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    半期報告書(内国投資信託受益証券)-第7期(令和1年12月17日-令和2年12月15日)

    【提出】
    2020/09/16 9:01
    【資料】
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    【項目】
    17項目
    (3)【中間注記表】
    (重要な会計方針に係る事項に関する注記)
    項目第7期中間計算期間
    自 令和1年12月17日
    至 令和2年6月16日
    1.有価証券の評価基準及び評価方法投資信託受益証券
    移動平均法に基づき、原則として時価で評価しております。時価評価にあたっては、金融商品取引所等における最終相場(最終相場のないものについては、それに準ずる価額)、又は金融商品取引業者等から提示される気配相場に基づいて評価しております。
    親投資信託受益証券
    移動平均法に基づき、原則として時価で評価しております。時価評価にあたっては、親投資信託受益証券の基準価額に基づいて評価しております。
    2.デリバティブ等の評価基準及び評価方法為替予約取引
    原則として、わが国における計算日の対顧客先物売買相場の仲値によって計算しております。
    3.収益及び費用の計上基準受取配当金
    原則として、配当落ち日において、確定配当金額又は予想配当金額を計上しております。
    4.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項外貨建取引等の処理基準
    外貨建資産及び負債は、計算日の対顧客電信売買相場の仲値により円貨に換算するほか、「投資信託財産の計算に関する規則」(平成12年総理府令第133号)第60条及び同第61条にしたがって換算しております。
    計算期間末日の取扱い
    当ファンドは、原則として毎年12月15日を計算期間の末日としておりますが、該当日が休業日のため、前計算期間末日を令和1年12月16日、当中間計算期間末日を令和2年6月16日としております。

    (中間貸借対照表に関する注記)
    項目第6期
    令和1年12月16日現在
    第7期中間計算期間末
    令和2年6月16日現在
    1.期首元本額185,467,996円170,479,099円
    期中追加設定元本額1,025,105円510,638円
    期中一部解約元本額16,014,002円2,620,613円
    2.受益権の総数170,479,099口168,369,124口

    (中間損益及び剰余金計算書に関する注記)
    項目第6期中間計算期間
    自 平成30年12月18日
    至 令和1年6月17日
    第7期中間計算期間
    自 令和1年12月17日
    至 令和2年6月16日
    1.その他費用-その他費用の内訳は、監査費用(3,865円)、保管費用(198,828円)となっております。

    (金融商品に関する注記)
    金融商品の時価等に関する事項
    項目第6期
    令和1年12月16日現在
    第7期中間計算期間末
    令和2年6月16日現在
    1.中間貸借対照表計上額、時価及びその差額貸借対照表上の金融商品は原則としてすべて時価で評価しているため、貸借対照表計上額と時価との差額はありません。中間貸借対照表上の金融商品は原則としてすべて時価で評価しているため、中間貸借対照表計上額と時価との差額はありません。
    2.時価の算定方法(1)有価証券
    「(重要な会計方針に係る事項に関する注記)」にて記載しております。
    (2)デリバティブ取引
    該当事項はありません。
    (3)上記以外の金融商品
    上記以外の金融商品(コール・ローン等の金銭債権及び金銭債務)は短期間で決済されるため、帳簿価額は時価と近似していることから、当該帳簿価額を時価としております。
    同左
    3.金融商品の時価等に関する事項についての補足説明金融商品の時価には、市場価格に基づく価額のほか、市場価格がない場合には合理的に算定された価額が含まれております。当該価額の算定においては一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件等によった場合、当該価額が異なることもあります。同左

    (デリバティブ取引等に関する注記)
    該当事項はありません。
    (1口当たり情報に関する注記)
    第6期
    令和1年12月16日現在
    第7期中間計算期間末
    令和2年6月16日現在
    1口当たり純資産額1.2304円1.1809円
    (1万口当たり純資産額)(12,304円)(11,809円)

    (参考)
    当ファンドは、「ニュー トピックス インデックス マザーファンド」受益証券、「新光外国株式インデックスマザーファンド」受益証券、「新光日本債券インデックスマザーファンド」受益証券、「海外国債マザーファンド」受益証券、「新光外国債券インデックスマザーファンド(為替ヘッジあり)」受益証券、「グローバル高金利通貨マザーファンド」受益証券、「新光J-REITマザーファンド」受益証券及び「新光米国REITマザーファンド」受益証券を主要投資対象としており、中間貸借対照表の資産の部に計上された「親投資信託受益証券」は、すべて同親投資信託の受益証券であります。
    同親投資信託の状況は以下の通りであります。
    なお、以下に記載した状況は監査の対象外となっております。
    ニュー トピックス インデックス マザーファンド
    貸借対照表
    (単位:円)
    令和2年6月16日現在
    資産の部
    流動資産
    コール・ローン56,639,386
    株式2,319,207,130
    未収配当金18,748,672
    前払金3,960,000
    流動資産合計2,398,555,188
    資産合計2,398,555,188
    負債の部
    流動負債
    派生商品評価勘定1,521,320
    未払解約金9,667,000
    流動負債合計11,188,320
    負債合計11,188,320
    純資産の部
    元本等
    元本1,096,017,359
    剰余金
    剰余金又は欠損金(△)1,291,349,509
    元本等合計2,387,366,868
    純資産合計2,387,366,868
    負債純資産合計2,398,555,188

    注記表
    (重要な会計方針に係る事項に関する注記)
    項目自 令和1年12月17日
    至 令和2年6月16日
    1.有価証券の評価基準及び評価方法株式
    移動平均法に基づき、原則として時価で評価しております。時価評価にあたっては、金融商品取引所等における最終相場(最終相場のないものについては、それに準ずる価額)、又は金融商品取引業者等から提示される気配相場に基づいて評価しております。
    2.デリバティブ等の評価基準及び評価方法先物取引
    個別法に基づき、原則として時価で評価しております。時価評価にあたっては、原則として、計算日に知りうる直近の日の主たる金融商品取引所等の発表する清算値段又は最終相場によっております。
    3.収益及び費用の計上基準受取配当金
    原則として、配当落ち日において、確定配当金額又は予想配当金額を計上しております。

    (貸借対照表に関する注記)
    項目令和2年6月16日現在
    1.本報告書における開示対象ファンドの期首における当該親投資信託の元本額1,338,753,892円
    同期中追加設定元本額92,574,414円
    同期中一部解約元本額335,310,947円
    元本の内訳
    ファンド名
    ニュー トピックス インデックス223,982,143円
    新光7資産バランスファンド308,442,058円
    ニュー トピックス インデックス(変額年金)77,618,688円
    世界バランスファンド35VA(適格機関投資家私募)378,398,163円
    新光ワールドバランスファンドVA(適格機関投資家私募)21,605,138円
    ワールドバランスファンド30VA(適格機関投資家私募)33,786,899円
    ワールドバランスファンド30VA2(適格機関投資家私募)14,251,434円
    グローバル・ナビ18,387,906円
    太陽財形株投 太陽一般財形 304,947,636円
    太陽財形株投 太陽一般財形 5013,159,047円
    太陽財形株投 太陽年金・住宅財形 301,438,247円
    計1,096,017,359円
    2.受益権の総数1,096,017,359口
    3.差入代用有価証券
    株式148,453,950円

    (金融商品に関する注記)
    金融商品の時価等に関する事項
    項目令和2年6月16日現在
    1.貸借対照表計上額、時価及びその差額貸借対照表上の金融商品は原則としてすべて時価で評価しているため、貸借対照表計上額と時価との差額はありません。
    2.時価の算定方法(1)有価証券
    「(重要な会計方針に係る事項に関する注記)」にて記載しております。
    (2)デリバティブ取引
    「(デリバティブ取引等に関する注記)」にて記載しております。
    (3)上記以外の金融商品
    上記以外の金融商品(コール・ローン等の金銭債権及び金銭債務)は短期間で決済されるため、帳簿価額は時価と近似していることから、当該帳簿価額を時価としております。
    3.金融商品の時価等に関する事項についての補足説明金融商品の時価には、市場価格に基づく価額のほか、市場価格がない場合には合理的に算定された価額が含まれております。当該価額の算定においては一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件等によった場合、当該価額が異なることもあります。また、デリバティブ取引に関する契約額等は、あくまでもデリバティブ取引における名目的な契約額であり、当該金額自体がデリバティブ取引のリスクの大きさを示すものではありません。

    (デリバティブ取引等に関する注記)
    株式関連
    種類令和2年6月16日現在
    契約額等(円)時価(円)評価損益(円)
    うち
    1年超
    市場取引
    先物取引
    買建64,800,000-63,280,000△1,520,000
    合計64,800,000-63,280,000△1,520,000

    (注)時価の算定方法
    株価指数先物取引
    1. 原則として計算日に知りうる直近の日の主たる取引所の発表する清算値段又は最終相場で評価しております。
    2. 先物取引の残高表示は、契約額によっております。
    3. 契約額等には手数料相当額を含んでおりません。
    ※上記取引で、ヘッジ会計が適用されているものはありません。
    (1口当たり情報に関する注記)
    令和2年6月16日現在
    1口当たり純資産額2.1782円
    (1万口当たり純資産額)(21,782円)

    新光外国株式インデックスマザーファンド
    貸借対照表
    (単位:円)
    令和2年6月16日現在
    資産の部
    流動資産
    預金13,560,958
    コール・ローン6,032,685
    株式1,874,306,458
    投資信託受益証券3,184,024
    投資証券46,322,310
    派生商品評価勘定1,302,946
    未収入金3,797
    未収配当金2,419,938
    差入委託証拠金90,819,488
    流動資産合計2,037,952,604
    資産合計2,037,952,604
    負債の部
    流動負債
    未払解約金9,000
    流動負債合計9,000
    負債合計9,000
    純資産の部
    元本等
    元本831,832,828
    剰余金
    剰余金又は欠損金(△)1,206,110,776
    元本等合計2,037,943,604
    純資産合計2,037,943,604
    負債純資産合計2,037,952,604

    注記表
    (重要な会計方針に係る事項に関する注記)
    項目自 令和1年12月17日
    至 令和2年6月16日
    1.有価証券の評価基準及び評価方法株式
    移動平均法に基づき、原則として時価で評価しております。時価評価にあたっては、金融商品取引所等における最終相場(最終相場のないものについては、それに準ずる価額)、又は金融商品取引業者等から提示される気配相場に基づいて評価しております。
    投資信託受益証券
    移動平均法に基づき、原則として時価で評価しております。時価評価にあたっては、金融商品取引所等における最終相場(最終相場のないものについては、それに準ずる価額)、又は金融商品取引業者等から提示される気配相場に基づいて評価しております。
    投資証券
    移動平均法に基づき、原則として時価で評価しております。時価評価にあたっては、金融商品取引所等における最終相場(最終相場のないものについては、それに準ずる価額)、又は金融商品取引業者等から提示される気配相場に基づいて評価しております。
    2.デリバティブ等の評価基準及び評価方法先物取引
    個別法に基づき、原則として時価で評価しております。時価評価にあたっては、原則として、計算日に知りうる直近の日の主たる金融商品取引所等の発表する清算値段又は最終相場によっております。
    為替予約取引
    原則として、わが国における計算日の対顧客先物売買相場の仲値によって計算しております。
    3.収益及び費用の計上基準受取配当金
    原則として、配当落ち日において、確定配当金額又は予想配当金額を計上しております。
    4.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項外貨建取引等の処理基準
    外貨建資産及び負債は、計算日の対顧客電信売買相場の仲値により円貨に換算するほか、「投資信託財産の計算に関する規則」(平成12年総理府令第133号)第60条及び同第61条にしたがって換算しております。

    (貸借対照表に関する注記)
    項目令和2年6月16日現在
    1.本報告書における開示対象ファンドの期首における当該親投資信託の元本額979,392,436円
    同期中追加設定元本額135,081,560円
    同期中一部解約元本額282,641,168円
    元本の内訳
    ファンド名
    新光7資産バランスファンド272,221,766円
    新光外国株式インデックスVA378,166,377円
    世界バランスファンド35VA(適格機関投資家私募)131,073,214円
    新光ワールドバランスファンドVA(適格機関投資家私募)6,410,845円
    ワールドバランスファンド30VA(適格機関投資家私募)19,482,803円
    ワールドバランスファンド30VA2(適格機関投資家私募)12,269,700円
    グローバル・ナビ12,208,123円
    計831,832,828円
    2.受益権の総数831,832,828口

    (金融商品に関する注記)
    金融商品の時価等に関する事項
    項目令和2年6月16日現在
    1.貸借対照表計上額、時価及びその差額貸借対照表上の金融商品は原則としてすべて時価で評価しているため、貸借対照表計上額と時価との差額はありません。
    2.時価の算定方法(1)有価証券
    「(重要な会計方針に係る事項に関する注記)」にて記載しております。
    (2)デリバティブ取引
    「(デリバティブ取引等に関する注記)」にて記載しております。
    (3)上記以外の金融商品
    上記以外の金融商品(コール・ローン等の金銭債権及び金銭債務)は短期間で決済されるため、帳簿価額は時価と近似していることから、当該帳簿価額を時価としております。
    3.金融商品の時価等に関する事項についての補足説明金融商品の時価には、市場価格に基づく価額のほか、市場価格がない場合には合理的に算定された価額が含まれております。当該価額の算定においては一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件等によった場合、当該価額が異なることもあります。また、デリバティブ取引に関する契約額等は、あくまでもデリバティブ取引における名目的な契約額であり、当該金額自体がデリバティブ取引のリスクの大きさを示すものではありません。

    (デリバティブ取引等に関する注記)
    株式関連
    種類令和2年6月16日現在
    契約額等(円)時価(円)評価損益(円)
    うち
    1年超
    市場取引
    先物取引
    買建111,710,177-113,013,1231,302,946
    合計111,710,177-113,013,1231,302,946

    (注)時価の算定方法
    株価指数先物取引
    1. 原則として計算日に知りうる直近の日の主たる取引所の発表する清算値段又は最終相場で評価しております。
    2. 先物取引の残高表示は、契約額によっております。
    3. 契約額等には手数料相当額を含んでおりません。
    ※上記取引で、ヘッジ会計が適用されているものはありません。
    (1口当たり情報に関する注記)
    令和2年6月16日現在
    1口当たり純資産額2.4499円
    (1万口当たり純資産額)(24,499円)

    新光日本債券インデックスマザーファンド
    貸借対照表
    (単位:円)
    令和2年6月16日現在
    資産の部
    流動資産
    コール・ローン112,473,034
    国債証券6,128,811,600
    地方債証券826,060,160
    特殊債券730,673,000
    社債券510,823,000
    未収利息20,967,278
    前払費用810,073
    流動資産合計8,330,618,145
    資産合計8,330,618,145
    負債の部
    流動負債
    流動負債合計-
    負債合計-
    純資産の部
    元本等
    元本6,477,234,981
    剰余金
    剰余金又は欠損金(△)1,853,383,164
    元本等合計8,330,618,145
    純資産合計8,330,618,145
    負債純資産合計8,330,618,145

    注記表
    (重要な会計方針に係る事項に関する注記)
    項目自 令和1年12月17日
    至 令和2年6月16日
    1.有価証券の評価基準及び評価方法国債証券、地方債証券、特殊債券及び社債券
    個別法に基づき、原則として時価で評価しております。時価評価にあたっては、金融商品取引業者、銀行等の提示する価額(但し、売気配相場は使用しない)、価格情報会社の提供する価額又は日本証券業協会発表の売買参考統計値(平均値)等で評価しております。

    (貸借対照表に関する注記)
    項目令和2年6月16日現在
    1.本報告書における開示対象ファンドの期首における当該親投資信託の元本額6,938,461,315円
    同期中追加設定元本額547,658,505円
    同期中一部解約元本額1,008,884,839円
    元本の内訳
    ファンド名
    One DC 国内債券インデックスファンド245,890,045円
    新光7資産バランスファンド453,383,806円
    日本債券ファンド5,100,838,218円
    世界バランスファンド35VA(適格機関投資家私募)509,074,002円
    新光ワールドバランスファンドVA(適格機関投資家私募)36,370,535円
    ワールドバランスファンド30VA(適格機関投資家私募)71,327,669円
    ワールドバランスファンド30VA2(適格機関投資家私募)37,418,651円
    グローバル・ナビ22,932,055円
    計6,477,234,981円
    2.受益権の総数6,477,234,981口

    (金融商品に関する注記)
    金融商品の時価等に関する事項
    項目令和2年6月16日現在
    1.貸借対照表計上額、時価及びその差額貸借対照表上の金融商品は原則としてすべて時価で評価しているため、貸借対照表計上額と時価との差額はありません。
    2.時価の算定方法(1)有価証券
    「(重要な会計方針に係る事項に関する注記)」にて記載しております。
    (2)デリバティブ取引
    該当事項はありません。
    (3)上記以外の金融商品
    上記以外の金融商品(コール・ローン等の金銭債権及び金銭債務)は短期間で決済されるため、帳簿価額は時価と近似していることから、当該帳簿価額を時価としております。
    3.金融商品の時価等に関する事項についての補足説明金融商品の時価には、市場価格に基づく価額のほか、市場価格がない場合には合理的に算定された価額が含まれております。当該価額の算定においては一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件等によった場合、当該価額が異なることもあります。

    (デリバティブ取引等に関する注記)
    該当事項はありません。
    (1口当たり情報に関する注記)
    令和2年6月16日現在
    1口当たり純資産額1.2861円
    (1万口当たり純資産額)(12,861円)

    海外国債マザーファンド
    貸借対照表
    (単位:円)
    令和2年6月16日現在
    資産の部
    流動資産
    預金18,732,829
    コール・ローン166,692,684
    国債証券17,281,554,836
    未収利息80,525,354
    前払費用7,222,007
    流動資産合計17,554,727,710
    資産合計17,554,727,710
    負債の部
    流動負債
    流動負債合計-
    負債合計-
    純資産の部
    元本等
    元本7,098,801,463
    剰余金
    剰余金又は欠損金(△)10,455,926,247
    元本等合計17,554,727,710
    純資産合計17,554,727,710
    負債純資産合計17,554,727,710

    注記表
    (重要な会計方針に係る事項に関する注記)
    項目自 令和1年12月17日
    至 令和2年6月16日
    1.有価証券の評価基準及び評価方法国債証券
    個別法に基づき、原則として時価で評価しております。時価評価にあたっては、金融商品取引業者、銀行等の提示する価額(但し、売気配相場は使用しない)、価格情報会社の提供する価額又は日本証券業協会発表の売買参考統計値(平均値)等で評価しております。
    2.デリバティブ等の評価基準及び評価方法為替予約取引
    原則として、わが国における計算日の対顧客先物売買相場の仲値によって計算しております。
    3.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項外貨建取引等の処理基準
    外貨建資産及び負債は、計算日の対顧客電信売買相場の仲値により円貨に換算するほか、「投資信託財産の計算に関する規則」(平成12年総理府令第133号)第60条及び同第61条にしたがって換算しております。

    (貸借対照表に関する注記)
    項目令和2年6月16日現在
    1.本報告書における開示対象ファンドの期首における当該親投資信託の元本額7,644,675,360円
    同期中追加設定元本額8,467,525円
    同期中一部解約元本額554,341,422円
    元本の内訳
    ファンド名
    海外国債ファンド5,219,415,686円
    海外国債ファンド(3ヵ月決算型)945,449,254円
    新光7資産バランスファンド230,356,162円
    海外国債ファンド(1年決算型)22,006,615円
    海外国債ファンド(変額年金)669,537,716円
    グローバル・ナビ12,036,030円
    計7,098,801,463円
    2.受益権の総数7,098,801,463口

    (金融商品に関する注記)
    金融商品の時価等に関する事項
    項目令和2年6月16日現在
    1.貸借対照表計上額、時価及びその差額貸借対照表上の金融商品は原則としてすべて時価で評価しているため、貸借対照表計上額と時価との差額はありません。
    2.時価の算定方法(1)有価証券
    「(重要な会計方針に係る事項に関する注記)」にて記載しております。
    (2)デリバティブ取引
    該当事項はありません。
    (3)上記以外の金融商品
    上記以外の金融商品(コール・ローン等の金銭債権及び金銭債務)は短期間で決済されるため、帳簿価額は時価と近似していることから、当該帳簿価額を時価としております。
    3.金融商品の時価等に関する事項についての補足説明金融商品の時価には、市場価格に基づく価額のほか、市場価格がない場合には合理的に算定された価額が含まれております。当該価額の算定においては一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件等によった場合、当該価額が異なることもあります。

    (デリバティブ取引等に関する注記)
    該当事項はありません。
    (1口当たり情報に関する注記)
    令和2年6月16日現在
    1口当たり純資産額2.4729円
    (1万口当たり純資産額)(24,729円)

    新光外国債券インデックスマザーファンド(為替ヘッジあり)
    貸借対照表
    (単位:円)
    令和2年6月16日現在
    資産の部
    流動資産
    預金18,509,283
    コール・ローン1,743,945
    国債証券303,376,406
    派生商品評価勘定590,007
    未収利息1,815,457
    前払費用126,565
    差入委託証拠金1,923
    流動資産合計326,163,586
    資産合計326,163,586
    負債の部
    流動負債
    派生商品評価勘定2,695,440
    未払金31,538
    流動負債合計2,726,978
    負債合計2,726,978
    純資産の部
    元本等
    元本219,043,573
    剰余金
    剰余金又は欠損金(△)104,393,035
    元本等合計323,436,608
    純資産合計323,436,608
    負債純資産合計326,163,586

    注記表
    (重要な会計方針に係る事項に関する注記)
    項目自 令和1年12月17日
    至 令和2年6月16日
    1.有価証券の評価基準及び評価方法国債証券
    個別法に基づき、原則として時価で評価しております。時価評価にあたっては、金融商品取引業者、銀行等の提示する価額(但し、売気配相場は使用しない)、価格情報会社の提供する価額又は日本証券業協会発表の売買参考統計値(平均値)等で評価しております。
    2.デリバティブ等の評価基準及び評価方法為替予約取引
    原則として、わが国における計算日の対顧客先物売買相場の仲値によって計算しております。
    3.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項外貨建取引等の処理基準
    外貨建資産及び負債は、計算日の対顧客電信売買相場の仲値により円貨に換算するほか、「投資信託財産の計算に関する規則」(平成12年総理府令第133号)第60条及び同第61条にしたがって換算しております。

    (貸借対照表に関する注記)
    項目令和2年6月16日現在
    1.本報告書における開示対象ファンドの期首における当該親投資信託の元本額775,797,780円
    同期中追加設定元本額9,119,195円
    同期中一部解約元本額565,873,402円
    元本の内訳
    ファンド名
    新光ワールドバランスファンドVA(適格機関投資家私募)95,278,484円
    ワールドバランスファンド30VA(適格機関投資家私募)77,695,134円
    ワールドバランスファンド30VA2(適格機関投資家私募)32,739,759円
    グローバル・ナビ13,330,196円
    計219,043,573円
    2.受益権の総数219,043,573口

    (金融商品に関する注記)
    金融商品の時価等に関する事項
    項目令和2年6月16日現在
    1.貸借対照表計上額、時価及びその差額貸借対照表上の金融商品は原則としてすべて時価で評価しているため、貸借対照表計上額と時価との差額はありません。
    2.時価の算定方法(1)有価証券
    「(重要な会計方針に係る事項に関する注記)」にて記載しております。
    (2)デリバティブ取引
    「(デリバティブ取引等に関する注記)」にて記載しております。
    (3)上記以外の金融商品
    上記以外の金融商品(コール・ローン等の金銭債権及び金銭債務)は短期間で決済されるため、帳簿価額は時価と近似していることから、当該帳簿価額を時価としております。
    3.金融商品の時価等に関する事項についての補足説明金融商品の時価には、市場価格に基づく価額のほか、市場価格がない場合には合理的に算定された価額が含まれております。当該価額の算定においては一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件等によった場合、当該価額が異なることもあります。また、デリバティブ取引に関する契約額等は、あくまでもデリバティブ取引における名目的な契約額であり、当該金額自体がデリバティブ取引のリスクの大きさを示すものではありません。

    (デリバティブ取引等に関する注記)
    通貨関連
    種類令和2年6月16日現在
    契約額等(円)時価(円)評価損益(円)
    うち
    1年超
    市場取引以外の取引
    為替予約取引
    売建321,026,804-323,132,237△2,105,433
    アメリカ・ドル153,884,059-153,299,557584,502
    イギリス・ポンド20,264,044-20,627,666△363,622
    オーストラリア・ドル6,039,789-6,300,320△260,531
    カナダ・ドル5,990,886-6,093,556△102,670
    シンガポール・ドル1,447,537-1,466,990△19,453
    スウェーデン・クローナ992,696-1,004,276△11,580
    デンマーク・クローネ1,665,950-1,690,752△24,802
    ノルウェー・クローネ986,209-1,003,920△17,711
    ポーランド・ズロチ2,048,857-2,097,786△48,929
    メキシコ・ペソ2,704,992-2,699,4875,505
    ユーロ125,001,785-126,847,927△1,846,142
    合計321,026,804-323,132,237△2,105,433

    (注)時価の算定方法
    為替予約取引
    1. 計算日に対顧客先物売買相場の仲値が発表されている外貨については、以下のように評価しております。
    ①計算日において為替予約の受渡日の対顧客先物売買相場の仲値が発表されている場合は、当該為替予約は当該仲値で評価しております。
    ②計算日において為替予約の受渡日の対顧客先物売買相場の仲値が発表されていない場合は、以下の方法によっております。
    ・計算日に為替予約の受渡日を超える対顧客先物売買相場が発表されている場合には、発表されている先物相場のうち当該日に最も近い前後二つの先物相場の仲値をもとに計算しております。
    ・計算日に為替予約の受渡日を超える対顧客先物売買相場が発表されていない場合には、当該日に最も近い発表されている対顧客先物売買相場の仲値を用いております。
    2. 計算日に対顧客先物売買相場の仲値が発表されていない外貨については、計算日の対顧客電信売買相場の仲値で評価しております。
    3. 換算において円未満の端数は切捨てております。
    ※上記取引で、ヘッジ会計が適用されているものはありません。
    (1口当たり情報に関する注記)
    令和2年6月16日現在
    1口当たり純資産額1.4766円
    (1万口当たり純資産額)(14,766円)

    グローバル高金利通貨マザーファンド
    貸借対照表
    (単位:円)
    令和2年6月16日現在
    資産の部
    流動資産
    預金9,028,534
    コール・ローン14,998,951
    特殊債券3,767,017,359
    未収利息146,963,195
    前払費用13,741,023
    流動資産合計3,951,749,062
    資産合計3,951,749,062
    負債の部
    流動負債
    流動負債合計-
    負債合計-
    純資産の部
    元本等
    元本3,705,683,004
    剰余金
    剰余金又は欠損金(△)246,066,058
    元本等合計3,951,749,062
    純資産合計3,951,749,062
    負債純資産合計3,951,749,062

    注記表
    (重要な会計方針に係る事項に関する注記)
    項目自 令和1年12月17日
    至 令和2年6月16日
    1.有価証券の評価基準及び評価方法特殊債券
    個別法に基づき、原則として時価で評価しております。時価評価にあたっては、金融商品取引業者、銀行等の提示する価額(但し、売気配相場は使用しない)、価格情報会社の提供する価額又は日本証券業協会発表の売買参考統計値(平均値)等で評価しております。
    2.デリバティブ等の評価基準及び評価方法為替予約取引
    原則として、わが国における計算日の対顧客先物売買相場の仲値によって計算しております。
    3.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項外貨建取引等の処理基準
    外貨建資産及び負債は、計算日の対顧客電信売買相場の仲値により円貨に換算するほか、「投資信託財産の計算に関する規則」(平成12年総理府令第133号)第60条及び同第61条にしたがって換算しております。

    (貸借対照表に関する注記)
    項目令和2年6月16日現在
    1.本報告書における開示対象ファンドの期首における当該親投資信託の元本額4,139,279,103円
    同期中追加設定元本額569,140円
    同期中一部解約元本額434,165,239円
    元本の内訳
    ファンド名
    高金利通貨ファンド3,696,312,744円
    グローバル・ナビ9,370,260円
    計3,705,683,004円
    2.受益権の総数3,705,683,004口

    (金融商品に関する注記)
    金融商品の時価等に関する事項
    項目令和2年6月16日現在
    1.貸借対照表計上額、時価及びその差額貸借対照表上の金融商品は原則としてすべて時価で評価しているため、貸借対照表計上額と時価との差額はありません。
    2.時価の算定方法(1)有価証券
    「(重要な会計方針に係る事項に関する注記)」にて記載しております。
    (2)デリバティブ取引
    該当事項はありません。
    (3)上記以外の金融商品
    上記以外の金融商品(コール・ローン等の金銭債権及び金銭債務)は短期間で決済されるため、帳簿価額は時価と近似していることから、当該帳簿価額を時価としております。
    3.金融商品の時価等に関する事項についての補足説明金融商品の時価には、市場価格に基づく価額のほか、市場価格がない場合には合理的に算定された価額が含まれております。当該価額の算定においては一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件等によった場合、当該価額が異なることもあります。

    (デリバティブ取引等に関する注記)
    該当事項はありません。
    (1口当たり情報に関する注記)
    令和2年6月16日現在
    1口当たり純資産額1.0664円
    (1万口当たり純資産額)(10,664円)

    新光J-REITマザーファンド
    貸借対照表
    (単位:円)
    令和2年6月16日現在
    資産の部
    流動資産
    コール・ローン6,073,007
    投資証券1,504,294,230
    未収配当金8,916,312
    流動資産合計1,519,283,549
    資産合計1,519,283,549
    負債の部
    流動負債
    未払解約金1,915,000
    流動負債合計1,915,000
    負債合計1,915,000
    純資産の部
    元本等
    元本848,245,426
    剰余金
    剰余金又は欠損金(△)669,123,123
    元本等合計1,517,368,549
    純資産合計1,517,368,549
    負債純資産合計1,519,283,549

    注記表
    (重要な会計方針に係る事項に関する注記)
    項目自 令和1年12月17日
    至 令和2年6月16日
    1.有価証券の評価基準及び評価方法投資証券
    移動平均法に基づき、原則として時価で評価しております。時価評価にあたっては、金融商品取引所等における最終相場(最終相場のないものについては、それに準ずる価額)、又は金融商品取引業者等から提示される気配相場に基づいて評価しております。
    2.収益及び費用の計上基準受取配当金
    原則として、配当落ち日において、確定配当金額又は予想配当金額を計上しております。

    (貸借対照表に関する注記)
    項目令和2年6月16日現在
    1.本報告書における開示対象ファンドの期首における当該親投資信託の元本額1,103,895,941円
    同期中追加設定元本額105,586,072円
    同期中一部解約元本額361,236,587円
    元本の内訳
    ファンド名
    新光7資産バランスファンド354,031,541円
    グローバル・ナビ5,632,773円
    新光J-REITオープン(年2回決算型)488,581,112円
    計848,245,426円
    2.受益権の総数848,245,426口

    (金融商品に関する注記)
    金融商品の時価等に関する事項
    項目令和2年6月16日現在
    1.貸借対照表計上額、時価及びその差額貸借対照表上の金融商品は原則としてすべて時価で評価しているため、貸借対照表計上額と時価との差額はありません。
    2.時価の算定方法(1)有価証券
    「(重要な会計方針に係る事項に関する注記)」にて記載しております。
    (2)デリバティブ取引
    該当事項はありません。
    (3)上記以外の金融商品
    上記以外の金融商品(コール・ローン等の金銭債権及び金銭債務)は短期間で決済されるため、帳簿価額は時価と近似していることから、当該帳簿価額を時価としております。
    3.金融商品の時価等に関する事項についての補足説明金融商品の時価には、市場価格に基づく価額のほか、市場価格がない場合には合理的に算定された価額が含まれております。当該価額の算定においては一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件等によった場合、当該価額が異なることもあります。

    (デリバティブ取引等に関する注記)
    該当事項はありません。
    (1口当たり情報に関する注記)
    令和2年6月16日現在
    1口当たり純資産額1.7888円
    (1万口当たり純資産額)(17,888円)

    新光米国REITマザーファンド
    貸借対照表
    (単位:円)
    令和2年6月16日現在
    資産の部
    流動資産
    預金2,710,692
    コール・ローン1,505,327
    投資証券651,481,357
    未収配当金1,430,587
    流動資産合計657,127,963
    資産合計657,127,963
    負債の部
    流動負債
    流動負債合計-
    負債合計-
    純資産の部
    元本等
    元本385,299,172
    剰余金
    剰余金又は欠損金(△)271,828,791
    元本等合計657,127,963
    純資産合計657,127,963
    負債純資産合計657,127,963

    注記表
    (重要な会計方針に係る事項に関する注記)
    項目自 令和1年12月17日
    至 令和2年6月16日
    1.有価証券の評価基準及び評価方法投資証券
    移動平均法に基づき、原則として時価で評価しております。時価評価にあたっては、金融商品取引所等における最終相場(最終相場のないものについては、それに準ずる価額)、又は金融商品取引業者等から提示される気配相場に基づいて評価しております。
    2.デリバティブ等の評価基準及び評価方法為替予約取引
    原則として、わが国における計算日の対顧客先物売買相場の仲値によって計算しております。
    3.収益及び費用の計上基準受取配当金
    原則として、配当落ち日において、確定配当金額又は予想配当金額を計上しております。
    4.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項外貨建取引等の処理基準
    外貨建資産及び負債は、計算日の対顧客電信売買相場の仲値により円貨に換算するほか、「投資信託財産の計算に関する規則」(平成12年総理府令第133号)第60条及び同第61条にしたがって換算しております。

    (貸借対照表に関する注記)
    項目令和2年6月16日現在
    1.本報告書における開示対象ファンドの期首における当該親投資信託の元本額369,050,948円
    同期中追加設定元本額97,982,504円
    同期中一部解約元本額81,734,280円
    元本の内訳
    ファンド名
    新光7資産バランスファンド379,226,578円
    グローバル・ナビ6,072,594円
    計385,299,172円
    2.受益権の総数385,299,172口

    (金融商品に関する注記)
    金融商品の時価等に関する事項
    項目令和2年6月16日現在
    1.貸借対照表計上額、時価及びその差額貸借対照表上の金融商品は原則としてすべて時価で評価しているため、貸借対照表計上額と時価との差額はありません。
    2.時価の算定方法(1)有価証券
    「(重要な会計方針に係る事項に関する注記)」にて記載しております。
    (2)デリバティブ取引
    該当事項はありません。
    (3)上記以外の金融商品
    上記以外の金融商品(コール・ローン等の金銭債権及び金銭債務)は短期間で決済されるため、帳簿価額は時価と近似していることから、当該帳簿価額を時価としております。
    3.金融商品の時価等に関する事項についての補足説明金融商品の時価には、市場価格に基づく価額のほか、市場価格がない場合には合理的に算定された価額が含まれております。当該価額の算定においては一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件等によった場合、当該価額が異なることもあります。

    (デリバティブ取引等に関する注記)
    該当事項はありません。
    (1口当たり情報に関する注記)
    令和2年6月16日現在
    1口当たり純資産額1.7055円
    (1万口当たり純資産額)(17,055円)

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