有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第15期(2025/02/18-2025/08/15)
(1)【ファンドの目的及び基本的性格】
① ファンドは、投資信託証券への投資を通じて、実質的に日本を含む世界の株式、債券および金やREIT等のオルタナティブ資産等への投資ならびにデリバティブ取引を行うことにより信託財産の成長を図ることを目的に運用を行います。
信託金の限度額は、1兆円です。
② ファンドの商品分類※は、追加型投信/内外/資産複合です。
※一般社団法人投資信託協会が定める「商品分類に関する指針」に基づきます。
<商品分類表(ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。)>
<属性区分表(ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。)>
※株式、債券、オルタナティブ資産およびデリバティブ等
(注)属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
<ファンドが該当する商品分類の定義>
<ファンドが該当する属性区分の定義>
ファンドは、投資信託証券への投資を通じて、株式、債券、オルタナティブ資産およびデリバティブ等を主要投資対象とします。したがって、「商品分類」における投資対象資産と、「属性区分」における投資対象資産は異なります。
(注)ファンドが該当しない商品分類および属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のインターネット・ホームページ(https://www.toushin.or.jp)で閲覧できます。
③ ファンドの特色
a 相対的に価格変動リスクを抑えながら長期的に株式と同程度のリターンを目指します
○「長期的に株式と同程度のリターン」とは、短期金利+4%(年率)注とピクテでは考えます。
注 上記は、株式投資と同程度のリターンの目安であり、運用報酬や税金は考慮しておりません。受益者の収益を保証するものでもなく、今後変更される場合があります。
b 魅力的な資産を厳選し分散投資します
○投資信託証券への投資を通じて、主に日本を含む世界の株式、債券および金やREIT等のオルタナティブ資産等への投資ならびにデリバティブ取引を行います。
○長期的な成長が期待できる資産を投資対象候補として選定し、投資魅力度の高い資産に分散投資します。
<主要投資対象ファンドにおける運用プロセス>
※上記の運用プロセスは、今後変更される場合があります。
<ご参考>直近の資産配分比率
※上記の資産配分比率は2025年8月末日現在のファンドの主要投資対象である「PGSFダイナミック・アロケーション・ファンド」の状況であり、今後変更される場合があります。
c 市場環境に応じて資産配分をダイナミックに変更します
○市場の転換局面でダイナミックに資産配分を変更し、価格変動リスクを抑えながらリターンを追求します。特にリスクが高まる局面では株式を中心にダイナミックに配分を変更し、下落リスクを抑えることを目指します。
○為替ヘッジを行うことにより、為替リスクの低減を図ることがあります。
※資金動向、市況動向等によっては前記のような運用ができない場合があります。
① ファンドは、投資信託証券への投資を通じて、実質的に日本を含む世界の株式、債券および金やREIT等のオルタナティブ資産等への投資ならびにデリバティブ取引を行うことにより信託財産の成長を図ることを目的に運用を行います。
信託金の限度額は、1兆円です。
② ファンドの商品分類※は、追加型投信/内外/資産複合です。
※一般社団法人投資信託協会が定める「商品分類に関する指針」に基づきます。
<商品分類表(ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。)>
| 単位型・追加型 | 投資対象地域 | 投資対象資産 (収益の源泉) | |||
単位型
| 国内 海外
| 株式 債券 不動産投信 その他資産
|
<属性区分表(ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。)>
| 投資対象資産 | 決算頻度 | 投資対象地域 | 投資形態 | 為替ヘッジ | |||||
| 株式 一般 大型株 中小型株 債券 一般 公債 社債 その他債券 クレジット属性 不動産投信
| 年1回
年4回 年6回(隔月) 年12回(毎月) 日々 その他 |
北米 欧州 アジア オセアニア 中南米 アフリカ 中近東(中東) エマージング | ファミリー ファンド
|
なし |
(注)属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
<ファンドが該当する商品分類の定義>
| 商品分類 | 定義 | |
| 単位型・追加型 | 追加型投信 | 一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。 |
| 投資対象地域 | 内外 | 目論見書または投資信託約款において、国内および海外の資産による投資収益を実質的に源泉とする旨の記載があるものをいいます。 |
| 投資対象資産 (収益の源泉) | 資産複合 | 目論見書または投資信託約款において、株式、債券、不動産投信およびその他資産のうち複数の資産による投資収益を実質的に源泉とする旨の記載があるものをいいます。 |
<ファンドが該当する属性区分の定義>
| 属性区分 | 定義 | |
| 投資対象資産 | その他資産 (投資信託証券 (資産複合 (株式、債券、 オルタナティブ資産およびデリバティブ等))) | 目論見書または投資信託約款において、株式、債券および不動産投信以外の資産(ファンド・オブ・ファンズ方式による投資信託証券)を通じて、主として株式、債券、オルタナティブ資産およびデリバティブ等に投資する旨の記載があるものをいいます。 |
| 決算頻度 | 年2回 | 目論見書または投資信託約款において、年2回決算する旨の記載があるものをいいます。 |
| 投資対象地域 | グローバル (日本を含む) | 目論見書または投資信託約款において、組入資産による投資収益が世界(日本を含みます)の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 |
| 投資形態 | ファンド・オブ・ ファンズ | 一般社団法人投資信託協会が定める「投資信託等の運用に関する規則」第2条に規定するファンド・オブ・ファンズをいいます。 |
| 為替ヘッジ | あり (適時ヘッジ) | 目論見書または投資信託約款において、為替のフルヘッジまたは一部の資産に為替のヘッジを行う旨の記載があるものをいいます。 |
ファンドは、投資信託証券への投資を通じて、株式、債券、オルタナティブ資産およびデリバティブ等を主要投資対象とします。したがって、「商品分類」における投資対象資産と、「属性区分」における投資対象資産は異なります。
(注)ファンドが該当しない商品分類および属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のインターネット・ホームページ(https://www.toushin.or.jp)で閲覧できます。
③ ファンドの特色
a 相対的に価格変動リスクを抑えながら長期的に株式と同程度のリターンを目指します
○「長期的に株式と同程度のリターン」とは、短期金利+4%(年率)注とピクテでは考えます。
注 上記は、株式投資と同程度のリターンの目安であり、運用報酬や税金は考慮しておりません。受益者の収益を保証するものでもなく、今後変更される場合があります。
b 魅力的な資産を厳選し分散投資します
○投資信託証券への投資を通じて、主に日本を含む世界の株式、債券および金やREIT等のオルタナティブ資産等への投資ならびにデリバティブ取引を行います。
○長期的な成長が期待できる資産を投資対象候補として選定し、投資魅力度の高い資産に分散投資します。
<主要投資対象ファンドにおける運用プロセス>
※上記の運用プロセスは、今後変更される場合があります。
<ご参考>直近の資産配分比率
※上記の資産配分比率は2025年8月末日現在のファンドの主要投資対象である「PGSFダイナミック・アロケーション・ファンド」の状況であり、今後変更される場合があります。c 市場環境に応じて資産配分をダイナミックに変更します
○市場の転換局面でダイナミックに資産配分を変更し、価格変動リスクを抑えながらリターンを追求します。特にリスクが高まる局面では株式を中心にダイナミックに配分を変更し、下落リスクを抑えることを目指します。
○為替ヘッジを行うことにより、為替リスクの低減を図ることがあります。
※資金動向、市況動向等によっては前記のような運用ができない場合があります。