他資産 ( ) 資産複合 |
・商品分類定義
追加型 | 一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいう。 |
国 内 | 目論見書又は投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に国内の資産を源泉とする旨の記載があるものをいう。 |
株 式 | 目論見書又は投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいう。 |
<属性区分>・属性区分表
投資対象資産 (実際の組入資産) | 決算頻度 | 投資対象地域 | 投資形態 |
株式 一般 大型株 中小型株 債券 一般 公債 社債 その他債券 クレジット属性 ( ) 不動産投信 その他資産 (投資信託証券)※ 資産複合 ( ) 資産配分固定型 資産配分変更型 | 年1回 年2回 年4回 年6回 (隔月) 年12回 (毎月) 日々 その他 ( ) | グローバル 日本 北米 欧州 アジア オセアニア 中南米 アフリカ 中近東 (中東) エマージング | ファミリーファンド ファンド・オブ・ ファンズ |
(注)当ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。
・属性区分定義
その他資産 (投資信託証券) | 目論見書又は投資信託約款において、主として「株式」、「債券」及び「不動産投信」以外の資産に投資する旨の記載があるものをいい、括弧内の記載はその該当資産を表す。 | |
株式・一般 | 目論見書又は投資信託約款において、主として株式に投資する旨の記載があるもので、大型株、中小型株属性にあてはまらない全てのものをいう。 ※当ファンドは、主としてマザーファンド受益証券(投資信託証券)への投資を通じて、株式に投資を行います。 | |
年1回 | 目論見書又は投資信託約款において、年1回決算する旨の記載があるものをいう。 | |
日本 | 目論見書又は投資信託約款において、組入資産による投資収益が日本の資産を源泉とする旨の記載があるものをいう。 | |
ファミリーファンド | 目論見書又は投資信託約款において、親投資信託(ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるものを除く。)を投資対象として投資するものをいう。 |
(注2)当ファンドが該当しない商品分類および属性区分の定義につきましては、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)でご覧いただけます。
(注3)当ファンドはマザーファンド受益証券(投資信託証券)への投資を通じて、株式を主要投資対象とします。したがって、「商品分類」における投資対象資産と、「属性区分」における投資対象資産の分類・区分は異なります。